【DX事例集】これでデジタルトランスフォーメーションを理解しよう!

【DX事例集】これでデジタルトランスフォーメーションを理解しよう!

デジタル技術でビジネスに変革をもたらすDX(デジタルトランスフォーメーション)。概念はわかるものの海外の華々しい事例のほかに、日本ではどのようなDX事例があるでしょうか?身近な企業の取り組み事例を元に、デジタルトランスフォーメーションを理解していきましょう。


DX(デジタルトランスフォーメーション)の事例集

IT化の進展に基づき、企業のビジネス環境にも変化が生まれています。DX(デジタルトランスフォーメーション)の概念では他社に先駆けて、既存のビジネスから脱却して、新しいデジタル技術を活用して、新たな価値を生み出していくことが求められています。

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?事例と日本の課題を解説

https://manamina.valuesccg.com/articles/730

デジタル技術の進化にともない、ビジネス環境にも変化がみられます。ここ数年注目を集めている概念「デジタルトランスフォーメーション(DX)」もそのひとつです。 デジタルトランスフォーメーションの定義や意味、日本の現状を解説します。具体的な企業事例も紹介しながら、DXの効果や単なるIT化にとどまらず、革新的な変化を起こす点を理解しましょう。

資生堂:自分の肌に合わせた化粧品を提案してくれるアプリを開発


オプチューンは資生堂が提供するIoTスキンケアシステムです。ユーザーの肌データに基づいて、美容液、化粧水などを個々人に合わせて提案してくれます。使い方は、まずスマホの専用アプリでその日の肌状態を測定します。データの分析結果をもとに必要なケアを自動で決定し、専用のマシンが適した肌ケア方法を抽出してくれます。

しかも、肌状態(水分・皮脂・毛穴・キメ)だけでなく、外的要因(気温・紫外線・湿度など)、内的要因(生理周期・体内リズム・ストレス状態など)も考慮し、提案してくれるケアの組み合わせは8万通り以上。これまで培ってきた資生堂の知見を活かしたサービスとなっています。

デパートの対面販売では、美容部員がお客さんに合ったスキンケアやメイクを提案してくれますが、デジタル技術を活用してそれを再現しています。

【ポイント】
・これまで美容部員がやっていたスキンケアのアドバイスをIT技術で再現
・ユーザーは自分に合ったケアがわかり、企業にとってもユーザーとの継続的な接点を持てる
・オプチューンを通じて、直接ユーザーのデータを得られる

Optune | 資生堂

https://www.shiseido.co.jp/optune/

資生堂Optune(オプチューン)の公式ブランドサイト。肌を撮れば今の肌にいちばんいいもの。肌と同期するスキンケア「オプチューン」誕生。

SOMPOホールディングス:保険にまつわる様々なDXに挑戦

保険会社のSOMPOホールディングスは、2016年4月に「SOMPO Digital Lab」を立ち上げました。プロジェクトの始動にあたって、シリコンバレーでの経験を持つ人材やビッグデータの権威を招聘。デジタルトランスフォーメーションへの本気度がうかがえます。

SOMPO Digital LabのDX事例としてはドローンを活用した損害調査があります。ドローンを使うことで事故現場の検証を迅速におこなえるほか、撮影した静止画・動画をもとに現場を3次元空間に再現できます。

そのほかのDX事例として、ウェアラブルデバイスを使った顧客の健康増進の取り組みもあげられます。健康情報とウェアラブル端末を通じて収集されたデータを分析し、顧客の行動と疾病の相関関係を分析。ウェアラブルデバイスのシステムを活用して新たなサービス、商品の開発につなげるような試みがされています。

【DX事例のポイント】
・保険販売にとどまらず、IT・ビッグデータを活用して新たな事業に取り組む
・事故検証、支払処理、事故防止、健康管理など顧客を多面的にサポート

グンゼ:ユーザーデータを収集し、新たな事業に活用

アパレルメーカーのグンゼは、衣類のIoT化に着手。生体情報を取得できる繊維を開発しています。特殊繊維で作られた下着を着ることで、着用者の動きや姿勢の癖、活動量などを可視化できます。

グンゼはアパレル事業のほかに、約20店舗のスポーツクラブを全国に展開しています。自社のスポーツクラブで、センシングウェアの実証実験がおこなわれています。将来的にはこの技術を使って、高齢者のサポートや労働現場で働く従業員の体調管理など、新たなビジネスにつなげていく構想も立てられています。

【DX事例のポイント】
・本業である「衣料」とITを掛け合わせてシナジーを起こす取り組み
・自社が持つリソース(スポーツクラブ)を活用することでビッグデータの可能性を広げている

グンゼ 様|ケーススタディ|NEC Vision for Social Value Creation|NEC

https://jpn.nec.com/profile/vision/case/04.html

着るだけで生体情報が計測できるウェアラブルシステムの開発に、NECが協力。グンゼが構想する新しい健康サービス事業に、IoT活用で貢献

大塚製薬:IoTで服用者の悩みを解決

大塚製薬はNECと協働し、薬の飲み忘れを防ぐIoTサービスの開発をおこなっています。このIoT容器は、決められた時間になるとLEDが自動で点滅し、患者さんに服薬時間を通知します。さらに、錠剤を飲んだことを容器が検知し、そのデータをスマホやタブレットへ送信。本人だけでなく、家族に服薬状況を共有したり、薬剤師の服薬指導にも活用したりできます。

【DX事例のポイント】
・服薬者の行動に着目
・病気を治療するだけでなく、デジタル技術を使って「服薬」にも新たな活路を見出す

大塚製薬とNEC 脳梗塞再発抑制薬の毎日の服薬をアシストする服薬支援容器の共同開発に合意

https://jpn.nec.com/press/201609/20160907_02.html

大塚製薬とNECは、両社の経験・技術を融合することで、IoT(Internet of Things)に対応した服薬支援容器の共同開発に合意

Uber:アプリを通じて社会的課題を解決

Uberはデジタルトランスフォーメーションを象徴するサービスで、ユーザーはUberアプリを使うことでタクシーの配車から目的地の指定、決済までを一元的におこなえます。もともとはアメリカ発祥ですが、2018年日本への本格参入がスタート。タクシー会社とUberが協業し、サービスの提供をおこなっています。そして民間だけでなく、自治体での活用事例も出てきています。

そのうちのひとつが、京都の「ささえ合い交通」です。本来、タクシー業を営むには2種免許が必要なのですが、過疎地域においては例外が認められています。バスやタクシーが提供困難な場合、「自家用有償旅客運送制度」を活用することで自家用車にて乗客の輸送が可能になります。

ささえ合い交通では、地域住民がドライバーとなってタクシーの代わりを担っています。乗客はUberアプリを使って配車から決済までを一括でおこなえます。

【DX事例のポイント】
・既にあるプラットフォームを事業者が活用している例
・デジタル技術を活用することで、社会問題解決の糸口にもなる

既存のビジネスモデルから脱却するためにはDX推進が重要

デジタルトランスフォーメーションの肝は、技術を活用して新規ビジネスを開拓していく点にあります。今回ご紹介した事例を見ても、既存事業から一歩外にはずれていることがわかります。これまで蓄積してきたノウハウとIT技術を掛け合わせて、顧客に新たな価値を提供していくことが求められるのです。

この記事のライター

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