DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？なぜ「X」がトランスフォーメーション？

デジタルトランスフォーメーションは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が提唱した「あらゆるものをデジタル化・IT化して、変革、イノベーションを起こしていく」という概念です。

これからの時代、企業に求められるのは、既存のビジネスのほかに、デジタル技術を用いての新たな価値の創造です。

たとえば、農業機器メーカーが従来のトラクターとIoTを結びつけて農作業を無人化したり、データ収集・分析によって農業の効率化を図るといった例が挙げられます。

デジタルトランスフォーメーションと混同しやすいワードに「デジタライゼーション」がありますが、後者はデジタル化、IT化の促進を指します。したがって、IT化による変革やイノベーションまでは行われない点に留意してください。

つづりとして「X」がトランスフォーメーション（Transformation）に置き換わるのを理解するには、「Trans（～を超える、～を横断する）」の同義語である「Cross」を念頭に置く必要があります。

Crossは「交差する、横切る」の意味を持ち、この語を記述（＝視覚的に表現）するときに「X」と略されるようになりました。これが転じてTransを略する場合も「X」が用いられるようになった、というのが“X=Transform”の理由です。

経産省が発表した「デジタルトランスフォーメーションに向けた課題の検討」にて、日本はDXが進んでいないとはっきり指摘されています。

その理由として挙げられているのが、IT技術を単なる業務効率向上にしか活かせておらず、新たな価値創造につなげられていない、というものです。

それでは、ITによって現状を「トランスフォーメーション＝X」するためにはどうすればよいのでしょうか？以下、DX化が進んでいない理由を検証します。

一般社団法人 電子情報技術産業協会が発表した「2017年国内企業のIT経営に関する調査」によれば、日本でのIT投資の80％は現行システムの維持管理に使われています。これはいわば「守りのIT投資」です。

かたやDX先進国と言われるアメリカでは、守りのIT投資は日本の半分ほど。反対に、以下のような「攻めのIT投資」が日本の倍以上行われています。

・新たな技術、製品、サービス利用
・ITを活用したビジネスモデルの変革
・ITによる製品、サービスの開発
・ITによる顧客行動、市場の分析強化

守りのIT投資の比率が大きくなってしまう要因として、システムの老朽化があります。およそ7割の国内企業がシステムの老朽化がDXの足かせであると感じているという調査結果が出ています。老朽化のほかにもシステムがブラックボックス化し、複雑になりすぎている点も問題視されています

こうした老朽化やブラックボックス化（複雑化）は技術的負債になってしまっています。技術的負債とは、短期的観点でシステムを開発した結果、長期的に保守費や運用費といった、いわば「負債」が出てしまっている状態を指します。

このような技術的負債が、現行システム維持管理にIT投資の80％を割いてしまっている原因です。

技術的負債という問題もさることながら、DXが実現できないと2025年以降、年間で最大12兆円の経済損失が発生する、という「2025年の崖」問題が表面化しています。DXの推進は急務であるのは明白ですが、どう対処すべきでしょうか。

ひとつの指針として経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するための
ガイドライン（DX推進ガイドライン）」を策定しているので、それを参考にするのがおすすめです。

DX推進ガイドラインの抜粋

・経営戦略におけるDXの位置づけ
・DXにより実現すべきもの
・ITシステムの基本構想の検討体制
・経営トップのコミットメント
・新たなデジタル技術活用におけるマインドセット
・事業部間のオーナーシップ
・評価、ガバナンスの仕組み
・情報資産の分析、評価
・情報資産の移行プランニング
・DXの取り組みの継続"

このほかに、以下の記事もDX推進の参考になりますので、ご一読ください。

デジタルフォーメーションの本質は、デジタル技術で業務効率を上げることだけにとどまりません。既存の枠を超えて、新たな事業を創出することが一番のポイントです。

また、デジタルトランスフォーメーションを推し進めるにあたりまず既存システムを点検すべきです。場合によっては、非効率・高コストなシステムを思い切って刷新し、全社最適なシステム構築をおこなうことも必要になってくるでしょう。DXで自社のビジネスを抜本的な改革できるかどうかが、今後の企業存続の分岐点になってくるのではないでしょうか。