人気記事一覧
訪問ユーザー数急上昇サイトを調査。ミレニアル世代向けニュースメディアやdグルメの成功理由は
2019年6月にユーザー数を伸ばしたWebサイトは？ 市場分析ツール「eMark+（イーマークプラス）」を使うと、どんな人がどんなWebサイトを見ているのか、いろいろな切り口で簡単に調べることができます。今回はeMark+を使って訪問ユーザー数の前月比が急上昇したWebサイトをチェック。6月のトレンドを調査しました。
ログリー、成果保証型インフルエンサーマーケティング支援サービス「バズリスタ」を提供開始
ログリー株式会社は、2024年4月8日（月）に成果保証型インフルエンサーマーケティングを支援するサービス「バズリスタ（BUZZRISTA）」を正式リリースしたことを発表しました。
YOLO JAPAN、外国人口コミマーケティングサービス「外国人行列ラボ」をリリース
株式会社YOLO JAPANは、2024年11日5日(火)に外国人口コミマーケティングサービス「外国人行列ラボ」を正式リリースすることを発表しました。
「業界別」アプリランキング、今月は「コミック」編です。 アプリ利用ユーザー数の順に並べると、1位は「LINEマンガ」、2位「ピッコマ」、3位「少年ジャンプ＋」…という結果に。トップ20まで掲載しています。
電子書籍の利用経験は5割以上！よく読むジャンルは「マンガ」が最多【ナイル調査】
ナイル株式会社は、同社が運営する「Appliv TOPICS」にて、15～69歳男女を対象に電子書籍に関するアンケートを実施し、その結果を発表しました。
企業が自社の存在意義を明確にし、社会に与える価値を示す「パーパス（purpose）」が企業経営において脚光を浴びていますが、どのような背景があるのでしょうか。広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が、パーパス経営の必要性とブランディングにおけるメリットについて解説します。
緩やかな回復を続けている中国経済では、人口の半数近くを占める「80後（1980～89年生まれ）」、「90後（1990～99年生まれ）」、「00後（2000年以降生まれ）」が消費の主力となっています。これらの年代の消費者は生活の質や精神的満足をより重視する傾向にあり、中国経済に新しいトレンドを生み出しています。
より早いスピード感で手軽に調査をスタート！中国市場Web調査ツール「ValueQIC」とは【第1回】
トレンドの変化が速い、と言われている中国市場。「最近、中国市場の変化が掴めない。言語の壁もあり、中国人生活者の考え方がよくわからない。」というのも多く耳にします。従来の調査には1ヶ月以上の時間が必要ですが、サブスクリプション型のWeb調査ツール「ValueQIC（ヴァリュークイック）」なら、言語の壁を感じることなく最短1週間で調査結果を確認することが可能です。第1回は、その特徴を事例とともにご紹介します。※本資料は記事末尾のフォームから無料でダウンロードいただけます。
Webマーケターが選ぶ必要なスキルは「データ分析」「SNSマーケティング」が上位に【イルグルム調査】
株式会社イルグルムは、Webマーケティングの広告運用に携わっている事業会社の担当者を対象に、Webマーケターのスキルに関する意識調査を実施し、結果を公開しました。
Twitterがアルゴリズムを公開！Meta Payの強化にも注目｜「2023年6月 コンテンツマーケティング最新動向」レポート
続々とアップデートや新機能のリリースが行われるSNS。見落としは事業成長に大きな影響を及ぼす可能性もあります。多忙なマーケターに向けて、ヴァリューズのマーケティングコンサルタントが、最新情報の中から押さえておきたい動きを厳選してご紹介。SNS運用担当者やインフルエンサーマーケティング担当者はぜひ参考にしてみてください。
BigQueryのデータを簡単分析！コネクテッドシートを使ってみよう（後編）
様々なデータを格納できるBigQueryは高度な集計処理ができる一方、使いこなすにはデータベースやSQLの知識が求められ、ビジネスユーザーが日々の分析に使うには敷居が高いのが現実です。 また、BIツールを使ってBigQueryを分析することもできますが、導入にかかる費用や新しいツールを習得する学習の負荷を考えると今すぐ使える、と言うものではありません。 この記事ではBigQueryデータ分析の敷居をグっと下げてくれるコネクテッドシートについてご紹介します。
The men's cosmetics market continues to grow, with more and more men using skin care and hair care products as well as makeup. We surveyed and analyzed the latest trends in 2023 to look at differences in the actual purchasing of men's cosmetics across age groups and understand the motivations behind beauty among men.
魅力的なまちと聞いて思い浮かぶのはどんなまちでしょう。現在、多くの国際都市は「車中心」から「人中心」のまちへ転換すべく、再構築を試みています。日本でも国土交通省が「ウォーカブル推進都市」を募集するなど、まちづくりに積極的な取り組みが見られます。魅力的なまちは、人が歩くことによって再生活性化するだけではなく、モノ・コト消費へ繋がるという可能性も多分に含みます。そんな「まちマーケティング」のトレンドを、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
中国シニア層に広がる“健康投資”志向〜1本6,500円の機能性オイルが売上拡大
上海の大型スーパーでは、淡い金色のパッケージが目を引く機能性食用オイルが、次々と棚から消えていきます。1本300元（約6,500円）という高価格にもかかわらず、購入しているのは主に60〜70代のシニア層です。近年、中国ではジアシルグリセロール（DAG）を含む高付加価値オイルの需要が高まり、“健康への投資”を重視するシニア消費の新しいトレンドとして注目を集めています。
スマホゲームを毎日プレイする人は約7割！人気のジャンルは、パズル、位置情報、コマンドRPG【クロス・マーケティング調査】
株式会社クロス・マーケティングは、スマホゲームを月1回以上プレイしている全国15～69歳の男女を対象に「ゲームに関する調査（2025年）スマホゲーム編」を実施し、結果を公開しました。
生成AIを日常的に使う人の割合は70％超の一方、従業員の利用率は51％にとどまる【BCG調査】
ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、日本を含む世界11の国・地域において、職場におけるAI活用に関する意識調査を実施し、調査結果に基づくレポート「AI at Work 2025: Momentum Builds, But Gaps Remain」を発表しました。
初心者歓迎！実例で学ぶマーケティング・リサーチ基礎＜2024年最新版＞｜セミナーレポート
多くの企業でマーケティング活動の基礎になっているマーケティング・リサーチ。インサイト探索から商品の育成まであらゆるテーマが存在し、扱うデータも増えていることから、どこから手をつければいいかという悩みを抱いている方も多いのではないでしょうか。本セミナーでは初めてマーケティング・リサーチに携わる方を対象に、基本的な考え方やリサーチの進め方を分かりやすく解説。また、ヴァリューズで2022年1月に実施した市場分析調査レポートを実例として、仮説の立て方や具体的な調査票設計、分析、レポーティングまでの工程・ノウハウの解説に加え、Web行動ログとアンケート調査の活用方法もご案内しました。※本セミナーのレポートは無料でダウンロードできます。
少子高齢化が進むにつれ、家族の介護は多くの人が直面する問題となっています。将来の介護に不安を抱える人々の悩みに早期から寄り添うことは、消費者自身にとっても、関連サービスを提供する側にとっても有益なはずです。今回のウェビナーでは『検索から読み解く「介護の悩み」』と題して、介護に不安を抱える消費者とどのようにコミュニケーションをしていけばよいのか、ユーザーのWeb行動ログから分析し、ご紹介しました。 ※詳細なセミナー資料は記事末尾のフォームから無料でダウンロードできます。
アフターワクチンの消費者行動意向を公開。今後実施すること・実施時期など調査
インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、国内の20歳以上の男女25,401人を対象に、新型コロナウイルス影響2年目のいま現在の消費者動向実態をアンケート調査いたしました。第一弾「生活変化編」、第二弾「メディア変化編」に続き、今回第三弾「アフターワクチン展望編」として、感染拡大前～コロナ1年目～コロナ2年目現在までの消費者意識変化と今後の展望を公開いたします。 なおアンケート調査に加え、ヴァリューズが独自保有する消費者行動ログを用いての分析も実施しています。
2026年のインターネット広告媒体費は3兆5,840億円へ増加すると予測【CARTA HD・電通・電通デジタル・セプテーニ共同調査】
株式会社CARTA HOLDINGS、株式会社電通、株式会社電通デジタル、株式会社セプテーニは、電通が2026年3月5日に発表した「2025年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2026年の予測を加えた「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
