ビジネスパーソンのためのSDGs・ESG超入門 ー 今さら聞けないSDGsとESGの違い

はじめまして。宮澤大喜と申します。 普段はESGコンサルタントとして仕事に従事しています。

近年、「SDGs」や「ESG」という言葉が流行語のように注目を集めています。
この背景には「SDGs」「ESG」を正しく理解し、適切な場で使うことによって得られるメリットが多々ありますが、誤った認識のもとで言葉だけを独り歩きさせてしまうと、ごまかしや上辺だけという意味の造語である「グリーンウォッシュ」と揶揄され、企業にとってリスクにもなりえます。

ここでは、これら言葉の意味及びその歴史を振り返りながら、可能な限り「SDGs」「ESG」とは何か、そして、この2つの言葉の関係性について分かりやすくお伝えしていきたいと思います。

「SDGs」とは、エス・ディー・ジーズと読み、英語表記で記載すると（Sustainable Development Goals）と記載し、日本語では、持続可能な開発目標と訳されます。

これは、国連によって提唱された、2030年までに持続可能でより良い世界を目指す国際目標であり、2015年9月の国連サミットで採択されました。

SDGsは、17のゴール、169のターゲットから構成され、全ての国が取り組む普遍的なものとされ、英語の末尾に小文字の「s」がついているのはゴールが複数あることを表しています。また、SDGsの中にもある「Sustainable Ｄevelopment」という言葉単体では「持続可能な発展」と訳され、ブルントラント委員会が発行した最終報告書“Our common future”の中では、「将来性大のニーズを損なうことなく、現在世代のニーズを満たす発展」と定義されます。

このSDGsは、ひと昔前のミレニアム開発目標（MDGs：Millennium Development Goals）が前身であり、更にその前身は国際開発目標（IDGs：International Development Goals）と言われています。

近年では、これら17つの目標を階層化して「ウェディングケーキモデル*¹」という概念も生まれています。 図表1を見ていただくと、目標17が頂点となり、その下に「経済」「社会」「環境」と3階層になっていることが見て取れるかと思います。

この3つの階層の並び方に注目すると、最下層の「自然環境」によって「社会」や「経済」などの人間の生活は支えられていることが分かります。これは環境と経済は競合するといったひと昔前の考え方とは一線を画すものです。

続いてESGという言葉について解説します。「ESG」とは、環境・社会・ガバナンス（Environment、Social、Governance）の頭文字をとって作られた言葉です。これは財務的な情報以外にも考慮すべき3つの要素として近年、注目度が増している概念で、日本語では、非財務情報（近頃では未財務情報）と呼ばれます。

主に金融業界を中心に「ESG投資」という言葉で使われていることから、投資と密接に関わっている概念と理解していただいて良いかと思います。

このESG（ESG投資）が注目されるようになった背景には、金融危機への反省から短期主義偏重から長期投資の役割が見直されたことが挙げられます。

日本では、GPIF*²（年金積立金管理運用独立行政法人）がPRI（責任投資原則）と呼ばれるESG投資の推進母体へ署名したことを皮切りにESG投資のメインストリーム化が進んできました。

なお、ご参考までにGPIFは公的年金の一部を管理・運用している世界最大規模の機関投資家であり、しばしば「市場のクジラ」と呼ばれるほどの影響力を持っています。

こうした影響もあり、一昔前の、企業がESG投資をする必要性について説明しなければならなかった時代から、今では「なぜESG投資をしないのか」を説明しなければならない時代にもなってきています。

この背景には、ESG対応をしないことが「リスク」であり、ESG対応をすることで「新たな機会」を創出しようとするという考えがあります。換言すると、サステナビリティを考慮することは広義の意味で事業計画（BCP）であるという考えもできるかもしれません。

また、メインストリーム化しているという事実に関しては、日本サステナブル投資フォーラム（JSIF）が公表しているサステナブル投資合計額*³である514兆528億100万円（2021年3月末時点）という数字が証憑の一つとなりそうです。

なお、ESG投資に関する手法に関しては、ESGパフォーマンスが良いと判断されたセクター、企業、プロジェクトへ投資をする「ポジティブスクリーニング」、逆に除外する「ネガティブスクリーニング」、ESGに関する取り組みを考慮し、総合的に評価する「ESGインテグレーション」等が存在しています。

「SDGs」と「ESG」の言葉の違いについてご理解いただけたかと思いますが「SDGs」と「ESG」はその関係性を正しく理解することが重要です。

結論からお伝えすると、SDGsは世界が目指すべきゴールであり、ESG（投資）はそのための手段です。これが端的に示されている画像として上述のGPIFが公開している図が分かりやすいかと思います。

つまり、SDGs達成のためにESG投資があり、そのESG投資を投資家から積極的に受けるために（主に民間企業が）ESG体制の構築に尽力しているという構図になっているのです。
　
投資家からの評価にESGの観点が含まれるようになったことで、企業はひと昔前のように自社の利益を追求するだけではいられなくなりました。最近では「サスティナブルな〇〇」といった売り文句がついた商品が、アパレルや小売りなどでもみられるようになり、人々の日常生活まで浸透してきていることがわかります。

この観点からも企業活動において、「SDGs」「ESG」を正しく知っておくことが大切になってきていることがご理解いただけるかと思います。

ここでは、今後、ますます注目されるであろう単語を2つほど紹介します。
この2つのワードは知っておいて損はないかもしれません。

正式名称は、Task Force on Climate-related Financial Disclosuresといい、日本語では、「気候関連財務情報開示タスクフォース」と訳されます。

この国際イニシアティブであるTCFDは、G20財務大臣・中央銀行総裁会議の要請を受け、金融セクターが取り組むべき気候関連課題を議論するために金融安定理事会が設立したものです。

TCFD設立にあたっては、温室効果ガスの排出削減に関する国際的枠組みを定めた「パリ協定」により世界が脱炭素経済へと移行していく中、脱炭素化が金融市場に与える影響を見極め、必要な投資を促進する必要があるという考えがその根底にあります。

また、世界中で多くの企業・機関がこの提言に賛同を表明し、日本国内からも経済産業省、環境省、金融庁のほか、経団連、メガバンク各社、損保各社、GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）などがTCFDへの賛同を表明しています。

このTCFDは、気候関連情報をいわゆる「非財務情報」ではなく、財務計画に重大な影響を及ぼす重要な「財務情報」の一部であるという立場をとり、企業が気候変動と組織運営に関わる情報を開示するよう提言を行っています。

カーボンニュートラルは、社会が目指すべきコンセプトであり、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることを意味します。

なお、カーボンや炭素と呼ばれるものは、基本的に二酸化炭素（CO₂）を含む温室効果ガス（GHG）と考えて差し支えないです。このカーボンがニュートラル（中立）であるということは、吸収と排出が釣り合っていることを表しています。排出がゼロでなくとも吸収と相殺（オフセット）していればカーボンニュートラルということができる点が大事です。

なお、釣り合っているだけでなく、吸収が排出を上回る場合、カーボンネガティブといいます。現在、世界各国や主要な国際機関が、このカーボンニュートラルの目標を掲げ、そのシナリオを検討しており、これを成長の「機会」ととらえ、脱炭素に向けた製品やサービスに投資がなされています。

ここまで「SDGs」や「ESG」について様々な視点からお伝えしました。ややこしく感じる言葉の定義もあったかもしれませんが、これらを正しく理解することが今後のみなさまの「リスク」の軽減と「機会（チャンス）」を掴むきっかけになるかと思います。

本記事がみなさまにとって少しでも参考になりましたら幸いです。

●参考
*¹ Stockholm Resilience Centre
https://www.stockholmresilience.org/research/research-news/2016-06-14-how-food-connects-all-the-sdgs.html
*² 年金積立金管理運用独立行政法人
https://www.gpif.go.jp/esg-stw/esginvestments/
*³ 日本サステナブル投資フォーラム（JSIF）
https://japansif.com/survey