インタビューに関する記事

国内外で受賞！味の素冷凍食品「冷凍餃子フライパンチャレンジ」における生活者との共創ポイント

味の素冷凍食品株式会社の「冷凍餃子フライパンチャレンジ」プロジェクトが、日本マーケティング大賞 奨励賞の他、世界有数のPRアワードである「PR Awards Asia-Pacific 2024」で3部門のゴールドを受賞しました。「冷凍ギョーザがフライパンに張り付いた」という一件のSNS投稿からはじまったという、このプロジェクト。立ち上げの背景や、取り組むうえで大事にされていたことを、同社 戦略コミュニケーション部 PRグループ長の勝村敬太氏に伺いました。

社内の営業資料・企画資料を自動で整理する「Pitchcraft (ピッチクラフト)」～ 社内にある“使える資料”が、みんなのものに

マーケティングの業務支援を行うSaaSとして、「Dockpit」を提供してきたヴァリューズが、2024年7月、組織の提案力と生産性を向上させる提案ナレッジシェアクラウド「Pitchcraft（ピッチクラフト）」をリリース。社内の情報を効率よく共有したいという思いから開発したツールは、その圧倒的な利便性からプロジェクト化し、1つのサービスとして世に出ることになりました。本記事ではナレッジシェアの重要性にはじまり、「Pitchcraft」の特徴や効果などについて、データマーケティング局アライアンスG マネージャーの大櫛、ソリューション局 システムソリューションG マネージャーの大島に取材しました。

現役Z世代が若者のリアルを分析し事業展開をサポート｜Gen-Z調査隊

経営の意思決定の背中を押す“データ”。ヴァリューズは、データを通じて顧客の多様なニーズに応える、伴走型の価値創造支援サービスを提供しています。今回は「Z世代」に注目した独自のサービスを紹介します。

競合分析から成果改善まで！デジタルマーケティングを一貫して支援するセンタードが語る、Dockpitの可能性

デジタルマーケティング事業を展開する株式会社センタードは、ヴァリューズのWeb行動ログ分析ツールDockpitを提案から納品まで幅広く活用されています。どのようにDockpitを活用し、クライアントのデジタルマーケティング戦略を成功に導いているのか、株式会社センタード WEBマーケティング本部の柳澤氏と林氏に詳細な取り組みについて伺いました。

資生堂「SHIFT 2025 and Beyond」に込めた想いとブランディングを成功に導く視点｜株式会社資生堂代表 魚谷氏に訊く【後編】

資生堂 会長 CEOの魚谷雅彦氏は、3年前倒しで売上目標1兆円を達成した後、コロナ禍でも様々な取り組みを実行してきました。新たに中期経営戦略として策定された「SHIFT 2025 and Beyond」には、どのような想いがあったのか。自社ブランディングを成功させるために必要な視点も合わせて、マーケティングのプロフェッショナルである魚谷氏にヴァリューズ 代表取締役社長の辻本が伺いました。

資生堂の中期経営戦略「VISION2020」で実行した構造改革と2030年への展望｜株式会社資生堂代表 魚谷氏に訊く【前編】

資生堂 会長 CEOの魚谷雅彦氏は社長への着任後、「世界で勝てる日本発のグローバルビューティーカンパニー」となることを宣言し、資生堂のオリジンをしっかり出しつつも、様々な取り組みを実行。100年先も輝き続ける会社を目指し、短期目線ではなく中長期での成長実現に向け、取り組んできた想いや狙いをヴァリューズ 代表取締役社長の辻本が伺いました。

リピートされる観光地を目指したDMP構築とデータ活用組織作り【広島県観光連盟インタビュー】

コロナ禍を経て活況が戻った観光業において、データドリブンの施策を展開する広島県観光連盟（HIT）。本稿では「圧倒的な顧客志向」を掲げるHITでの、VALUESのデータ分析伴走支援サービスを通じたチャレンジに迫ります。

キーワードは「価値創造」。日本のマーケティングの未来像を語る【日本マーケティング協会会長 藤重氏×ヴァリューズ代表 辻本】

コロナ禍を経て大きく変わりつつある企業の経済活動。日本企業のマーケティング活動の現在地と未来図、そしてマーケターが取り組んでいくべきことは何か。日本マーケティング協会会長 藤重氏とヴァリューズ代表 辻本による対談をレポートします。

事業戦略や投資判断をより確実に！スカイライト コンサルティングに聞く、コンサル業界のDockpit活用例

Web行動ログ分析ツール「Dockpit」というと、広告やデジタルマーケティングに携わっている人が使うものといった印象を抱いている人も多いのではないでしょうか。今回お取り組みを紹介するのは、ビジネスコンサルティングサービスを提供するスカイライト コンサルティング株式会社。どのようにDockpitを活用されているのか、同社 シニアマネジャーの清水氏にインタビューしました。

日産が行う、カスタマー理解のための“ Non Asking ”データ活用術 ～ 自動車メーカーのデジタルマーケティング事例

「アンケートやインタビュー中心のAskingデータだけでなくWeb上の行動から得られるNon Askingデータを組み合わせて分析し、カスタマー理解を深めたい」。そう語る笹岡さんはDockpit（ドックピット）を愛用する一人。ユーザー行動の理解を深め、課題解決に至ったエピソードを聞きました。

ポストクッキー時代、デジタルマーケティングはどうする？CARTA COMMUNICATIONSが目指すデータ活用の民主化とは

個人情報保護の観点から規制と制限が進むサードパーティクッキー問題。ポストクッキー時代のデジタルマーケティングにおいて、データ統合支援・活用サービスを提供するのが株式会社CARTA COMMUNICATIONSが提供する独自のデータマーケティングサービス『Data Dig』です。企業のデジタルコミュニケーション戦略を提案する上で視点を持たなければいけない市場環境やターゲット理解をするために、消費者データ分析ツール「Dockpit」と「story bank」を用いて同社が取り組んでいることを、Data Dig部の三代氏に伺いました。

新たなエンタメ体験を創出！サイバーエージェントが仕掛けるエンタメテック事業とは

コロナ禍でDX化が進み、ネット上の体験価値の重要性がますます高まっています。エンターテインメントの領域も例外ではありません。 そのような中、エンタメテック（エンタメ×テクノロジー）事業を強化分野として力を注いでいるのがサイバーエージェントです。今回は、エンタメテック事業を統括する専務執行役員の山内氏にインタビュー。同社が仕掛けるエンタメテック事業の全容や具体的な取り組み、今後の展望などを伺いました。

店舗DXにWeb行動ログを生かす！中古時計の買取事業を立ち上げたキタムラのデータ戦略

店舗DXをリアル店舗だけで進めるには限界がある。「カメラのキタムラ」や「スタジオマリオ」を全国展開している株式会社キタムラは、新規事業においてWeb行動ログを活用し、事業運営につなげています。どうDXを進めているのか、同社の上田氏と、データ分析パートナーである株式会社ヴァリューズの和田が対談しました。

お金の悩み相談の先に専門家がいる。「マネコミ！」がオウンドメディアで目指すこと

保険会社のオウンドメディアとしてSEOでの集客数が多い「マネコミ！」。ローンチから3年目(2022年度)の最大月間UU数は60万に達しています。そんな「マネコミ！」を展開する東京海上日動あんしん生命保険株式会社は、なぜオウンドメディアを立ち上げたのか、どのように運営されているのか、そしてオウンドメディアが同社の成長にどう影響しているのかについて、デジタル戦略部企画グループの齋藤 瞬（さいとう わたる）さんに伺いました。

サブスクや課金サービス運営はなぜ難しい？「無料」「有料」サービスの境界線を探る「有料会員向けのユーザーアンケート」の価値とは

サービスを無料で楽しんだり、売買ができたりするだけでなく、さらなる付加価値を手に入れられる「有料サービス」。昨今はユーザーが月1回、年1回など料金を支払って受けられるサブスクリプションなどのサービスも様々でてきています。マネタイズの観点でも、価格×会員数で収益が見込めるため、運営がしやすいようにも見られがちです。しかし実際には「制作費・人件費を含めると赤字」「廃止の判断が難しく、運営が続いている」という悩みの声が上がっているというのです。今回は有料モデルについて、リサーチャーの菅原大介さんに解説いただきました。

サービスの改善や価値を高める「アプリの利用習慣アンケート」。ユーザーアンケートならではの付加価値とは？

「ユーザーアンケート」はお客さまの生の声を収集できる貴重な機会。アンケートを通して得るユーザーの嗜好分析をもとに、企業はサービスの現状把握や改善へと繋げていけます。しかしマーケティング環境が進化し整備されていく中、「普段行っているデータ分析結果とアンケート結果の使い分けはしっかりできていますか？」。そう話すのは、リサーチャーの菅原大介さん。今回はユーザーアンケート全体のお話から、アプリを運営する企業にフォーカスしたユーザーアンケートにおける“オススメの活用法”について解説していただきました。

「そもそもデータ量が少ない」地方の課題を克服！生活者目線とデータを掛け合わせた、地方のデータマーケティングとは

「データの重要性はわかっているが、自社でも活用できるかわからない」と考えている企業は多いのではないでしょうか。地方にあり、都会とは状況が異なると思っている企業もあるかもしれません。今回紹介するアド・セイル株式会社は、香川県にあるデジタルマーケティング企業。地域密着という強みを活かした取り組みのほか、地方企業がデータマーケティングを行う際の課題や可能性について、同社の関氏に伺いました。

ソーシャルメディアではできない顧客体験を。Pinterest 広告の魅力に迫る

アイデアを画像や動画で発見・保存・整理できる「Pinterest(ピンタレスト)」。“ビジュアル探索プラットフォーム”として、SNSとは異なる独自ポジションを築き、全世界で毎月4億人超のオーディエンスが利用しているといいます。そんなPinterest は2022年6月に日本国内でも広告事業を開始し、広告出稿先としても注目を集めています。マナミナ編集部では、Pinterest ユーザーの購買やアクションとの関係性を行動ログデータから独自調査。広告プラットフォームとしてのポテンシャルを探るとともに、Pinterest Japan ビジネスマーケティングリードの石井恵子さんに、今後のPinterestアドの展望についてもお話を聞きました。

企業のコアファンはメルマガに潜む？「メルマガ会員アンケート」の重要性【リサーチャー・菅原大介】

業務の効率化、またコロナ禍の影響もあり、スピーディーかつスムーズなコミュニケーションが求められるようになった昨今。チャットツールの導入が急速に加速し、メールでの情報共有が減ってきています。そんな時代の流れがある中でも、企業は「メルマガ」配信に注力しているとおっしゃるのはリサーチャーの菅原大介さんです。その証拠として、カスタマーサポートセンターやフォームにはメルマガに関する問合せが異例の量、届いているというのです。詳しく伺っていきましょう。

データ活用レベルの平均値を上げて、組織を強くする。SmartHRのデータマーケティング戦略

登録社数50,000社以上を誇るクラウド人事労務ソフト「SmartHR」。労務管理クラウド市場の出荷金額において2018年から4年連続シェアNo.1を獲得するなど、その勢いはとどまることを知りません。そんな「SmartHR」を展開する株式会社SmartHRは、データマーケティング組織を設けるなどデータ活用に積極的であることでも知られます。同社の成長にデータ活用がどう影響しているのかを探るべく、同社マーケティンググループ マネージャーの原 望さんに取材しました。