Amazonプライム・ビデオの独走ぶりが明らかに~急速に浸透する動画サブスクの最新事情(1)

Amazonプライム・ビデオの独走ぶりが明らかに~急速に浸透する動画サブスクの最新事情(1)

音楽、自転車、車、家具やテレビにブランドバッグ、居酒屋やコーヒー、ラーメンまで、あっという間に生活へ入り込んだサブスクリプション(サブスク)モデル。なかでもサブスクの先駆者といっていい動画アプリのユーザーは、右肩上がりで増加中です。コンテンツ視聴がお茶の間のテレビからパーソナルでモバイル対応のスマホやタブレットへシフトするなか、動画サブスク市場はどう変化しているのでしょう。市場調査ツール「eMark+」のユーザーログから探ります。


動画サブスク市場は全体に拡大傾向もAmazonが独走

主要動画アプリの月間ユーザーログからは、Amazon Prime Videoの独走ぶりが明らかで、2019年10月には800万人をうかがう勢い。松本人志さんの「HITOSHI MATSUMOTO Presents ドキュメンタル」や、「バチェラー・ジャパン」などの日本オリジナル作品が充実する一方、人気映画作品の配信も以前より早くなったといいます。

Amazon Prime Videoほどではないものの、右肩上がりで増えているのが、Yahoo! Japanの動画サービスGYAO!。サバイバルオーディション番組「PRODUCE 101 JAPAN」やTBSラジオの人気番組「木梨の会」と連動した「木梨の貝」など、こちらも日本ならではの独自コンテンツが充実しています。

図表 1 主要動画アプリのユーザー数及び国内テレビ販売台数

図表 1 主要動画アプリのユーザー数及び国内テレビ販売台数

2019年9月に親会社が運営する日テレオンデマンドを引き継いだHulu、民放が駆逐されるのではと警戒された2015年9月の日本市場進出から5年目を迎えたNetflixは、Amazon Prime VideoやGYAO!ほどの存在感はありませんでした。

海外の作品には両サービスとも定評があり、Netflix「全裸監督」、Hulu「ミス・シャーロック」「代償」や日テレ人気番組「あなたの番です」連動番組「扉の向こう」といった日本オリジナル作品が話題になってはいるのですが、いまのところ2強との差が劇的に縮まる気配はなさそうです。

価格競争力がシェアに直結?

2強の競争優位性は、なんといっても価格力。GYAO!はほとんどのコンテンツが無料です。Amazon Prime Videoは月額500円ないし年間4,900円のAmazonプライム会費がかかりますが、Amazonで一定以上買い物をするプライム会員ならすでに送料無料や即日配送といった特典のために会費を払っていますから、心理的にはほぼ無料といっていいでしょう。

これらに対しNetflixは864円から、Huluは1,026円の月額料金がかかるので、見たいと思わせるキラーコンテンツが欠かせません。

図表 2  主要動画配信アプリ

図表 2  主要動画配信アプリ

伝送速度が現在の10倍になる5Gサービスの2020年本格展開を睨み、携帯キャリアとの提携も進んでいます。Netflixは2018年5月からau(KDDI)ユーザー向けに視聴料と通信プランの定額セット[auデータMAXプラン Netflixパック]を提供してきました。NTTドコモも2019年11月、新料金プランに1年分のAmazonプライム会費をバンドルした「ドコモのプランについてくるAmazonプライム」をリリースしています。

ソフトバンクグループのGYAO!は多くのコンテンツが無料で利用できるためか、あるいは2015年日本上陸時から業務提携してきたNetflixへの配慮なのか、あまり派手なプロモーションは行っていません。有料の期限付きレンタルサービス「GYAO!ストア」を利用すると、PayPayポイントがもらえるしくみがあります。

開拓の余地はどこに? テレビからネットへのシフトは鮮明

ユーザーの可処分時間を競うビジネスにおいてそもそも市場環境はというと、テレビからネットへのシフトが鮮明で、動画サブスクにとっては追い風です。

通勤電車での動画視聴は当たり前の光景になり、総務省の調査によると、特に40代は38分、10代と30代は30分、20代は25分ほどネット利用時間が増えました。30代以下はその分テレビのリアルタイム視聴が減っていますが、40代と50代はテレビ視聴時間もネット利用時間も増えました。働き方改革で時間に余裕ができたのでしょうか。

図表 3 主なメディアの平均利用時間(平日)

図表 3 主なメディアの平均利用時間(平日)

【出典】総務省情報通信政策研究所
「平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より

ネット利用時間を除くと30代以下はメディア接触時間そのものが減っていて、ラジオや新聞にはほとんど触れていません。『いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第2回 序章 スポーツビジネスのデジタル・トランスフォーメーション(2)』でもとりあげましたが、自分の嗜好に合ったコンテンツだけにロックされやすいデジタルネイティブ世代の傾向と考えられ、サブスクとの親和性が高そうです。

いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第2回 序章 スポーツビジネスのデジタル・トランスフォーメーション(2)

https://manamina.valuesccg.com/articles/473

第1回では、マーケティング4PのProductとPriceの観点からスポーツビジネスのデジタル・トランスフォーメーション(DX)を概観してみました。第2回は、4Pの残る2つ、PlaceとPromotionにフォーカスします。

ユーザー行動の変化は、産業に与えるインパクトも小さくありません。

国内テレビ市場は、縮小傾向が鮮明です。4Kテレビは増税後も比較的好調といいますが、2020年東京オリンピック・パラリンピックへ向けて回復は見込めるのでしょうか。直近2年だとテレビの販売台数は冬のボーナスを手にする12月に増加傾向(図表 1)なので、今月の商戦が気になるところです。

図表 4 薄型テレビの販売台数と平均単価

(経済産業省生産動態統計調査より)

幅広い年代が使うGYAO!、他のアプリはデジタルネイティブが過半

主要動画アプリユーザーの属性を調べてみました。GYAO!を除く主要動画アプリユーザーは、いずれも20代ユーザーが最多で、30代までの若年層が50-60%に上ります。特にNetflixは35.3%を20代が占めていて、auやソフトバンクが対応する通信料金としての支払い形態の成果かもしれません。

40代が27.2%を占めるものの、50代以上が39.6%と比較的幅広い年代層に使われているのがGYAO!です。テレビ番組の見逃し配信、そしてマスからパーソナルへと広告モデルの変化はあるにせよ、同じ「無料コンテンツ」という強みから、テレビユーザーとの親和性が高いのかもしれません。

図表 5 主要動画アプリのユーザー属性(年代別)

図表 5 主要動画アプリのユーザー属性(年代別)

集計期間:2017年11月-2019年10月

総務省調査でも、オンデマンド配信サービスやデジタルコンテンツの購入経験は20代が最多でした。年代と反比例して利用経験が減る傾向なので、若いユーザーほどネット上のサブスクやコンテンツ購入に抵抗がないということなのでしょう。

図表 6 過去1年間にインターネットで利用した機能・サービスと目的・用途

総務省「平成30年通信利用動向調査」より

男女別だと、GYAO!とHuluで女性比率が高く、Amazon Prime Videoは男性が60.5%と女性ユーザーの1.5倍にのぼりました。一般に財布の紐のかたい女性が無料のGYAO!に人気が集まるのは理解しやすいとして、Huluは女性ファンの心をつかむコンテンツが充実しているのかもしれません

図表 7 主要動画アプリのユーザー属性(男女別)

図表 7 主要動画アプリのユーザー属性(男女別)

集計期間:2017年11月-2019年10月

次回は、ユーザー属性別の利用状況と関連アプリの併用状況から、今後の展望を探ってみます。

調査概要

ネット行動ログとユーザー属性情報を用いたマーケティング分析サービス「eMark+」を使用し、2017年11月~2019年10月のネット行動ログデータを分析しました。
※アプリユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、株式会社ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。
※アプリ名、カテゴリはGooglePlayのアプリカテゴリに準拠。
※メール、Google Chrome、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは除く。

関連記事

新型コロナに対するAmazonプライム、Hulu、Netflixのコンテンツ無料施策でアプリユーザー数はどう変わったか

https://manamina.valuesccg.com/articles/807

新型コロナウイルスへの危機感に伴い、3月から学校が休校になり、生徒たちが自宅待機になりました。そんな中、コンテンツを一部無料公開などしていた動画サービス各社。実際にどのように利用されていたのか、Web行動ログによる市場分析ツール「<a href="https://www.valuesccg.com/service/emarkplus/" target="_blank">eMark+</a>」で調べてみました。

外出自粛で需要増のYouTube。ユーザー数を伸ばしたチャンネルは? | [マナミナ]まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン

https://manamina.valuesccg.com/articles/866

コロナによる外出自粛の影響を受け、需要が増加しているYouTube。ユーザー数を伸ばしたチャンネルは?ネット行動ログとユーザー属性情報を用いたマーケティング分析サービス「eMark+」を使用し、2020年3月のデータから動画共有サービス「YouTube」について調査・分析しました。

​​

メールマガジン登録

最新調査やマーケティングに役立つ
トレンド情報をお届けします

この記事のライター

法政大学院イノベーション・マネジメント専攻MBA、WACA上級ウェブ解析士。
CRMソフトのマーケティングや公共機関向けコンサルタント等を経て、現在は「データ流通市場の歩き方」やオープンデータ関連の活動を通じデータ流通の基盤整備、活性化を目指している。

関連する投稿


20代の人気アプリランキング!「タイパ」や「ショート動画マーケティング」に注目(2023年3月)

20代の人気アプリランキング!「タイパ」や「ショート動画マーケティング」に注目(2023年3月)

Z世代とは、1995年頃から2010年頃までの出生世代。SNSでの発信力や情報感度の高いZ世代は、あらゆる企業にとって重要な顧客です。Z世代の行動を理解することは、より効果的なマーケティング戦略の立案に繋がります。今回は消費力が高まっている20代に注目し、流行りのアプリを調査しました。2023年3月の最新人気アプリから、人気の理由を考察し若者の考え方の理解を目指します。


車のサブスク最新動向 | KINTO(トヨタ)、Hondaマンスリーオーナー(ホンダ)、ClickMobi(日産)

車のサブスク最新動向 | KINTO(トヨタ)、Hondaマンスリーオーナー(ホンダ)、ClickMobi(日産)

新型コロナウイルスや世界情勢の変化を受けた半導体不足や、Mobility as a Service (MaaS) の普及で車の利用方法が変化し、注目を集め始めた車のサブスクリプションサービス。自動車メーカー各社も独自のサブスクリプションを提供し始めるなど注目を集めています。 今回は大手自動車メーカーのサブスクリプションサービス「KINTO(キント | トヨタ)」「Hondaマンスリーオーナー(ホンダ)」「ClickMobi(クリックモビ | 日産)」について、それぞれの特徴を分析していきます。


BNPLの次はSNPLがトレンドに?スマート積立アプリ「IDARE」の利用者数が急増中

BNPLの次はSNPLがトレンドに?スマート積立アプリ「IDARE」の利用者数が急増中

クレジットカードに代わる新しい後払いの決済方法として、Z世代に注目を集めているのが「BNPL(バイ・ナウ・ペイ・レイター)」。ただ、若年層に人気がある「BNPL」にはリスクもあるため、今後は貯蓄してから購入する「SNPL(セーブ・ナウ・ペイ・レイター)」がフィンテックのトレンドになりつつあるようです。今回は「BNPL」と「SNPL」の違いや、利用者が急増しているスマート積立アプリ「IDARE(イデア)」ついて調査・分析し、ご紹介します。


20代の人気アプリランキング!「zenly」の後継アプリやメタバースSNS「Bondee」など(2023年2月)

20代の人気アプリランキング!「zenly」の後継アプリやメタバースSNS「Bondee」など(2023年2月)

Z世代とは、1995年頃から2010年頃までの出生世代。SNSでの発信力や情報感度の高いZ世代は、あらゆる企業にとって重要な顧客です。Z世代の行動を理解することは、より効果的なマーケティング戦略の立案に繋がります。今回は消費力が高まっている20代に注目し、流行りのアプリを調査しました。2023年2月の最新人気アプリから、人気の理由を考察し若者の考え方の理解を目指します。


Zenly利用者はどこにいった?位置情報共有アプリの利用動向

Zenly利用者はどこにいった?位置情報共有アプリの利用動向

2023年2月にサービス終了を迎えた大人気アプリのZenly。友人や家族と位置情報を共有する便利さをユーザーに伝え、位置情報共有アプリの需要を高めました。Zenlyがなくなった今、その需要の受け皿はどのアプリが担うのでしょうか。ということで今回は、「whoo」、「NauNau(ナウナウ)」、「友どこ」をZenlyに代わる位置情報共有アプリとして取り上げ、ユーザー層やZenlyとの併用率などから、実際に乗り換えは進んでいるのか、どのアプリが優勢なのか、調査していきます。


最新の投稿


SNSの影響度と利用状況は?Z世代購買者の5割はUGCを参考に【スマートシェア調査】

SNSの影響度と利用状況は?Z世代購買者の5割はUGCを参考に【スマートシェア調査】

SNSマーケティングプラットフォームOWNLY(オウンリー)を開発・運営するスマートシェア株式会社は、2023年4月に全国15~59歳の男女630名を対象に、SNSの影響度と利用状況について調査を実施しました。


節約への意識高く、節約の主な理由は貯蓄・投資【ビズヒッツ調査】

節約への意識高く、節約の主な理由は貯蓄・投資【ビズヒッツ調査】

株式会社ビズヒッツは、全国の男女498人を対象に「節約のために取り組んでいることに関する意識調査」を実施し、そのデータをランキング化しました。


3C分析ツール「Dockpit」にカスタムダッシュボード機能を搭載 誰でも簡単に業務・目的別のデータ分析やモニタリングが可能に

3C分析ツール「Dockpit」にカスタムダッシュボード機能を搭載 誰でも簡単に業務・目的別のデータ分析やモニタリングが可能に

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、直感的なダッシュボードで誰でも簡単に3C(自社・競合・市場)分析できるツール「Dockpit(ドックピット)」に、既存のメニューを跨いで自由にカードを組み合わせてダッシュボードが作成できる「カスタムダッシュボード」機能を追加いたしました。キーワード分析、競合分析、業界分析の各種機能を自由に組み合わせることで、業務・目的別にデータ分析やモニタリングをおこなうことが可能になっています。


値上げの影響を受けたのは約8割!値上げの対策は「ポイ活」が1位【LENDEX調査】

値上げの影響を受けたのは約8割!値上げの対策は「ポイ活」が1位【LENDEX調査】

5月16日に経済産業省が電気料金の値上げについて認可をしたことから、2023年6月から各電力会社で電気料金の値上げをすることが発表されました。これによって、北海道電力、東北電力、東京電力エナジーパートナー、北陸電力、中国電力、四国電力、沖縄電力の7つの電力会社で電気料金が値上げされます。電気料金以外でも昨今様々なモノが値上げされています。今回、ソーシャルレンディングサービスを提供する株式会社LENDEXは、20代~60代の男女を対象に、「値上げ」に関する調査を実施しました。消費者はその値上げに対してどのように思っているのでしょうか?


【2023年6月19日週】注目のマーケティングセミナー・勉強会・イベント情報まとめ

【2023年6月19日週】注目のマーケティングセミナー・勉強会・イベント情報まとめ

編集部がピックアップしたマーケティングセミナー・勉強会・イベントを一覧化してお届けします。


競合も、業界も、トレンドもわかる、マーケターのためのリサーチエンジン Dockpit 無料登録はこちら

ページトップへ