マーケターの70%強がまだ「ChatGPT」をビジネス活用していない 今後活用したいSNSに「Threads」【ネオマーケティング調査】

マーケターの70%強がまだ「ChatGPT」をビジネス活用していない 今後活用したいSNSに「Threads」【ネオマーケティング調査】

株式会社ネオマーケティングはフュージョン株式会社と共同で、全国のtoCマーケターを対象に「生成AIとSNSの活用」をテーマにインターネットリサーチを実施し、その結果を公開しました。


生成AIの活用状況

生成AIの先駆けとして知られ、最近メディアを賑わせているOpenAIの「ChatGPT」が、認知・活用・活用検討の全てにおいてトップとなりました。認知においてMicrosoftの「Bing」は「ChatGPT」に次いで50.7%、そこにGoogleの「Bard」が31.7%で続いています。

トップとなった「ChatGPT」は、74.3%と圧倒的な認知度の高さ。

しかしこの認知度の高さがありながらも、実際にビジネス活用している割合となると、24.0%にとどまります。つまり、マーケターの70%強がまだ「ChatGPT」をビジネス活用していないという実態がわかりました。また今後のビジネス活用の検討についても14.7%と、まだまだ慎重な姿勢が見えました。

「ChatGPT」はテレビをはじめとするマスメディアでも連日取り上げているため、どんな使い方ができるのか、どのような精度でアウトプットが得られるのかなどは、知識として知っている人は多いでしょう。
しかし、自身の担当するビジネスのどの部分に「ChatGPT」を取り込めるのか、どのようなプロンプトであれば自身のビジネスにおいて的確なアウトプットが得られるのかなど、実践的な段階まで踏み込めていない状態の人が大半のようです。

生成AIを活用している、または活用を検討しているマーケティング活動について聞きました。

生成AIを活用しているor活用を検討しているマーケティング活動

生成AIを活用しているマーケティング活動は「自社コンテンツ作成」が24.3%でトップ、そこに「予測分析」が24.0%で続きました。

特に生成AIとして最も広く知られている「ChatGPT」は、メディアでの取り上げられ方の影響もあり“テキストコンテンツを作るツール”としての印象が強いのか、まずは自社で発信するコンテンツのテキスト部分や企画部分に使ってみる人が多いようです。

一方、今後活用を検討しているマーケティング活動としては「顧客セグメンテーション」が19.0%でトップに。「顧客セグメンテーション」は、定義すべき部分も見るべきデータも多く、AIを活用した効率化のニーズが高い領域であると言えるでしょう。

また、今期の売上の昨対比(昨年度と比較した今期の売上見込み)別で結果を見ると、前年よりも増収見込みの企業は全体的に生成AI活用に積極的な姿勢であることがわかります。
中でも「予測分析」や「競合分析」など、分析系のマーケティング活動へAIを活用する割合が高いことがわかりました。

最後に、SNSについて聞きました。

以下は、知っているSNS、またマーケティング活動におけるSNS(ビジネス用アカウント)の活用状況を聞いたものです。

SNSの認知・活用状況

「現在活用している」の項目について「Instagram」は46.3%、「Twitter」は46.0%、「LINE」は43.3%となり、この3つのみが活用率40%を超えました。

toBビジネスがSNSを活用する場合、ノウハウなどの情報コンテンツの方が用意しやすいというのもあり、視覚的なコンテンツ制作を要するSNSよりも「Twitter」など文字メインのSNSに活用が偏りがちですが、今回はtoCであるため「Instagram」はもちろん「YouTube」も35.3%と、比較的満遍なくSNSを活用できている印象です。

また、仕様のアップデートや名称変更など、最近変化が激しい「Twitter」。2023年7月初旬には、インターネット上のデータ収集や処理における不正な操作の急増(スクレイピング)に対応するため、一時的に閲覧できるツイート数に制限をかけるなど、ユーザーが混乱する事象も発生しました。

そんな状況もあり、一部のTwitterのユーザーの間で、「Twitter」の類似アプリとして「Threads」が注目されています。今回の調査において「Threads」の認知は36.0%、活用は6.0%と、まだ浸透しているとは言えない結果でしたが、「今後活用したいと思っている」割合は13.0%と、「YouTube」に続き2番目に高い割合となりました。他のSNSと比較して期待値がやや高いことがわかります。

調査概要

調査の方法:株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートシステムを利用したWEBアンケート方式で実施
調査の対象:全国の20歳以上69歳以下の男女で、toCビジネスにおいてマーケティングを担当している人
有効回答数:300名
調査実施日:2023年7月19日(水)~2023年7月25日(火)

出典元:株式会社ネオマーケティング

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000382.000003149.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ