人気記事一覧
【媒体調査】Yahoo!系の動画サービス「GYAO!」のユーザー像を媒体資料×Webログデータから読み解く
月間1,550万UB（ユニークブラウザ）を誇るYahoo!の動画配信サービスである「GYAO!」。昨今のVOD市場の拡大も後押しし多くのユーザーを集める「GYAO!」について、媒体資料とWeb行動ログデータを用いて利用者の嗜好や興味を分析、メディアの特徴を探ります。
ロックダウン前後の中国人の行動・消費意識変化を調査 ～ 休日の過ごし方は“ネットショッピング”が継続1位
インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、中国の20～40代の男女1,071人を対象に、新型コロナウイルス感染拡大およびロックダウンによって中国人の消費意識がどのように変化したのかアンケート調査を実施しました。
2021年のトレンド総決算！流行語大賞の「リアル二刀流／ショータイム」をはじめ「AHAMO」「CLUBHOUSE」「マリトッツォ」など。2021年検索キーワードまとめ
コロナ2年目となる2021年も残り僅かとなりましたが、今年はどんな1年だったのでしょうか。ヴァリューズでは、保有するモニターパネルのWeb行動ログを分析し、毎週急上昇している検索キーワードを調査しています。昨年に引き続き、今年も2021年1月～10月の週間検索キーワードで検索が急上昇した特徴的なワードと、2021年新語・流行語大賞の分析から2021年のトレンドを分析しました。
【2/25(木)】2021年は中国の地方都市に注目！中国下沈市場・徹底解説セミナー第二弾！｜オンラインセミナー
本セミナーでは、中国の下沈市場の消費者実態について、特に家電・自動車・化粧品・食品を中心に中国人リサーチャーが最新の調査結果を徹底解説いたします。
PMF(プロダクトマーケットフィット)とは？メリット・重要性・手順を解説
PMFとはプロダクトマーケットフィットの略で、商品やサービスが市場に受け入れられている状態を指します。わかりやすく言い換えると、「顧客がお金を払ってでも使いたいと感じている商品・サービス」や「必要な顧客に商品・サービスが届いている状態」を指します。 PMFを達成することはビジネスにおいて特に重要で、「顧客満足度が向上し、収益が拡大する」「競合他社との差別化を図ることができる」「投資家からの資金調達がしやすくなる」などのメリットがあります。 しかしながら、PMFを達成するためには取り組まなければならないポイントがいくつかあります。 そこで本記事では、PMFの基礎から達成するまでの準備・手順について解説します。
2021年からの増加率は170%！インバウンド需要はコロナ前からどれくらい復活した？
インバウンドとは、旅行業界においては「外国人が観光目的で来日すること」、または訪日外国人を意味します。ようやく日本でマスク着用が「個人の自由」とされ、訪日外国人に対する入国措置（水際規制）も緩和されてきており、いよいよインバウンド需要に期待がかかるところです。 実際に外国人は日本にどれくらいやってきているのでしょうか？ コロナ禍前の水準と比較するとともに、訪日外国人の出身国や人気の都道府県を調査しました。
ちば興銀がデータ活用でコンテンツマーケティングを強化。鍵は「お客様ニーズの理解」｜地方銀行のDX事例
県外の店舗は東京に2店舗、他の72店舗はすべて千葉県内にあり、地域に根ざした銀行として営業を続けてきた千葉興業銀行（以下、ちば興銀）。店舗チャネルを活用した丁寧な接客が強みですが、一方でオンラインチャネルでの施策を進め、データを活用したコンテンツマーケティングで成果を挙げています。ちば興銀がヴァリューズと進めた施策について、営業企画部 チャネル企画室の田中啓亮氏にヴァリューズの横井が聞きました。
ステークホルダーマップ（組織運営のアウトプット）｜現場のユーザーリサーチ全集
リサーチャーの菅原大介さんが、ユーザーリサーチの運営で成果を上げるアウトプットについて解説する「現場のユーザーリサーチ全集」。今回は、「ステークホルダーマップ」（組織運営のアウトプット）について寄稿いただきました。
決裁者が抱えるDX課題の1位は「新規営業を強化したい」【コミクス調査】
株式会社コミクスは、同社が運営するクラウド・SaaSサービスの情報プラットフォーム『kyozon』会員を対象に、決裁者のDX（デジタルトランスフォーメーション）課題に関する調査を実施し、結果を公開しました。
Z世代がサロンを探すときは“ハッシュタグ”と“実例数”を重要視？【僕と私と調査】
僕と私と株式会社は、全国のZ世代を対象に、サロンに関する意識調査を実施し、結果を公開しました。
ふるさと納税はどんな人が検討している？セグメントごとの特徴を調査
年末が近づくにつれて注目度が高まるふるさと納税。そのユーザー像はどのようなものなのでしょうか。検討の度合いから検討者を5つのセグメントに分類し、実態を調査しました。
「睡眠」ブームの裏にある悩みとは？現役サラリーマンの幅広いアプローチに注目
三大欲求の一つにも数えられる「睡眠」ですが、日本人の平均睡眠時間は世界でもトップクラスに短いと言われています。ゲームアプリ「Pokémon Sleep」の人気もあり、睡眠への関心が高まっている昨今。「睡眠」検索者が知りたがっていることやその実態を、行動データから調査してみました。
令和シニアのお金の使い道。自分らしい老後か、次世代への贈り物か｜あしたのシニア
人生100年時代、あなたのお金は「残しますか？使い切りますか？」。生命保険は“家族のため”から“自分のため”へと価値観が変化。ペットや「推し」に残す新しい選択肢も登場しています。変わりゆく令和シニアのお金の使い道と、自分らしい老後の築き方を考えます。
オウンドメディアのCV率は何％？Dockpitで保険業界を事例に徹底分析
オウンドメディアの立ち上げや運営に欠かせないのが目的の整理や目標数値などのKPI設計、そしてモニタリングです。KPIの中では、成果であるCV（コンバージョン）を正しく把握することが重要となってきます。今回はある生命保険会社のサイトを例にあげ、Web行動ログ分析ツール「Dockpit」を使ってUU数やCVR（コンバージョン率）について分析する手法をご紹介します。
犬を飼う人のカスタマージャーニーとは？アンケートとWeb行動ログのビッグデータで分かること
マーケティングにおいて、ユーザーとのコミュニケーション施策を決めるために必要なのがカスタマージャーニー。カスタマーの心情理解のための調査としてはアンケートを用いることが多いですが、インターネット上の検討行動は分かりません。これを明らかにするのがWeb行動ログデータです。犬を飼育し始めた人の、飼育前と飼育後のカスタマージャーニーを例にセミナーが行われました。
次世代自動車は電気自動車（EV）に注目！キーワードは「小型化」｜2021年トレンド予測
2021年に話題になりそうなトピックを調査・紹介する連載企画「2021年トレンド予測」。今回のテーマは「電気自動車（EV）」です。自動車業界は今、100年に1度の変革期にあると言われています。自動車メーカー各社は電気自動車（EV）など次世代自動車を次々に発表。街にはEV充電スポットも増え、時代の流れを実感するようになりました。2020年12月初頭に、経済産業省から「2030年代半ばを目標に国内の新車からガソリン車をなくし、すべてをハイブリッド車や電気自動車にする」という方針が発表されたばかり。今回はそんな自動車業界の動向に注目し、主に電気自動車（EV）に関するユーザー動向を分析していきます。
デジタルネイティブ世代向けのテレビCM「KINTO」「ほけんの窓口」を検索データから調査
現代の若者は、幼少期からインターネットに慣れ親しんできたデジタルネイティブ世代と呼ばれ、テレビ離れが進んでいると言われています。テレビを持たないという選択が支持を得てきている中で、若年層をターゲットにしたテレビCMは効果が期待できないと言われますが、実際のところどうなのでしょうか。今回は、若者向けテレビCMを2つ取り上げ、ブランドサイトへの流入との相関関係を調査することで、若者向けのテレビCM施策の効果を紐解いていきます。
BtoBベンチャー企業の12.9％が、マーケティングの今期予算をアップ！うち3割強の企業が「101万円以上」の予算増額を実施【IDEATECH調査】
株式会社IDEATECHは、BtoBベンチャー企業（従業員数99名以下）で、来季の予算計画に携わっている経営者を対象に、新年度の予算計画に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。
物価高騰で“ポイ活”系アプリに関心？全世界が熱狂した「2022FIFAワールドカップカタール大会」の影響で「ABEMA」も急増（2022年11月)
毎月更新のスマートフォンアプリインストール数ランキングTop5をまとめました。今月のランキングでは、自動的にポイントの貯まるアプリ「タウンWiFi 」や「Tポイント×シュフー」といった物価高騰に少しでも役立つ“ポイ活系”アプリがランクイン。そして、様々な番狂せと華麗なプレーの連続で大いに盛り上がった「2022FIFAワールドカップカタール大会」。その全64試合を生中継したことでユーザーを増やした「ABEMA」にも大きな注目が寄せられました。
メーカー・プランナー・リサーチャーの3つの視点で語る中国デジタルマーケティングの攻略法
「訪日中国人の爆買い」風景が新型コロナによって国内から消え去って約1年。代わりに高まっているのが日本企業による越境ECの取り組みです。デジタル先進国とも呼ばれ、消費者の生活にデジタルが浸透する中国においてデジタル市場を攻略するには何をすべきなのでしょうか。パナソニック株式会社（以下、パナソニック）の西岡さん、株式会社フルスピード（以下、フルスピード）の三島さん、株式会社ヴァリューズ（以下、ヴァリューズ）の子安のそれぞれ3人の視点から、中国デジタルマーケの攻め方を語ります。
