なぜあの企業はスポンサーに?スポーツマーケティングに取り組む目的とメリット

なぜあの企業はスポンサーに?スポーツマーケティングに取り組む目的とメリット

企業がスポーツにお金を出す形には、大会やスポーツイベントへの協賛にスタジアムの命名権獲得、クラブや選手へのスポンサードなど色々な形があります。企業はスポーツマーケティングにより認知度の向上、ブランディングや販売促進などの目的を達成し、クラブや選手は資金源としてのメリットを得ます。企業がスポーツマーケティングに取り組む目的とメリット、具体的な事例を見ていきましょう。


スポーツマーケティングとは

用語としての「スポーツマーケティング」には、競技自体のマーケティングを指す場合と、企業がスポーツに関連したマーケティングを展開して、自社製品・サービスの宣伝や販売につなげるパターンの2種類があります。

この記事では後者の「企業がスポーツを利用してマーケティングする方法と事例」を説明します。

企業がスポーツのスポンサーになる目的とメリット

スポーツにお金を出す企業は、大会などのスポーツイベントへの協賛やスタジアムの命名権獲得、クラブへのスポンサード、選手の広告起用などを通じて、認知度の向上、ブランドイメージの構築や改善、CSR(社会貢献)、販売促進、市場ポジショニングの獲得などのマーケティング上の目的をもっています。

一方、スポーツ組織は企業から得た資金を元に、選手の獲得、設備の改善などに活用します。

このように企業とスポーツ組織がお互いの利益を交換し、それぞれの目的を達成できるWin-Winの関係を構築しやすい、これがスポーツマーケティングのメリットです。

コカ・コーラとコーセーに見るグローバル企業のスポーツマーケティング事例

日本コカ・コーラでは2009年から2015年まで、Jリーグをスポンサーしていました。その目的は同社の飲料「コカ・コーラ ゼロ」を30~40代の男性に浸透させる、というものでした。同社の分析で、ターゲットである30~40代の男性に「サッカー好き」「Jリーグを観戦する」といった行動が見られたためです。

続いて、フィギュアスケートの世界選手権やグランプリシリーズといった複数の大会をスポンサーしているコーセーの事例。コーセーのスキンケア商品「雪肌精」の全体の認知率はおよそ90%ですが、F2、F3層での認知率は約70%にとどまっていました。

そこで、F2、F3層が視聴している割合の高いフィギュアスケート大会のTV中継でCMを展開したところ、購入意向を1.2倍に上昇させる効果が出ています。

スポンサー企業は、スポーツの効果をどう見ているのか【日本コカ・コーラ×コーセー対談】

https://agenda-note.com/special/detail/id=171

 企業のマーケティング課題をスポーツがどのように解決できる可能性があるのか、そのパートナーシップのあり方を考える「Agendaスペ

Jリーグスポンサーの事例

Jリーグやサッカー日本代表に関連する企業マーケティングとして代表的なものは、1978年から始まったKIRINによるキリンカップへの協賛でしょう。これはどちらかというと社会貢献、CSRの要素が強いものでした。

一方、1991年から始まったプロサッカーのJリーグでは、各クラブの収入は広告収入・入場料収入・物販収入が3本柱となっています。このうち「広告料収入」がクラブを支援する企業からの収入です。

Jクラブ経営を支える“3本柱” サポーターも知っておくべき収益構造の基礎知識 | サッカーキング

https://www.soccer-king.jp/news/business/20170911/639321.html

 連載『あなたのJリーグライフがもっと充実! 5分でわかるサッカービジネス講座』は“読んで学ぶ講座“です。普段、Jリーグや日本代表の試合を追っているだけでは見え···

Jリーグではヴィッセル神戸の楽天や、鹿島アントラーズのメルカリなど、メインスポンサーになるには大企業あるいは成長ベンチャー企業が持つ大規模な資金力が必要に思われますが、物販でのコラボなど手頃な取り組みも見られます。

たとえば、2019年に「niko and…」や「GLOBAL WORK」「LOWRYS FARM」といったアパレルブランドを運営する株式会社アダストリアが、J1、J2に所属する39クラブとのコラボTシャツをリリースした事例があります。

サッカー好きなデザイナーによるオリジナルTシャツは、「niko and…」の実店舗、Web店舗はもちろん、各スタジアムでも販売しました。これにより新規顧客開拓に加え販路の拡大にも成功しています。

ヤフオクドームがPayPayドームに?その狙いは

ソフトバンク系列のPayPay社が、2019年11月に「福岡ドーム」のネーミング・ライツ(命名権)を取得し、2020年シーズンから同球場は「福岡 ヤフオク! ドーム」から「福岡 PayPay ドーム」に名称変更しました。サッカーなら鹿島のメルカリに神戸の楽天、野球ならソフトバンクに楽天など、新興のネット企業がスポーツにスポンサードする目的は何でしょうか。

ドーム名に名前が入るということは、ニュース・スポーツ番組などで「PayPayドーム」が連呼されることになり、CMと同じような効果を発揮するとともに、クラブあるいは野球ファンに認知を広げることができます。実際、ヤフーのCEO川邊氏は、「人気があるソフトバンクホークスは毎晩のようにスポーツ番組で取り上げられる。それに伴い、福岡 PayPay ドームも連呼されてPayPayの認知度向上を期待している」と述べています。

「ヤフオクドーム」は「PayPayドーム」に--川邊社長が狙いを語る

https://japan.cnet.com/article/35144805/

ソフトバンクグループ、ソフトバンク、ヤフーの共同出資会社であるPayPayは11月1日、福岡ソフトバンクホークスが管理する「福岡ドーム」のネーミング・ライツを取得し、2020年シーズンから、球場名を「福岡PayPayドーム」(通称:PayPayドーム)に変更すると発表した。PayPayドームのロゴなどについてはまだ詳細は発表されておらず、11月24日に公表するとしている。

まとめ

スポーツのスポンサーになるイコール、商品やサービスの宣伝やイメージアップといった面に目が行きがちです。しかし、スポーツマーケティングを駆使することで、ターゲット層に対してサービスや商品を強く訴求したり、ファンへの訴求のみならずメディアも巻き込んでの認知度アップを目指したりなど、多種多様なマーケティング展開が考えられます。

また、比較的小規模な予算でも行える物販でのコラボのような取り組みもあります。自社の商品・サービス拡大のひとつのチャネルとして、スポーツに着目してみても面白いのではないでしょうか。

関連記事

いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第8回 ワールドカップをデータで振り返る ラグビー編(1)

https://manamina.valuesccg.com/articles/719

競技ごとにスポーツマーケティングの動向をとりあげる連載企画。3つ目の競技は、昨年9月20日~11月2日のワールドカップで日本中、いえ世界中を熱狂させた「ラグビー」です。

VR体験、パブ、モバイルバッテリーレンタル…東京オリンピック・パラリンピック影響で伸びるサービスを予測!

https://manamina.valuesccg.com/articles/692

早いもので2020年東京オリンピック・パラリンピック開催まで残り8ヶ月を切りました。東京オリンピック・パラリンピックを目前に控え、今後は周辺での動きが活発化していくと思われます。そこで、今回はeMark+を使ってオリンピックの競技以外に着目し、東京オリンピック・パラリンピックの影響を受けて流行りそうなモノやサービスについて予測していきます。

​​

メールマガジン登録

最新調査やマーケティングに役立つ
トレンド情報をお届けします

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


オリンピック後の日本経済をアテネ・ロンドン五輪から考察しました【2020年トレンド予測】

オリンピック後の日本経済をアテネ・ロンドン五輪から考察しました【2020年トレンド予測】

2020年に話題になりそうなトピックを調査・紹介する連載企画「2020年トレンド予測」。今回のテーマは「ポストオリンピックの経済をロンドン五輪から予測」です。大会後の日本経済について、サイト分析ツール「eMark+」や過去の開催国の経済を参考に予測します。


いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第10回 ワールドカップの熱狂に持続性を ラグビー編(3)

いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第10回 ワールドカップの熱狂に持続性を ラグビー編(3)

2019年は、日本ラグビー界にとって節目の年でした。公益財団法人日本ラグビーフットボール協会(JRFU)も「RWC2019の成功はもちろんのこと、その後に退会のレガシーをいかに残し、活用する取り組みを推進できるか、非常に重要な1年」としています(2019年度事業計画より)。目標通りベスト8入りを果たしたこのあとは、東京オリンピック2020種目の7人制強化に加え、「ジャパンラグビートップリーグ」の発展、そしてその持続性を担保するための競技人口の裾野拡大といった中長期戦略が重要です。ワールドカップの熱狂は、日本ラグビー界にどんなレガシーを残したのか、あるいは残せていないのでしょうか。


いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第9回 ワールドカップ、経済効果は? ラグビー編(2)

いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第9回 ワールドカップ、経済効果は? ラグビー編(2)

北海道から九州まで全国12都市での開催と44日間の長期に渡る開催期間から、地域経済への貢献も期待されていたラグビーワールドカップ2019。ラグビーファンは富裕層が多く、水のように大量のビールを消費し、試合のインターバルには各地を周遊し観光にもお金を使うと期待されていましたが、実際の行動はどうだったのでしょう。ラグビー編(2)では、観光や飲食業へ与えたインパクトを探ってみます。


いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第8回 ワールドカップをデータで振り返る ラグビー編(1)

いま、スポーツマーケティングが熱い!| 第8回 ワールドカップをデータで振り返る ラグビー編(1)

競技ごとにスポーツマーケティングの動向をとりあげる連載企画。3つ目の競技は、昨年9月20日~11月2日のワールドカップで日本中、いえ世界中を熱狂させた「ラグビー」です。


VR体験、パブ、モバイルバッテリーレンタル…東京オリンピック・パラリンピック影響で伸びるサービスを予測!

VR体験、パブ、モバイルバッテリーレンタル…東京オリンピック・パラリンピック影響で伸びるサービスを予測!

早いもので2020年東京オリンピック・パラリンピック開催まで残り8ヶ月を切りました。東京オリンピック・パラリンピックを目前に控え、今後は周辺での動きが活発化していくと思われます。そこで、今回はeMark+を使ってオリンピックの競技以外に着目し、東京オリンピック・パラリンピックの影響を受けて流行りそうなモノやサービスについて予測していきます。


最新の投稿


Is the "car camping" trend over? Investigating changes in demand and user persona based on search words

Is the "car camping" trend over? Investigating changes in demand and user persona based on search words

Car camping became popular in recent years for travel and as an outdoor activity done while social distancing. After the pandemic, its popularity is said to have subsided, but how has the demand changed? We look at changes in demand based on the searches and the user persona of people searching and their interests.


博報堂DYホールディングス、メタバース生活者定点調査2023を実施

博報堂DYホールディングス、メタバース生活者定点調査2023を実施

株式会社博報堂DYホールディングスは、全国15~69歳の生活者を対象に、メタバースに関する現状の生活者意識や動向を把握することを目的とした「メタバース生活者定点調査2023」を実施し、結果を公開しました。


ログリー、成果保証型インフルエンサーマーケティング支援サービス「バズリスタ」を提供開始

ログリー、成果保証型インフルエンサーマーケティング支援サービス「バズリスタ」を提供開始

ログリー株式会社は、2024年4月8日(月)に成果保証型インフルエンサーマーケティングを支援するサービス「バズリスタ(BUZZRISTA)」を正式リリースしたことを発表しました。


AI画像生成を無料で使えるサイト5選!目的の画像を生成するコツやビジネス活用時の注意点を解説

AI画像生成を無料で使えるサイト5選!目的の画像を生成するコツやビジネス活用時の注意点を解説

2023年より注目を浴び始めた生成AI。ChatGPTやMidjourneyによる生成AI技術が話題となりました。 なかでも近年技術が飛躍的に伸びているのがAI画像生成です。AI画像生成は日常の話題になるようなバラエティに富んだ画像を作成できるだけでなく、営業資料やPR動画の素材といったビジネスの面で役に立つ生成も可能になりつつあります。 実際に営業資料や提案資料に生成AIを活用している企業もあり、AI画像生成を駆使することでノンコア業務の削減できたり、魅力的な資料を一瞬で作ることもできます。 そこで本記事では、AI画像生成を無料でつくれるサイト5選や、目的の画像を一発で抽出するコツ、利用時の注意点について解説します。


ショート動画を「ほぼ毎日見ている」割合は、若い年代ほど高い傾向【LINEリサーチ調査】

ショート動画を「ほぼ毎日見ている」割合は、若い年代ほど高い傾向【LINEリサーチ調査】

LINEリサーチは、10~60代の男女を対象に、ふだんショート動画(YouTubeのshorts(ショート)やTikTokなど、1分程度の縦型の動画)をどのくらい見ているか、見ている理由について調査を実施し、結果を公開しました。


競合も、業界も、トレンドもわかる、マーケターのためのリサーチエンジン Dockpit 無料登録はこちら

アクセスランキング


>>総合人気ランキング

ページトップへ