Googleアナリティクス4への移行に着手できていない企業は約3割【オーリーズ調査】

Googleアナリティクス4への移行に着手できていない企業は約3割【オーリーズ調査】

株式会社オーリーズは、事業会社のマーケティング業務で広告運用に携わっている担当者を対象に「Googleアナリティクス4の活用状況に関する実態調査」を実施し、その結果を公開しました。


GA4への移行に着手できていない企業が29%

「Q1.GA UAからGA4への移行状況」という質問に対しては、「移行済み」と回答した企業が25%、「移行設定の途中」と回答した企業が28%という結果になりました。

一方、「移行設定に着手できていない」と回答した企業が29%、なかには「これを機にGAの活用を終了した」という企業が6%ありました。GA UAのユーザーであったにも関わらず、GA4を活用していない企業が3割以上存在することが判明しました。

約7割がGA4への移行設定がスムーズに進んだと回答

つづいてGA4に移行済み、移行途中、これを機に活用すると回答した方を対象に、「GA4への移行設定はスムーズに進みましたか/進んでいますか」と質問したところ、「特に問題も発生せずスムーズに進んでいる/進めた」と回答した割合は71%でした。

GA4の移行設定にハードルを感じる企業が一定数存在した半面、移行設定自体はスムーズに完了できたと感じる企業が大半を占めました。

GA4の基本設定が完了した企業が約3割 カスタム設定はこれからか

また「どのような設定をしましたか」と質問したところ、基本設定である「アカウント設定をした」が35%、「GA4タグを設置した」が31%、カスタマイズ設定である「見たい指標を計測するためにカスタムコンバージョンなどを設定した」が23%、「より効率性を上げるためにレポートの自動化などを設定した」は11%でした。

GA4を利用開始するために必要な基本設定(アカウント開設、タグ設置)を完了した方は全体の3割以上いましたが、カスタマイズまで設定が完了している企業は少数派のようです。

GA4の新機能の予測オーディエンスやBig Query Exportの利用は4人に1人

さらに、「GA4でどのような機能を活用しているか」と質問したところ、標準レポートが46%ともっとも高い結果となりました。

一方、GA4から新しく実装された機能の、予測オーディエンスは25%、Big Query Exportは23%で、まだまだ活用の余地があることがわかります。

調査概要

調査内容 :事業会社におけるGoogleアナリティクス4に関する実態調査
調査対象 :事業会社のマーケティング業務の中で広告運用の計画や提案、意思決定を行う方
有効回答 :248名
調査期間 :2023年10月11日
調査方法 :アイブリッジ株式会社が提供するリサーチプラットフォームによるインターネット調査

出典元:株式会社オーリーズ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000014052.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

株式会社Gunosyは、同社が提供する情報キュレーションアプリ「グノシー」において、ニュースの先の展開を読者が予想し、結果とその背景を解説や関連記事で確かめられる機能「グノシー予想」の提供を開始しました。


ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)と一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(代表理事:木田浩理、以下「EBMI」)は、ヴァリューズの齋藤 ロベルト 義晃が、EBMIの「主任研究員」に就任したことをお知らせいたします。


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


ページトップへ