SNS経由でアポイントを受けた経験のある企業幹部や経営者は8割超！XやFacebookなどSNSを活用したビジネスアポイント獲得は普及傾向に【ウィルゲート調査】

はじめに、「SNS上で、知らない人からビジネスのアポイント依頼が来たことはありますか？」と質問したところ、8割以上の方が『たまにある（50.5％）』または『頻繁にある（36.4％）』と回答しました。

多くの方がアポイント依頼を受けた経験があり、SNSでのアプローチが普及していることがうかがえます。

続いて「SNS経由のアポイント依頼に応じた理由を教えてください。」と質問したところ、『サービスや商品に興味があったから（49.1％）』と回答した方が最も多く『相手のプロフィールや経歴が信頼できたから（41.3％）』と続きました。

相手の信頼性や興味がアポイント承諾の主な要因となっているようです。

「SNS経由でのアポイント依頼に応じる際に、どのような場合であれば応じると思いますか？」と質問したところ、『共通の知人から紹介された場合（51.4％）』と回答した方が最も多く『相手の会社や個人が信頼できると感じた場合（38.1％）』『具体的で明確なビジネス提案がある場合（31.5％）』『共通の知人がいる場合（26.0％）』と続きました。

やはり知人からの紹介や相手への信頼性がアポイント受諾の重要な条件となっていることが示されました。

「SNS経由でアポイント依頼を受ける際、どのような内容であれば応じやすいと思いますか？」と質問したところ、『依頼内容に具体性と明確さがある（51.9％）』と回答した方が最も多く『メッセージのマナーや言葉遣いが適切である（41.9％）』『相手のレスポンスの速さ（40.8％）』と続きました。

具体性と適切なコミュニケーションが、SNS経由のアプローチ成功の鍵となっていることがうかがえます。

「SNS経由でのビジネスアポイントを受けることについて、不安に感じる点は何ですか？」と質問したところ、『依頼がスパムや詐欺の可能性があること（47.7％）』と回答した方が最も多く『相手の信頼性が不明確（42.6％）』『自社のプライバシーや情報漏洩のリスク（39.0％）』『適切なコミュニケーションが取れない可能性（28.2％）』と続きました。

詐欺やプライバシー保護に関する懸念がSNSでのアポイント依頼に対する不安要素であるようです。

そのような懸念がある中で、アポイントを受けるだけでなく仲介する場合はどのような内容であれば引き受けてもらえるのでしょうか。

そこで「SNS経由で関わりのあるビジネス関係者へのアポイント仲介依頼が来た場合、どのように対応しますか？」と質問したところ、『相手が信頼できる場合のみ、仲介依頼に応じる（54.0％）』と回答した方が最も多く『内容や紹介先を確認の上判断する（22.3％）』『全て応じる（19.8％）』『全て応じない（3.9％）』と続きました。

アポイント仲介においても、信頼性の確認が最も重要な仲介依頼の受諾の条件となることが示されました。

「SNS経由でのアポイント獲得にはどのようなメリットがあると思いますか？」と質問したところ、『自分から積極的に新しいビジネスを開拓することができる（51.5％）』と回答した方が最も多く『他のビジネスパートナーとの関係強化が期待できる（39.8％）』『コストを抑えて効率的にビジネスの繋がりを広げる（35.8％）』と続きました。

SNSでのアポイント獲得は、ビジネス拡大と関係強化の手段として有用とされていることがうかがえます。

「SNS経由のアポイント依頼に関して、どのSNSプラットフォームを通じて行うのが良いと思いますか？」と質問したところ、『X（旧Twitter）（47.1％）』と回答した方が最も多く『Facebook（37.7％）』『Instagram（35.7％）』と続きました。

XやFacebookがビジネスアポイントに活用できるSNSとしての主要なプラットフォームと認識されているようです。

「SNS経由でのアポイント獲得をしたいと考えた際に、どのような機能やサポートがあると便利だと感じますか？」と質問したところ、『事前に相手のビジネス情報を詳細に確認できる機能（43.5％）』が最も多く『アポイント依頼の信頼性を保証するシステム（38.0％）』と続きました。

ここまでの調査で重要とされた、信頼性、有意性、人脈の観点を担保できるサポートに対する需要が示されました。

最後に「これからの時代のビジネスにおけるアポイント獲得の手段としてSNSは有用だと思いますか？」と質問したところ、8割以上の方が『やや思う（52.9％）』または『とても思う（33.5％）』と回答しました。

懸念があったとしても、これからの時代のビジネスにおいてSNSの影響力は大きいと考える方の割合が多い、ということがうかがえる結果となりました。

【調査期間】2024年11月8日（金）～2024年11月11日（月）
【調査方法】PRIZMAによるインターネット調査
【調査人数】1,010人
【調査対象】調査回答時にビジネス用のSNSアカウントを運用する企業幹部・経営者と回答したモニター
【調査元】株式会社ウィルゲート
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

出典元：株式会社ウィルゲート

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