D2Cとはなにか?ビジネスモデルをおさらい
D2Cは「Direct to Consumer」の略で、基本は卸業者、店舗を介さず顧客に商品を届けるサービスです。自社ECで販売するというケースが大半ですが、ECプラットフォームを利用するケースもあります。
卸業者や店舗を介さないため中間マージンを抑えられ、商品のコストが下げられる利点がありますが、D2Cブランドの大半は「安さ」を前面に出さず、ブランドの独自性、ブランディングによって販売するケースが目立ちます。
メーカーが直販するという意味では、SPA(製造小売)と近いのですが、SPAは店舗を持ってそこで販売するケースが多いため、D2Cとは別物と捉えます。
注目のビジネスモデル「D2C」とは?海外・国内の最新事例をご紹介
https://manamina.valuesccg.com/articles/550D2Cとは、メーカーやブランドが店舗を介さず、自社ECサイトを通じて直販するビジネスモデルです。D2Cはアパレルや小売業界を中心に活用され、寝具マットレスの米国企業Casperのように未上場ながら評価額10億ドルを超えるユニコーン企業も現れたことから注目を集めています。D2Cの特徴や日本と海外のD2Cブランド事例。
■D2Cを後押しするECやスマホの普及
インターネットで商品を検索し、ECサイトから買い物をする行動は、パソコンからスマホに移行する段階で一気に浸透しました。そして、スマホの普及と密接な関係があるのが、SNSです。
SNSが広まることで、ユーザーのニーズをより拾いやすくなりました。それ以外にも、ユーザーと直接コミュニケーションして、その意見を商品に反映させやすくなりました。
そこからさらにもう一歩踏み込んで、SNSで大勢のファンを囲い込み、そこに向けて販売できるようになりました。こうした背景が、D2Cというビジネスモデルをメジャーにしたといえます。
こうした基本事項を踏まえ、成功したD2Cブランドがどのような道筋を辿ったのか、2つの事例を紹介します。
D2Cブランド成功事例その1:PHOEBE BEAUTY UP(フィービー ビューティー アップ)
人気美容動画メディア「DINETTE」を運営する中で、事業としての限界を感じていたDINETTE株式会社の代表、尾崎氏。そこでD2Cというトレンドが来ていることを知り、もともと思い描いていた「美容業界でビジネスをしたい」という夢を実現するべく、コスメ(まつげ美容液)のブランド「PHOEBE BEAUTY UP」を立ち上げました。
■動画メディア「DINETTE」からユーザーの声をヒアリング
「DINETTE」はエンゲージメントが高いメディアということもあり、いろいろなアンケートやヒアリングを重ね、視聴者の女性のメイクの悩みを調査します。そこで導き出されたのが「目」に関する悩み。
目のメイクで必要なものとしてアイシャドウやマスカラがありますが、これらはすでにたくさんのブランドがあり、勝ち目がないと判断。伸びているアイテムとして出会ったのがまつげ美容液です。
最初のユーザーは「DINETTE」のフォロワーですが、インフルエンサーに依頼して口コミを広げてもらっています。この方式はアメリカのコスメブランド「Glossier」が躍進した方法で、それを日本でも実践し、成功に結びつけました。
■モノ作りと資金調達の面で苦労
小さいベンチャー企業であることと生産数が少ないこともあり、工場になかなか相手にしてもらえませんでした。また、パッケージが届いたら思っていたものと違っているために修正……という、動画メディア製作とは異なる苦労がたくさんありました。
また、商品の製造では代金は先払いになるので、キャッシュフロー面の苦労もあります。これについては追加の資金調達ができ、解消されています。
メディア運営がD2C事業参入への鍵だった、コスメで世界を目指すDINETTE株式会社 尾崎社長に聞く | Media Innovation
https://media-innovation.jp/2019/07/16/dinette-interview/化粧品のD2Cブランドは世界的にも成功事例が出てきていますが、日本でいち早く手掛けて人気を集めてきているのが、DINETTE株式会社が手掛ける「PHOEBE BEAUTY UP」(フィービービューティーアップ)です。 同社は2017年の創業から美容動画メディア「DINETTE」で人気を集めてきましたが、昨年秋ごろから化粧品のD2Cブランドの立ち上げに奔走し、今年に入ってから商品化にこぎつけたと言い
D2Cブランド成功事例その2:SAKE100(サケハンドレッド)
日本酒好きの間で高い人気を誇る日本酒メディア「SAKETIMES」発のブランド「SAKE100」。世界に通用する最高級のラグジュアリーブランドとしての日本酒づくりを行っています。
■日本酒の市場を切り開くサービスとしてスタート
日本酒メディア「SAKETIMES」は日本酒ファンを増やすために、日本酒を「知る」ことを広めるために始めました。サイトの知名度が高まるなか、生駒龍史CEOはもっと第一線で日本酒業界を応援したい、市場拡大に貢献したいという考えを持ちます。
市場拡大の施策として、最初に日本酒の販売を考えましたが、国内外のマーケットの数字をチェックしていると高単価市場が伸びていることに気づきました。日本酒の場合、高級品でも数千円。1本数十万円という値段がつくワインとは格段の差があります。
そこで、日本酒でも安いものから高いものまで、場面に合わせた選択ができるようになれば、市場がさらに広がるのではないかと考え、高級日本酒ブランド「SAKE100」を作ったのです。
■ラグジュアリーな日本酒として世界に販路を広げる
「SAKE100」は、100年誇れる1本という意味を込めています。門外漢が「こういうお酒を作りませんか」と誘ってもいい返事をもらいづらいですが、「SAKETIMES」の運営を通じて目指すべき日本酒の姿が明確にでき、また酒蔵からの信頼も得られています。
「インターナショナル・ワイン・チャレンジ2019」「Kura Master 2019」といったコンクールで高い評価を得られました。そうしたこともあり、海外の飲食店からの引き合いも多く、手応えを感じられているようです。
D2Cで目指す世界最高級の日本酒作り、株式会社Clear生駒CEOインタビュー | Media Innovation
https://media-innovation.jp/?p=9975「日本酒の未来をつくる」を掲げて事業展開するスタートアップ、株式会社Clear。同社の運営する日本酒メディア「SAKETIMES」は日本酒好きの間で非常に高い人気を誇り、6月30日に開催されたリリース5周年パーティには、業界関係者も含め150名を超える読者が駆けつけたそうです。 「SAKETIMES」がメディアとして成長する一方、同社は2018年7月より「SAKE100」(サケハンドレッド)」とい
まとめ
今回紹介した「PHOEBE BEAUTY UP」と「SAKE100」、ベクトルがユーザーと市場拡大というように異なっていますが、どちらも「人」と関係します。2つともメディア運営から出たブランドということもあり、ファンを囲い込み、良好な関係性を構築していることがわかります。
また、「こういう人たちにこういうふうに愛されたい」という明確なビジョンを持つことが、ファンを増やし、よりそのブランドを成長させることにつながっていることもうかがえます。
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店舗を介さず顧客へ商品を届けるD2Cが注目されていますが、商品が良くても顧客にリーチできなければ販売機会がありません。D2C各社がどのようにネットで存在感を出し、ブランドを育てているか、マーケティング事例から見ていきます。
生産者とカスタマーが直接取り引きをする「D2C」。最近注目を集めているビジネスモデルです。スマホとSNSの普及によって認知・浸透してきたD2C、さかんな分野は前述の普及要因と親和性の高いレディス向けの商品です。今回はその中でもとくに「化粧品・コスメ」について、事例とともに紹介します。
注目のビジネスモデル「D2C」とは?海外・国内の最新事例をご紹介
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