人気記事一覧
b→dash、AIによって顧客エンゲージメントを最大化する機能「b→dash AI」を提供開始
株式会社データXは、データマーケティングクラウドシステム「b→dash」に新たに顧客エンゲージメントを強化する機能「b→dash AI」を開発したことを発表。本機能は最適な配信タイミング、チャネルの選定およびコンテンツ差し替えを自動で行うことで、マーケティング担当者が施策運用で発生していた作業を代替し、少ない工数で成果の最大化を目指すことが可能となるとのことです。
推し活女子の8割以上がオタク用のアカウントを所持 情報収集は公式SNSとXがメイン【minor role調査】
株式会社minor roleは、同社が運営する「Oshimoa」にて推し活女子の具体的なSNSの活用方法や日常での検索行動に関するアンケート調査を実施し、その結果を公開しました。
withコロナ時代、新たに根づく“自粛ポジティブ消費”とは?アンケートと検索ログによる調査レポート
新型コロナウイルスの“第3波”到来ともいわれる今、マーケターにおいては、冬の巣ごもりシーズンに向けwithコロナの消費行動をつかむニーズが再び高まっています。 そこでヴァリューズでは、消費者が2020年春の自粛期間を有意義に過ごすために行った新たな行動=“自粛ポジティブ消費”に関するアンケート調査を実施しました。その結果、意外にも早い段階で消費者の“ポジティブ転換”が起きていたことや、その継続意向の高さ、情報収集行動・消費傾向について新たな特徴がみられることがわかりました。(ページ数|51p)
アクセス分析ツール導入後、約4割が想定よりも活用できていない 「データの活用の難しさ」「複雑な機能」がハードルに【インフォネット調査】
株式会社インフォネットは、サイト運営をしており、アクセス分析ツール選定に携わった経験のある、非専門人材/兼務人材を対象に、アクセス分析ツール選びに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。
選ばれ、使い続けられるSaaSへ。CSと開発のリーダーが語る「顧客満足度向上」の裏側
株式会社ヴァリューズが提供するSaaS型のマーケティングツールDockpit(ドックピット)。顧客ロイヤルティ調査では高評価をあげ、多くの企業担当者に推奨されていることが分かりました。その裏側にはある2つの社内チームの真摯な取り組みと密な連携があったといいます。今回はCS(カスタマーサクセス)グループを率いる秤谷さんとシステムソリューショングループの山本さんに、マナミナ編集部がお話を聞きました。
Instagram利用者の約5割がInstagramをきっかけに購入・来店した経験がある!商品購入時に参考にする情報は「企業・インフルエンサーの投稿」が上位【ホットリンク調査】
株式会社ホットリンクは、Instagramの利用動向に関する調査結果を発表しました。
質の高いリード獲得が可能に!データの鮮度と精度にこだわり抜いた営業DXサービス「SalesRadar」
今や多くの営業現場で求められている「営業DXサービス」。マーケターにとっても、営業担当との連携を強化する重要なツールです。 マーケター向けの営業DXサービス「SalesRadar(セールスレーダー)」は、最新技術を駆使し精緻なターゲティングを支援。質の高いターゲット企業リスト作成は、営業活動の精度を向上させ、売上最大化に寄与します。今回は代表取締役の小浜氏に「SalesRadar」で実現できることや、営業DXサービス選定のアドバイスを伺いました。
電通ら、企業の事業変革を実現するためのブランディングプログラム「Branding For Growth」を提供開始
株式会社電通は、株式会社電通コンサルティングとともに、経営層、経営企画部門、事業開発責任者、事業推進責任者向けに、事業変革の実現を支援するプログラム「Branding For Growth」を提供開始することを発表しました。
オンラインショッピング時のSNSでの情報収集が増加傾向!? インフルエンサーよりも一般ユーザーのレビューに信頼あり【キャプテラ調査】
キャプテラはこの度、12カ国の5,585名(日本からは500名)に「オンライン消費者実態調査」を実施し、日本の消費者行動に焦点を当てた調査結果を公開しました。
EC事業者の約9割が、レビューツール活用によってマーケティング施策への好影響を実感 社内では「組織文化の強化」などの効果も【ReviCo調査】
株式会社ReviCo(は、EC事業を展開しており、ユーザーレビューを収集/活用するためのツールを導入している製造メーカー/卸売業/小売業の経営者・役員・マーケティング担当者を対象に、レビュー活用による価値向上に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。
【2022年ヒット記事集】マーケターが注目した記事は?トレンド・消費者インサイト・業界動向まとめ
withコロナも3年目となり、外出の自由度が少しずつ戻ってきた2022年。 回復の兆しが見えてきた業界、コロナ禍を逆手に取って勢いを増している業界、と様々見られる中で、世間が注目したマーケティング・トレンドの調査記事はどのようなものだったのか、2022年の人気記事を振り返ります。
中国でライブ配信×ECのライブコマース市場が急成長!|中国ライブコマースに関する調査報告書
ライブ配信とECを掛け合わせたサービス「ライブコマース」。中国のライブコマースは2016年に登場し、2019年以降、成長期を迎えています。<br>中国市場調査サービスを提供する株式会社ヴァリューズは、中国iResearchの自主調査結果を翻訳し、TikTokや快手(クワイショウ)などの中国ライブコマースに関する調査報告書を日本語レポートにまとめました。(ページ数|37p)
米大統領選挙の行方 〜 日本企業が注視するべきポイント(台湾、朝鮮半島)
全世界が注目する米国大統領選挙まであと2ヶ月。トランプ氏とハリス氏の攻防も熱を帯びてきましたが、いずれの結果においても政府間のみならず、日本企業の安定的かつ友好的な立場も維持したいものです。本稿では、米大統領選挙によって、日本企業にどのような影響があるのか、特に台湾情勢・朝鮮半島情勢についてフォーカス。国際政治学者としてだけでなく、地政学リスク分野で企業へ助言を行うコンサルティング会社の代表取締役でもある和田大樹氏が解説します。
みんなの注目キーワードは?週間検索トレンドランキング(2024/03/04〜2024/03/10)
ヴァリューズのWeb行動ログ分析ツール「Dockpit(ドックピット)」をもとに、週次の検索急上昇ワードランキングを作成し、トレンドになっているキーワードを取り上げます。
データ分析のヴァリューズ、「日本・アメリカ・中国・東南アジアの “Z世代”の価値観&ライフスタイル調査」を公開
ヴァリューズは、インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供しています。本稿では、日本、アメリカ、中国、タイ、ベトナム、インドネシアのZ世代を対象に実施した、インターネット利用実態や価値観・理想のライフスタイルに関する比較調査をご紹介します。<b>※抜粋版レポートは無料でダウンロード頂けます。</b>
アシスト、AI搭載型CMSに録画型ホームページ解析をリリース
株式会社アシストは、ホームページ運用をAIを活用することで専門知識がなくてもプロの運用が可能なAI搭載型CMSに流入ユーザーの行動録画機能(Microsoft Clarity)を実装し、AIがユーザー行動を解析しAI搭載型CMS利用者様に的確なアドバイスまで提案をする新機能をリリースしました。
コンテンツ支出は最近10年で最高に!支出の鍵は”推し活"のツボを押さえた体験の設計【コンテンツビジネスラボ調査】
株式会社博報堂DYホールディングス、株式会社博報堂、株式会社博報堂DYメディアパートナーズの共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は「コンテンツファン消費行動調査2024」を実施し、そのデータをもとにアニメや音楽など全11カテゴリ・計1,300以上のコンテンツに関する、「リーチ力・支出喚起力ランキング」を算出、発表しました。
2023年のSEOトレンド予測と、対策のためのSEOチェックリスト最新版 | ホワイトペーパー
ユーザーファーストの実現のため、アルゴリズムのアップデートを繰り返すGoogle。コンテンツマーケターは最新のSEO動向に常にアンテナを張り、PDCAを回す必要がありますが、なかなか骨が折れるタスクですよね。今回は、コンテンツマーケティングサービスを統括するWebコンサルタントが、2023年のSEO動向を予測。8つの予測項目に対する必要なアクションを、チェックリストの形でまとめました。ぜひ手元で照らし合わせながら、新年の動向を押さえたSEO対策を進めてみてはいかがでしょうか。
Googleフォームでつくる「ユーザープロファイルアンケート」(基本項目編)|きほんのアンケートフォーム
リサーチャーの菅原大介さんが、ウェブ担当者が業務の中でよく使うアンケートフォーム作成のコツを解説します。今回のテーマは「ユーザープロファイルアンケート」です。ユーザープロファイルデータは、主となる基本属性以外にも、行動データ・意識データなど様々なデータアイテムから構成されます。前編の今回は、フォームに入れておきたい基本項目=計5個の質問を紹介します。ご自身のスキルアップ用や、社内の担当者教育用に、ぜひご活用ください。※記事の最後には、エクセルのチェックリストのダウンロードリンクもあります。
電通デジタル、インフルエンサーを起用したタテ型動画広告施策の効果最大化に向けた支援サービスを提供開始
株式会社電通デジタルは、インフルエンサーを起用したタテ型動画広告施策において、企画から実行、分析まで一気通貫で実施し、パフォーマンスを最大化する独自の支援モデル「ヒト×タテMarketing framework」を開発し、同モデルを活用したサービスを提供開始したことを発表しました。