PRIZMA、SNS広告のROIを最大化させるのための重視指標や運用最適化に係る調査結果を公開

PRIZMA、SNS広告のROIを最大化させるのための重視指標や運用最適化に係る調査結果を公開

株式会社PRIZMAは、SNS広告を自社運用しているマーケティング担当者を対象に「SNS広告のROIに関する調査」を実施し、結果を公開しました。


SNS広告運用の現状と評価

SNS広告は、その効果的な活用法が注目され、企業のマーケティング戦略に欠かせない要素となっています。しかし、どの業界がSNS広告を積極的に活用しているのでしょうか?また、広告運用における評価方法や予算配分の基準、ROI(投資収益率)の向上に向けた取り組みはどうなっているのでしょうか。

はじめに、SNS広告のROIを評価する指標について見ていきましょう。

「現在、SNS広告のROI(投資収益率)をどこで評価していますか?」と質問したところ、『CPA(46.9%)』と回答した方が最も多く、『LTV(34.3%)』『ROAS(18.6%)』と続きました。

ここで注目すべきは、広告の費用対効果を測るために、コスト管理に重点を置いた指標が重視されている点です。

CPAは、新規顧客獲得にかかるコストを測定する指標であり、特にEC・小売業界では新たな顧客を獲得することが非常に重要視されています。

また、LTVは顧客が企業に対してどれだけ長期的に価値を提供しているかを測定する指標であり、顧客との関係を築くことが重要な旅行業界やBtoB業界でもよく使用されます。

このように、SNS広告のROI評価指標は業界によっても異なるものの、いずれも広告の効果を正確に把握し、次の施策に生かすために非常に重要な指標となっています。


ではSNS広告の運用において、どのような基準で予算配分が行われているのでしょうか。

「SNS広告の運用において、予算配分を決定する際に最も重視するポイントは何ですか?」と質問したところ、『広告の目的(53.5%)』と回答した方が最も多く、『ターゲット市場の規模とリーチ(47.9%)』『過去の広告パフォーマンスデータ(32.9%)』と続きました。

このように、予算配分を決定する際には、広告の目的をしっかりと定め、それに基づいた戦略的な予算配分が重要であることがわかります。

例えば、ブランド認知を目的とする場合はリーチを重視した予算配分が求められ、販売促進を目的とする場合はCPAやROASの改善を意識した予算配分が必要です。

過去の広告パフォーマンスデータを参考にすることで、これまでの成果を元に最適な予算配分が可能となり、より効果的な運用が期待できるでしょう。

これらの調査結果から、それぞれの業界に応じた最適な運用方法を取り入れ、ROIを向上させるための施策を講じることが、企業にとって重要な課題と言えるではないでしょうか。

運用データ活用の工夫で費用対効果を最大化

広告運用の最適化にはどのようなデータが重要で、どのようなターゲティング手法が効果的なのでしょうか。適切なデータ活用が広告運用を成功に導く鍵となるため、その工夫を探りました。

まず、SNS広告のROI向上のために最も重要視されている要素について考察してみましょう。

「SNS広告のROI(投資収益率)を向上させるために、最も重要だと感じている要素は何ですか?」と質問したところ、『広告クリエイティブの最適化(39.2%)』と回答した方が最も多く、『ターゲティング精度の向上(35.3%)』『広告予算の最適化(21.4%)』と続きました。

SNS広告のROIを高めるためには、広告クリエイティブの質を向上させ、ターゲットに響く内容を作成することが重要です。また、ターゲティング精度を高め、SNSのアルゴリズムを活用して最適なターゲットに広告を届けることも効果的です。

さらに、予算配分を見直し、無駄を省くのではなく、効果的に使うことがROI向上に繋がります。これらを総合的に改善することで、SNS広告のROIを最大化できるでしょう。

SNS広告の費用対効果を高めるためにどのデータを重視すべきか聞きました。その結果、『CPA(48.3%)』と回答した方が最も多く、『ROAS(38.8%)』『CPC(33.1%)』と続きました。

広告の費用対効果を最適化するためには、CPA、ROAS、CPCといったコスト効率に関わる指標が重要と考えられていることがわかりました。これらのデータを活用し、分析することでSNS広告の効果を高め、無駄なコストを削減することができます。

また、ターゲティングの工夫は、SNS広告の効果を大きく左右する要素のひとつです。各業界では、どのような手法が活用されているのでしょうか。

「SNS広告の効果を最大化するために、ターゲティングをどのように工夫していますか?」と質問したところ、業界によって異なる傾向が見られました。

業界別に見てみると、SNS広告のターゲティング手法は業界ごとに異なりますが、共通して「カスタムオーディエンス」や「詳細なデモグラフィックターゲティング」が効果的に活用されています。

EC・小売業界では購入意欲の高い層に、旅行業界では過去の行動データを基に、エンタメ業界では視聴履歴を活用してターゲティングを行っていることがわかりました。

BtoB業界では、業界特有の関心を反映したインタレストターゲティングなどの手法を駆使することで、データに基づいた精度の高いターゲティングが可能になるでしょう。


ではデータ分析をする際、実際にどのようなツールを利用しているのでしょうか。

「SNS広告の効果を最大化するために使用する分析ツールはどれですか?」と質問したところ、『Google Data Studio(40.6%)』と回答した方が最も多く、『Google Analytics(38.8%)』『AD EBiS(15.3%)』『CATS(4.4%)』と続きました。

データの可視化や詳細な分析を行うために、Googleのツールが特に多く活用されていることがわかりました。

調査概要

調査概要:「SNS広告の運用とROI評価」に関する調査
【調査期間】2025年2月28日(金)~3月3日(月)
【調査方法】PRIZMAによるインターネット調査
【調査人数】505人
【調査対象】SNS広告を自社運用している担当者
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

出典元:株式会社PRIZMA

SNS広告のROIに関する調査

https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper87

リサーチ&企画力、コンテンツ力、メディアリレーション。 3つの要素を組み合わせることで、PRの新たな地平を生み出す。 PRIZMAは全く新しい形のPRエージェンシーです。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000057.000149156.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

株式会社iTANは、小売店経営者・店舗責任者・マーケティング担当者を対象に、「小売業界における再来店促進と顧客接点の実態」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

株式会社イードは、スマートフォンやデジタルライフについてユーザー目線で最新情報をお届けするメディア「LiPro(インターネット)」において、1円スマホに関心のあるユーザーを対象に「1円スマホ」に関する関心・意向についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

株式会社電通デジタルは、生活者のリテールメディアへの接触が購買行動およびブランド認知に与える影響を明らかにするため、「2025年 リテールメディア調査」を実施し、結果を公開しました。


若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

LINEリサーチは、全国の15~24歳を対象に「直近1か月で、ふだんより多くお金を使った項目」についての2025年9月期の調査を実施し、結果を公開しました。


AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、MITスローン・マネジメント・レビュー誌(MIT SMR)と共同で、AIによるビジネスへの影響に関するレポート「The Emerging Agentic Enterprise: How Leaders Must Navigate a New Age of AI」を発表しました。


ページトップへ