文系30歳からデータ人材に。三井住友海上の精鋭データ組織を支える「ビジネストランスレーター」のキャリア

文系30歳からデータ人材に。三井住友海上の精鋭データ組織を支える「ビジネストランスレーター」のキャリア

「データ人材を目指す道はいま、より簡単になっている」。そう語るのは、三井住友海上火災保険株式会社でデータ分析を率いる、木田浩理さんです。意外にも木田さんがデータ分析を学び始めたのは30歳になってから。現在、第一線で活躍するデータサイエンティストに、必要なスキルや身に付け方について、ヴァリューズの後藤がお話しを聞きました。


30歳までは営業マンだった

後藤賢治(以下、後藤):今日は木田さんがデータビジネスに携わるようになるまでの道のりや、データサイエンティストに必要な能力などをお聞きできればと思っています。木田さんとはずっと一緒に仕事をしてきていますが、意外とキャリアのお話しをしたことはなかったですよね。

株式会社ヴァリューズ 取締役副社長 後藤賢治(ごとう・けんじ)
大阪大学 基礎工学部卒。(株)リクルートではECサイト責任者の経験を有し、(株)マクロミルでは元新規事業開発担当・執行役員を務める。現在はデータ分析&マーケティングコンサル事業を行う株式会社ヴァリューズで取締役副社長を務める。

木田浩理(以下、木田):確かにそうでしたね。まず、そもそも僕は文系出身で、データサイエンティスト寄りの理系人材ではないんです。キャリアとしても30歳まではずっと営業マンをしていました。そんな2009年頃に、今後10年でもっともセクシーな職業はデータサイエンティストである、などと言われ始めたんです。

三井住友海上火災保険株式会社 木田浩理(きだ・ひろまさ)さん
デジタル戦略部 デジタルビジネスチーム 課長
プリンシパル データサイエンティスト
慶應義塾大学総合政策学部/同大学院政策・メディア研究科出身。NTT東日本・SPSS/日本IBM・アマゾンジャパン・百貨店・通販企業等を経て2018年5月より現職。

木田:当時、僕は日本IBMで統計解析ソフトウェア「SPSS」の営業をしていました。でも営業マンなので、ソフトウェアの操作を覚える必要はなかった。しかしあるとき、データ分析のソリューションを自ら生み出さなければいけないプロジェクトに携わりました。そのために必死でSPSSの操作を学び、自分でプログラムを組みました。データの面白さに気づいたのはそのときです。

後藤:そうだったんですね。木田さんは昔からデータ分析が好きだったのかなと思っていました。

木田:いえ、全くでしたね。SPSSの営業をしていたときは分析の概念自体もよく分からなかったです。そこからの10年間で多様な業界を渡り歩きながら、勉強を続けることでデータ分析のスキルを身につけていきました。

ジョブ理論を知ってデータを見るのが重要

後藤:データ人材を考えるとき、例えば統計解析言語「R」のコードをきれいに書ける人じゃないとデータサイエンティストではないと言ってしまうと、かなり狭い世界ですよね。多くの企業がデータ分析者の確保を課題に抱えていますが、データサイエンティストはもっと広く捉えてもいいのかなと思っています。

木田:そうなんですよ。数学ができる、またはプログラムが書ける人がデータサイエンティストのイメージですが、本当は「データによって課題を解決する人」がデータサイエンティストだと思うんです。Rなどのプログラミングは手段に過ぎない。問題を発見してデータで解決できるか、そこが重要だと思います。

なぜかと言うと、データで課題を発見しても、それを現場に活用してもらうのが一番難しいからなんですよね。データ分析サイドと現場サイドには断絶があります。

後藤:そのお話しだと、木田さんは日本IBMから百貨店に転職されましたよね。客観的な印象では、百貨店の販売員の方がデータを使うイメージは浮かびづらいです。

木田:その通りです。現場は毎日お客さんの接客をしているので、データを見る暇はほぼありません。だからデータを使う理解をしてもらうことから始める必要がありました。そのために、僕は百貨店に入社してまず、婦人服売り場のエスカレーター横に一日立って、売り場観察をしたんです。

見えてきたのは、優秀な販売員は服を買うお客さんの購入用途を瞬時につかみ、適切な服をレコメンドしているという事実でした。例えばゆるふわ系のダウンコートを見ているお客さんがいたら、それは週末のデート用だろうと推測し、似合う服をおすすめしたり。

後藤:なるほど。

木田:そこで、お客さんがその服をなぜ買うのかという購買目的をデータで可視化すれば、販売員の方々も使ってくれるのではないかと考えました。実際にお客さんの買い回りパターンを分析し、可視化して販売員に見せると、共感を得ることができて。お客さんのニーズ、つまり「なぜ買うか」の理解につながったからだと思います。そしてこれは、ジョブ理論の考え方と一緒だとあとから気づいたんです。(編集部注:ジョブ理論=クレイトン・クリステンセンが提唱した、顧客が片付けるべきジョブに注目して消費のメカニズムを捉える理論。参考書籍『ジョブ理論』)

後藤:つまり「お客さんがその商品を買うことで解決したい課題」が明らかにできたから、ということですね。

木田:そうです。で、先ほどのデータ分析サイドと現場の乖離の話に戻ると、データサイエンティストはデータだけで考えようとしがちなんですね。ジョブ理論的に顧客が求めているもの、本質的なニーズをあまり考えない。

しかしフェイス・トゥ・フェイスで向き合う現場サイドでは、お客さんのニーズや思いを感覚的に理解しています。だからデータ分析サイドは、その感覚値をデータとして拾っていくことが大事だと思いますね。

後藤:確かにその通りですね。我々はデータを分析する仕事をしていますが、人が持つニーズとデータの間には距離があると思っています。最終的には人間が、データから人の姿を想像していますね。

木田:ただ、いわゆる外部DMPでまとめたようなデータは、その人の傾向や属性くらいしか分かりません。でもヴァリューズさんのデータは、生のログデータとして人の行動の積み重ねが理解できる。それをN1分析で時系列に追っていくと、ペルソナ像がどんなデータよりも描けるんです。そこが自分のマーケティング発想においてとても助けになっています。(編集部注:N1分析=1人の顧客を深く知ることでアイデアを掴み、マーケティング実践に落とし込む手法。西口一希さんの書籍『実践 顧客起点マーケティング』に詳しい。)

後藤:ありがたいですね。ここまでのお話しの要点としては、単なるデータという事実を見るだけではなく、その裏にあるお客さんが解決したいジョブを、マーケティングの知識やジョブ理論を使って想像すべきということでしょう。

木田:そうですね。やはりPOSデータ(Point of Salesデータの略。主に小売店のレジデータなど)だけを見ても、お客さんが解決したいジョブは分かりません。そのためにはマーケティングの発想でジャンプしなければいけなくて、橋渡しとなるのがジョブ理論です。だから若いメンバーには常にジョブ理論を理解すべきだと伝えていますね。

対談は三井住友海上火災保険が昨年4月に開設した「グローバルデジタルハブ・東京」で行われた。スタートアップとの協業によるオープンイノベーションの実践や、社員・代理店のデジタライゼーションに対する理解度向上の場として位置づけられている。

いまビジネストランスレーターが必要だ

後藤:データ分析と現場の断絶を解消するには、橋渡しをする旗振り役が必要です。それができる人が、これから必要なデータ人材なのではないかと思います。

木田:おっしゃる通りです。必ずしもデータサイエンティストである必要はないと思うんですね。データサイエンティストと現場をつなぐ人のことは最近、ビジネストランスレーターと言われていますが、いま多くの日本企業に求められています。僕が思うのは、文系出身の人でも、統計や分析ツールを触ってもらい、データの扱い方を学んでもらえれば、ビジネストランスレーターになれるということです。

最近では分析ツールに触れるのはより簡単になっています。例えばプログラミング不要でSQLを扱えるツール「nehan(ネハン)」や、GUI(グラフィカルユーザーインターフェイス)でPythonを扱えるツールなども出てきている。だからプログラミングを理解していなくても、データ人材への道を一歩踏み出すのは以前より手軽になっていると思います。

「マッキンゼーが2016年12月に出したレポート『THE AGE OF ANALYTICS: COMPETING IN A DATA-DRIVEN WORLD』では、2026年までに約200〜400万人ほどのビジネストランスレーターが足りていないと言われている」と木田さん。(資料内P5を参照)

後藤:データ分析人材を目指すような人にとっては、とても良い環境になってきていますよね。

木田:だから仮に数学が苦手だったとしても、その時点で諦める必要はないです。まずはデータに触るためのツールを使ってみる。するとだんだんデータに慣れていき、分析手法も覚えていけると思います。

ただ、決して忘れてはいけないのは、データサイエンティストを目指すからといって、マーケティングや経営学などの重要な学問を学ぶ努力を惜しんではいけないということです。ジョブ理論や3C分析なども、分析に活きてくることは極めて多い。

先日シリコンバレーに行ったんですが、向こうのデータ分析者はとても鋭いビジネス観点を持っていました。デザイン思考も理解しているから、データからビジネスへの飛び方がよく分かっています。最近、サイエンス・エンジニアリング・デザイン・アートの4つの領域を理解する人材が重要だとしばしば言われています。それぞれの頭文字を取って「SEDA人材」と呼ばれていますが、そんな人たちがシリコンバレーには多く、衝撃を受けました。

後藤:すごいですよね。自分自身を振り返ってみても、理解までにはかなりの時間がかかる気がします。

木田:僕は転職をたくさんしましたが、全て違う業界に行きました。だから転職する度にそれまで自分の持っていた視点とギャップがあって。その中で施策を考え、アウトプットし続けたことで、自分の枠が広がっていった感覚があります。そういう意味では、事業会社やマーケティング会社で常に実践し続けることがこの上ない学びになると思いますね。

先ほども言いましたが、これからはまさにビジネストランスレーターのような役割がとても重要になってくると思います。その一歩は今、かなりハードルが下がっている。自分自身が文系データサイエンティストなので苦労は分かりますが、あとは踏み出すかどうかだけだと個人的には考えています。今が30歳だろうが40歳だろうが、諦めなければたどり着けるはずですよ。

後藤:まさにそうだと思います。そんなところで、お時間が来てしまいました。これからも引き続き、木田さんのお力になれるよう頑張っていきますね。今日はありがとうございました。

木田さんの最新著書はこちら

データ分析人材になる。 目指すは「ビジネストランスレーター」

¥ 1,870

ヴァリューズでもデータアナリストを募集中

<マーケティング × ビッグデータ × IT> | ヴァリューズ 採用サイト

https://recruit.valuesccg.com/

<<マーケティング × ビッグデータ × IT>株式会社ヴァリューズの採用サイトです。ヴァリューズは、インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する会社です。

関連記事

企業でDXを推進する組織づくりとは?3つのタイプを事例とともに考察します

https://manamina.valuesccg.com/articles/879

デジタル技術を活用し、革新的なビジネスモデルを生み出すDXに取り組む企業が増えています。革新的なビジネスモデルを実現するには、単なるツール導入や業務効率化にとどまらず、社内の仕事の進め方を全般的に変える必要があります。そのために、DX専任の組織を置く企業も増えています。今回は、企業のDXを推進する組織づくりの事例を紹介します。

データマーケティングできる組織をどう作るか

https://manamina.valuesccg.com/articles/761

Webアクセスのログなど大量のデータが取れる今「データマーケティング」に取り組む企業が増えています。データマーケティングに取り組むには、データを扱える人材を組織的に育成する努力が必要です。データマーケティングできる組織づくりを事例も参考にしながら見ていきます。

​​

メールマガジン登録

最新調査やマーケティングに役立つ
トレンド情報をお届けします

この記事のライター

マナミナ編集部でデスクを担当しています。新卒でメディア系企業に入社後、フリーランスの編集者・ライターとして独立。マナミナでは主にデータを活用した取り組み事例の取材記事を執筆しています。

関連する投稿


【はじめてのGA4】サイト担当者のためのGA4入門書

【はじめてのGA4】サイト担当者のためのGA4入門書

GA4(Googleアナリティクス4)とはウェブサイト訪問者の動きが分析できるツールです。たとえば「どこから来たのか?」「サイト内で何をしたのか?」「どれくらい商品購入や問い合わせにつながったのか?」といった情報を知ることができます。これらのデータを活用することでサイトの状況を把握し、更に多くのサイト訪問を得るなど、サイトの運営改善に繋げることが可能です。本資料は、GA4を使用するための入門書として各種機能を詳しく解説しました。サイト担当者様必見の内容となっています。※資料は記事末尾のフォームから無料でダウンロードできます。


8割以上がDX推進で業務へのやりがいを実感!効果的だったDX推進施策は「段階的な導入とフィードバック」が最多【ピー・シー・エー調査】

8割以上がDX推進で業務へのやりがいを実感!効果的だったDX推進施策は「段階的な導入とフィードバック」が最多【ピー・シー・エー調査】

ピー・シー・エー株式会社は、3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員を対象に、DX推進によるやりがい向上の実態調査を実施し、結果を公開しました。


大企業でDXを推進する中核人材に必要なスキルは「データ分析・活用能力」!加えてプロジェクトマネジメントなど"推進力"が重要視される結果に【リンプレス調査】

大企業でDXを推進する中核人材に必要なスキルは「データ分析・活用能力」!加えてプロジェクトマネジメントなど"推進力"が重要視される結果に【リンプレス調査】

株式会社リンプレスは、従業員1,000名以上の大手企業に勤務し、DX推進に携わっている担当者を対象に、DX推進における中核人材育成に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


約9割の企業がAIに関する相談増加を実感!最も多い相談内容は「会社の方針でAIで何かやらないといけないが、詳しいことは決まってない」【コーレ調査】

約9割の企業がAIに関する相談増加を実感!最も多い相談内容は「会社の方針でAIで何かやらないといけないが、詳しいことは決まってない」【コーレ調査】

コーレ株式会社は、DXコンサルティング会社・システム受託開発会社の営業・コンサルタント・プロジェクトマネージャー・SEの方を対象に、「AI受託開発・AI導入コンサル」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


日比谷花壇の事例から学ぶ 顧客理解を深め、打ち手に繋げるための生成AI活用

日比谷花壇の事例から学ぶ 顧客理解を深め、打ち手に繋げるための生成AI活用

自社ECサイト「hibiyakadan.com」のロイヤル顧客数の増加に向けて、株式会社日比谷花壇はヴァリューズと共に顧客理解のためのアンケート調査を実施。「母の日」などの一時的な売上増加に留まらない、継続的な購入につながる要因を明らかにしました。「調査を実施して終わり」ではなく、成果につながる施策に落とし込むために重要なこととは?同社の横山氏にうかがいました。


最新の投稿


人新世をめぐって ~ 人が起源の地質革命

人新世をめぐって ~ 人が起源の地質革命

SDGs(持続可能な開発目標)という言葉にも慣れ、人類と環境の関係に関しても再考が必要との認識が深まりつつある今。人類が我がもの顔で地球資源やそれら環境の利益だけを享受する行動を制し、あらゆる自然環境と共存するという考えとその行動を真剣に追求することを急がねばならない時に来ているかもしれません。本稿では「人新世(じんしんせい)」というワードをキーに、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長、一般社団法人マーケティング共創協会理事・研究フェローを務めている渡部数俊氏が、人類と地球の歩んできた歴史関係の精緻な理解の薦め、そして未来のために今とるべき行動は何かを問いかけます。


LINEヤフー、法人向けサービス「LINEプロモーション絵文字」の正式提供を開始

LINEヤフー、法人向けサービス「LINEプロモーション絵文字」の正式提供を開始

LINEヤフー株式会社は、法人向けサービス「LINEプロモーション絵文字」の正式提供を、4月1日より開始したことを発表しました。


ReBearとOshicoco、Z世代の決済手段と消費行動についての合同調査結果を公開

ReBearとOshicoco、Z世代の決済手段と消費行動についての合同調査結果を公開

α・Z世代に特化したリサーチプラットフォームを運営するReBear合同会社と、推し活領域を専門としたマーケティング企画会社である株式会社Oshicocoは、「Z世代の決済手段と消費行動の多様化」について合同調査を実施し、結果を公開しました。


より早いスピード感で手軽に調査をスタート!中国市場Web調査ツール「ValueQIC」とは【第1回】

より早いスピード感で手軽に調査をスタート!中国市場Web調査ツール「ValueQIC」とは【第1回】

トレンドの変化が速い、と言われている中国市場。「最近、中国市場の変化が掴めない。言語の壁もあり、中国人生活者の考え方がよくわからない。」というのも多く耳にします。従来の調査には1ヶ月以上の時間が必要ですが、サブスクリプション型のWeb調査ツール「ValueQIC(ヴァリュークイック)」なら、言語の壁を感じることなく最短1週間で調査結果を確認することが可能です。第1回は、その特徴を事例とともにご紹介します。※本資料は記事末尾のフォームから無料でダウンロードいただけます。


インフルエンサー活用の選定基準は「商品やサービスとの親和性」!7割が成功を実感するも「購買に繋がらない」課題も【PRIZMA調査】

インフルエンサー活用の選定基準は「商品やサービスとの親和性」!7割が成功を実感するも「購買に繋がらない」課題も【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、インフルエンサーを事業プロモーションに活用したことがあるBtoC業界の企業担当者を対象に「【2025年版】インフルエンサーPRの実態調査」を実施し、結果を公開しました。


競合も、業界も、トレンドもわかる、マーケターのためのリサーチエンジン Dockpit 無料登録はこちら

アクセスランキング


>>総合人気ランキング

ページトップへ