「スマートフォンアプリ」インストール数　ランキング（2020年1月～2020年2月）

ヨドバシカメラ、ビックカメラ、ヤマダ電機...家電量販店サイトを比較調査！

AmazonなどECモールを活用したメーカー直販が台頭する中、大手家電量販店は脱家電に舵をきりはじめ、例えばヤマダ電機が家具メーカーの大塚家具と組んで住宅産業に進出したり、ビックカメラが薬や日用品、自転車などの異業種マーケットに挑戦したりと、各社それぞれ戦略を打ち出しています。そこで今回は、大手家電量販店5社の公式サイトを比較し、ユーザーの利用実態や集客などについて分析しました。

「レシピ」と一緒に検索されているキーワードは？ユーザーの検索動向を過去1年間で調べてみました

忙しい日々を送る中でご飯の献立を考えるのは本当に大変ですよね。そんな中でも自分や家族のために美味しい料理を作りたい、できれば時短で作りたい、旬な野菜を使った料理を作りたい、などなど作り手の気持ちは様々です。そこで、今回は「レシピ」と一緒に検索されているキーワードはどんなものが多いのか？また、どのようなコンテンツを見ているのかなど、ネット行動分析ツールの「eMark+」を使って、過去1年間を調査・分析しました。

検索キーワードから読み解く「投資」のいま。ポイント投資やNISA、iDeCoなど多様化する投資方法に若年層も注目。

欧米諸国に比べ、日本では資産を運用せずに貯蓄する人の割合が多いとされています。しかしながら最近では少子高齢化の進展による老後資金への不安や、恒常化する預金の低金利化などから、資産形成を目的として投資を始める人が増えてきています。今回はそんな「投資」に焦点を当て、eMark+の検索キーワード分析機能「Keyword Finder」を用いて調査を行いました。

増税を機に定着するキャッシュレス決済　実態そして普及推進のキー　(2)シニアと地域差への普及

第1回では、キャッシュレス決済普及に対する消費増税の確かなインパクトを、データから振り返り、通信キャリア系キャッシュレス決済サービスの集約が着実に進みつつも、ユーザーロックオンといえるほどの囲い込みには至っていない現状を確認しました。4月から通信事業へ本格参入する楽天、10月のZホールディングス(ZHD)-LINE経営統合などのイベントも控え、通信と決済、EC等のサービス連携強化による経済圏構築はこれからも続きそうです。他方、政府が掲げる「2025年までにキャッシュレス比率40％」達成のためにはどんな施策が有効でしょうか。第2回は増税を機にキャッシュレス決済を受け入れたユーザーセグメントからヒントを探ります。

増税を機に定着するキャッシュレス決済　実態そして普及推進のキー　(1)データで振り返る増税とキャッシュレス

2019年10月に消費税が10%に上がり、2020年6月末までの消費対策としてキャッシュレス・ポイント還元事業が始まりました。マナミナでは2018年12月のPayPay「100億円あげちゃうキャンペーン」からスマホ決済アプリの利用動向に注目してきましたが、増税後そして今後の利用状況やいかに。eMark+の決済アプリ利用ログから、日常消費に浸透するキャッシュレス決済の動向、そして一層の普及推進へ向けたヒントを探ってみます。