Zoom、GoogleMeetなどオンライン会議ツールの利用実態を調査。コロナ禍でリモート文化は定着したのか

新型コロナウイルスの感染拡大が本格化してから、およそ1年半が経過しました。コロナ禍を通じて変わったことの1つに、「テレワーク」や「リモートワーク」といった新しい働き方が広く行われるようになった、という点があります。特に、2020年4月に発令された1回目の緊急事態宣言においては、在宅ワークに切り替える企業が急増したことで、それを支える各種ツールの需要も一気に伸びたことが記憶に新しいです。

今回は、いまや一般的とも呼べる水準にまで普及した感のあるオンライン会議ツールが、実際にどれほど世間に定着しているのかを調べていきます。ヴァリューズのWeb行動ログ分析ツールDockpit（ドックピット）を用い、「Zoom」「GoogleMeet」「Skype」の3ツールの利用ユーザーの推移から、オンライン会議の広がりとビジネスシーンへの浸透度合いを探っていきましょう。

コロナ禍がオンライン会議へどれほどの影響を与えたのか、代表的なツールの利用ユーザー数から推し量ってみます。Dockpitを用いて、「Zoom」「GoogleMeet」「Skype」の過去2年間の利用ユーザーの推移データを抽出します。

上記、月次の利用ユーザー数のグラフを見ると、3つのツールが揃って、最初の緊急事態宣言の前後である2020年３月～5月頃に大きくユーザー数を伸ばしていることが確認できます。

特に伸びが大きいのは「Zoom」で、2020年2月頃から急速にユーザー数が伸びています。夏ごろにはやや数値が落ち込んだものの、その後は2021年6月までじりじりと数値が伸び続けている様子が見て取れます。

コロナ第1波の影響でオンライン会議ツールの利用者が急激に増え、その後は一旦落ち着いたものの、引き続き各種ビジネスの現場でツールの需要が伸び続けている状況にあると言えそうです。

前項でオンライン会議ツールの爆発的な普及をデータで確認しましたが、実際にビジネスパーソンの間でテレワークが浸透しているといった「働き方」の変化はあったのでしょうか。

株式会社ネクストレベル運営の転職メディア「ミライのお仕事」が主導したテレワーク普及率のアンケート調査によれば、実のところ、最初の緊急事態宣言から1年経過した現在において、約70%の回答者が「コロナ禍以前と働き方は変わらない」と答えています。

アンケートでは「テレワークは導入されず、以前と働き方は変わらない」という回答も55.8%にのぼり、「緊急事態宣言中にスポット的にテレワークが導入されたが、時間経過と共に以前の状態に戻ってしまった」という状況の人も多い様子です。

また、同アンケートのヒアリング結果によれば、テレワークの定着や「働き方」の変化が想定よりも進んでいない背景には、就業場所による制約や、オンライン化を進めるための社内のノウハウ・技術がない、といったものが主であるようです。

オンライン会議ツールの爆発的な普及が進んではいるものの、万人が働き方を変化させるための決め手とはなりえない様子が窺えます。

普及の進む各種ツールは、具体的にどのようにビジネスシーンでの利用が進んでいるのでしょうか。Dockpitを用いて、3つのオンライン会議ツールの1日のなかでの利用時間帯のデータを抽出してみます。

グラフを見ると、3つのツールの利用者は9時ごろから増加し始め、ランチの12時頃にやや減少します。その後、13時～14時頃にピークを迎えた後は、20時ごろまで継続的に利用者がいることがわかります。ツール利用者の増える時間帯は、概ねビジネスパーソンの多くが打ち合わせを行うタイミングに沿っていると言えるでしょう。

このデータから、各ツールは会議などのビジネスシーンにおいては、一定の浸透が見られるのではないかと考えられます。一方で、前項でお伝えした完全な在宅ワーク・テレワークへのシフトはそれほど進んでいないという背景もあるため、「出社してオンライン会議ツールを活用している」という人も多いのかもしれません。

筆者の周囲もそうですが、例えば外出・移動の制約が設けられる中で取引先との商談にオンライン会議ツールを用いたり、社内のちょっとした打ち合わせや情報共有にツールを利用したり、という方は増えているのではないでしょうか。また、会場を借りて行われていたビジネスセミナーやイベント等も、オンラインでの開催が一般的になってきた印象があります。

次に、人口が集中し、コロナ感染のリスクが高い都市部以外の地域でも、オンライン会議ツールの利用は進んでいるのかを調べてみましょう。Dockpitによって、コロナ前（2019年7月〜12月）とコロナ後の直近半年（2021年1月〜6月）における、国内各地方の「Zoom」利用者の増加率データを作成します。

グラフを見ると、すべての地方においてコロナ前よりZoomの利用者が増加していることがわかります。特に伸びが大きいのは北海道地方で、コロナ前と比べて14倍（1,400％）弱もの利用者の増加を遂げています。

北海道では最初期にコロナ感染拡大が起きたことで市民の警戒感が強かったことや、他県への主な移動手段である飛行機の利用を避けるために、早期にリモートワークへの移行する人が多かった…といった要因が考えられます。

また、最も伸びが小さかった四国地方でもコロナ前の8倍以上の増加が見られることから、都市部だけでなく、地方でも全体的にオンライン会議ツールの活用は進んでいるようです。

先ほどと同じかたちで、今度はコロナ前後による年代別のZoomのツール利用者の増加率をデータ抽出してみます。

データから、最も増加率が高かったのは比較的ITリテラシーも高い20代で、コロナ前と比較して約27倍のツール利用者がいるようです。加えて、20代ほどではありませんが全ての年代でツールの利用は増えており、万遍なくオンライン会議の文化が定着しつつあると言って良い状況でしょう。

また、意外にも60代～70代のシニア層の伸びが大きい点が特徴的です。シニア層のツール利用が増えているのは、ビジネスシーンというよりも、コロナ禍の外出自粛によってデジタルシフトが一気に加速したことが影響していると推察されます。

これまで日常生活においてインターネットを用いる必要性を感じなかった人たちが、外出のできない状況下で、半ば強制的に各種オンラインツールの利用を始めたのではないでしょうか。

今回は定量的な観点の調査から、オンライン会議ツールが社会に浸透しつつあることを確認できる結果となりました。利用率の増加には地域ごとや世代ごとの格差もさほど見られず、コロナ禍において広く求められるツールであることは、やはり間違いなさそうです。

また、ビジネスシーンでは"コロナで出来なくなった事の解決策"としてだけでなく、オンライン会議ツールならではの強みを活かした利用方法が、各職場で工夫されているのではないでしょうか。

一方で、こうしたツールだけでは社会全体の「働き方」を変える一助にしかならないことも事実です。特に、第1次・第2次産業に従事する方々は、オンライン会議ツールによる恩恵を受けづらい可能性があります。

コロナ禍をきっかけに見直されつつあるワークライフバランスも多々あるはずなので、こうしたツールのさらなるビジネスの現場への普及と、様々な活用方法が模索され続けていくのが好ましいと感じました。

本調査が、皆さんのマーケティング業務や市場調査などに役立ちますと光栄です。

【調査概要】
・全国のモニター会員の協力により、ネット行動ログとユーザー属性情報にもとづき分析
・行動ログ分析対象期間：2019年7月〜2020年6月の検索流入データ
※ボリュームはヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測
※対象デバイス：PC・スマートフォンの両デバイス（アプリユーザーは除く）

▼マナミナを運営するヴァリューズでは、オンライン学芸会がZoomを利用して行われました。リモートでの社内コミュニケーション施策のヒントになればと考え、その模様をお届けします。ぜひご覧ください。