年間のデジマ予算が1千万円以上のBtoB企業は、デジマ施策の成果効果を実感【リーディング・ソリューション調査】

年間のデジマ予算が1千万円以上のBtoB企業は、デジマ施策の成果効果を実感【リーディング・ソリューション調査】

株式会社リーディング・ソリューションは、BtoB企業に勤務する経営者・役員、会社員の中でも、デジタルマーケティングに関与している方を対象に、「BtoBデジタルマーケティング実態調査」を実施し、結果を公開しました。


年間予算が上がるほどデジタルマーケティングで「成果が出ている」と実感

デジタルマーケティングの成果状況について、年間予算が上がっていくほど「大きく成果が出ている」と実感している回答者の割合が高い結果となりました。

年間予算を1億円以上かけている回答者の「大きく成果が出ている」の割合は16.18%と、年間予算1,000万円~1億円未満の予算帯と比較すると割合は低くなっているものの、「成果が出ている」まで含めると、最も成果について実感している結果でした。

SEO対策の成果実感は予算額により二極化

成果が出ている施策について聴取したところ、「SEO対策」に対する成果実感については、年間予算が5,000万円以上と5,000万円未満で二極化する結果に。

現状、Googleはコンテンツ数の多いサイトのコンテンツを評価する傾向にあるため、SEOで成果を出すためには継続的にコンテンツ作成を行える予算を確保する必要があると言えそうです。

「人材」によって解決する課題に直面している企業が多い

デジタルマーケティングに関する課題について、予算が1億円未満の企業は、社内に専門知識を持った人材がいないことや、人員リソースが足りていない、最適なパートナーが見つかっていない、という「人材」の課題に当たっている様子が見受けられました。

対して、予算1億円以上の企業は、「戦略が無い」、「費用対効果が合っているか分からない」と言ったPDCA体制に課題を感じている結果になりました。

人材の採用と育成は時間がかかるため、戦略策定やPDCAサイクルを回せる外部パートナーの発掘が各社の課題解決において重要なポイントと言えそうです。

調査概要

調査目的:BtoB事業におけるデジタルマーケティング活動の実態を明らかにする
調査対象者:BtoB企業勤務の経営者・役員または会社員で自社のデジタルマーケティングに関与している人
調査期間:2024年2月26日(月)~2024年2月28日(水)
調査方法:インターネットによるアンケート調査
回答者数:538名

出典元:株式会社リーディング・ソリューション

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000021457.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、直近1年以内に、勤務先で法人向けサービス(BtoB商材)の導入検討・選定に関わった」と回答した方決裁者・責任者・担当者を対象に、BtoB購買プロセスにおける「7つの大罪」実態調査を実施し、結果を公開しました。


dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan は、OpenAIとの戦略的な連携を開始し、ChatGPT上での顧客体験開発を起点に 企業の事業活動全体のAI化を支援していくと発表しました。


ページトップへ