人気記事一覧
定額給付金、Go To トラベルキャンペーンの消費者動向は？「2020夏の旅行のお金の使い方」レポート
観光の需要喚起を目的とした政府主導の「Go To トラベルキャンペーン」がスタートしました。独自に調査したアンケートと、Web行動ログデータから、今夏の旅行におけるお金について、定額給付金やGo To トラベルキャンペーン(GTT)に関する世間の認知度や消費者動向の違いなどをレポートにまとめました。（ページ数｜24p）
少子高齢化社会の今、目を向けるべきなのは高齢化だけではありません。未来の担い手である子供たちをどう育成するか、教育方針や教育を取り巻く環境も再注目されています。どのような人材が今求められているのか、どのような環境が必要なのか。その議論の中心に欠かせないのは「教育者」の存在です。本稿では広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が「名伯楽」にフォーカスし、現在の「教育者」や教育を取り巻くさまざまな現状について解説します。
Z世代マーケターが音部さんに訊く！最新作『マーケティングの扉』の読み方
悩めるマーケターからの質問に痛快な回答と気づきを与えることで人気の「Agenda note」連載「音部で『壁打ち』」が2023年4月に『マーケティングの扉〜経験を知識に変える一問一答』として書籍化。この出版に際し、著者である株式会社クー・マーケティング・カンパニー音部大輔氏をお招きし、ヴァリューズのZ世代マーケター代表として小幡のぞみが本書の中身の深掘り、出版にまつわる裏話などをインタビューしました。 ※書籍プレゼントの受付は終了いたしました。皆さまのご応募、誠にありがとうございました。
サービスブループリント（体験設計のアウトプット）｜現場のユーザーリサーチ全集
リサーチャーの菅原大介さんが、ユーザーリサーチの運営で成果を上げるアウトプットについて解説する「現場のユーザーリサーチ全集」。今回はサービスブループリント（体験設計のアウトプット）について寄稿いただきました。※本記事は菅原さんの書籍『ユーザーリサーチのすべて』（マイナビ出版）と連動した内容を掲載しています。
中国市場調査サービスを提供する株式会社ヴァリューズは、中国大手のインターネット調査会社iResearchの自主調査レポートを翻訳し、新ホワイトカラーの消費行動についてまとめました。中国市場に興味をお持ちの方はぜひご一読ください。（ページ数｜33p）
東京コピーライターズクラブ創始者が立ち上げたクリエイティブハウスは、なぜ提案にデータを活用するのか？その理由を聞く
東京コピーライターズクラブ（TCC）の初代会長、上野壮夫（うえのそうふ）氏が1966年に創立したクリエイティブハウス、ユー・ピイ・アール。心を動かすクリエイティブが伝統でもある同社では、競合分析ツール「eMark+」を使い、データによる提案も行なっているといいます。それはなぜなのか？また、その実態はどんなものなのでしょうか。マナミナ編集部がユー・ピイ・アールの田地さんにお聞きしました。
AIは知的労働の代替に使うべき。ビジネスの下請け化を食い止めるために日本企業がすべきこと
データ・AIのビジネス活用が進まない理由はどこにあるのでしょうか。企業のAI活用コンサルを行う、株式会社FUTURE VALUES INTELLIGENCE代表の萩原静厳さんは、その理由を「ビジネスサイドとデータ分析サイドの溝がある」からだと話します。必要性が高まっているAIのビジネス活用について、マナミナ編集部は萩原さんに取材しました。
“リスク”と聞いて真っ先に好印象を抱く人はそう居ないのではないでしょうか。人間は誰しもリスクとは無縁でありたいと考えるものです。近年、行動経済学上では、人間のリスク回避に際する心理状態に基づき、それらを細分化・分析した様々なプロスペクト理論が進化を遂げています。リスクを通して人の心理を詳らかにするプロスペクト理論をどのようにしてマーケティングへ転用するのか、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
デライトチューブ、「FUKURO AI STUDIO」にて生成AIでバナー制作を効率化するサービス提供を開始
株式会社セプテーニの連結子会社である株式会社デライトチューブは、AIエージェント開発プラットフォーム「FUKURO AI STUDIO」において、バナー広告の量産から効果予測までを行える特化型AIエージェント開発サービスの提供を開始したことを発表しました。
中国のソーシャルリスニングが行えるサービスと依頼時の3つのポイント
拡大を続ける中国マーケットのユーザーインサイトを探るために、中国でのソーシャルリスニングを検討している方向けのノウハウをお伝えします。中国のソーシャルリスニングを行う際に気をつけたいポイントや、中国のSNSの利用状況などの前提知識についても解説します。
To generate buzz in a systematic manner, rather than by chance, it is important to look for commonalities in why certain things become a trend. We will analyze recent trends such as "cat memes," popular characters, and events to determine "what people are supporting these days, and why."
「スマートフォンアプリ」インストール数ランキング、首位は2ヶ月連続でスマートニュースに【2021年4月～2021年5月】
スマートフォンアプリの最新インストール数ランキングTop5をまとめました。2021年5月はスマートニュースが2ヶ月連続で1位という結果に。また、男女別の人気インストール数ランキングもまとめています。
スマホ決済利用率は9割を突破！若年層ほどQR・バーコード決済を利用【アイリッジ調査】
株式会社アイリッジは、スマホ決済を利用している男女を対象に「スマホ決済に関する調査」を実施し、結果を公開しました。
ふるさと納税ポイント禁止が利用者の選定基準を大きく変える？約5割がサイト乗り換えを検討【テクニカルブック調査】
株式会社アドバンは、同社が運営する投資専門サイト『テクニカルブック』にて、2025年10月に実施されるふるさと納税のポイント付与禁止の影響を調査するため、ふるさと納税利用者を対象にアンケート調査を実施し、結果を公開しました。
仮想空間とそこで展開されるサービスを指す「メタバース」。ここ数年、注目を集めている技術です。基本事項からVRとの違い、利用例やメリット・デメリットなど、メタバースについて解説します。
プライベートブランド調査。購買需要とナショナルブランドとの差別化、家計の救世主となるのは！？
毎月のように報道される値上げ品目数上昇のニュース。物価高騰が続く今、特に生活に直結する食品や日用品の値上げが進む中、消費者の節約志向がさらに強まっています。そのような生活応援としても注目されるのがプライベートブランド（PB）商品の需要の高まり。このPB商品はナショナルブランド（NB）商品とはどのように差別化されているのか。PB商品需要を詳細調査しました。※本レポートは記事末尾のフォームから無料でダウンロードできます。
マーケティングツール活用の課題は「コストが高い」が最多！「効果測定が難しい」「ツールを使いこなせない」など活用方法に課題も【インキュデータ調査】
インキュデータ株式会社は、売上高100億円以上の企業でマーケティング、営業企画、販売促進、情報システム部門に所属する方を対象に「マーケティングツールに関する調査」を実施し、結果を公開しました。
【動画レポート】アフターコロナの飲料ニーズはどう変化する？Webログでみる飲料市場の概況と「エナジードリンク」への関心増加を調査
いま知っておくべき情報を20分に要約した、ショートセミナー動画によるレポートです。業界調査、トレンド、消費者調査など、Web行動ログ分析によるマーケティング調査を提供するヴァリューズのコンサルタントが、簡潔に解説します。動画はYouTubeでの限定公開となりますので、ご都合のいい時間に、ぜひご覧ください。 <br><b>今回のテーマは「アフターコロナの飲料ニーズはどう変化する？～緊急事態宣言から半年。現在のWEBにおける飲料ニーズ」調査です。</b>
2021年の象徴的なリサーチ・トレンドと2022年の潮流。リサーチャー菅原大介さんと考える｜セミナーレポート
2021年のマーケティング・リサーチ業界では、どんなトレンドが起こり、2022年に向け、どんな潮流が見えているのでしょうか。1月11日に株式会社ヴァリューズが主催したセミナーでは、「売れるしくみをつくる マーケットリサーチ大全」の著者、リサーチャーの菅原大介さんと共に、2021年を象徴するトレンドを振り返り、2022年の潮流を予測。本稿では、そのレポートをお届けします。<br>※詳細なセミナー資料は記事末尾のフォームから無料でダウンロードできます。
日常的に使うことも多い「デフォルト」という言葉。使用環境によっては意味も大きく変わります。特に、本稿で解説する「デフォルト効果」では、人の行動心理に大きく関わってくる重要なワードとなるようです。元来保守的な生き物と言われている人間。私たち人間の思考の底にあるデフォルトやバイアス、保有欲など、それらをどのように意識し、効果的な活用をすれば良いのか、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長、一般社団法人マーケティング共創協会理事・研究フェローを務めている渡部数俊氏が解説します。
