ユーザー理解では「質問の尋ね方」が重要。アスキング調査で見える「第3の選択肢」が事業をドライブさせる
最近マーケターの間であらためて注目されている「ユーザー理解」の方法について、「質問の尋ね方」が重要と考えるリサーチャー・菅原大介さんに取材します。その思考法や、アンケートやインタビューなどアスキング調査の意義、調査の枠組みの考え方など、事例を豊富に交えながら語っていただきました。
競合サイト分析がデジタルマーケティングにもたらす価値とは?新電力ベンチャーLooopの戦略設計を聞く
コストパフォーマンスに優れた電力サービスを展開する株式会社Looop。ベンチャー企業として、インフラ業界という比較的流動性が見られない業界に大きな刺激を与えています。デジタルマーケティングにおいてはヴァリューズが提供する競合サイト分析ツール「Dockpit」を活用。前衛的かつ革新的な取り組みを手掛ける株式会社Looopの電力事業本部 デジタルマーケティング部 プロモーション推進課に所属する小林克明さん、張哲琛さん、原田佳南さんにお話を聞きました。
中国市場のトレンドを素早くキャッチ! ライオンが導入した定性調査「百路QIC」の実力とは
洗剤やハミガキ、医薬品など幅広い生活用品を扱う大手メーカー、ライオン株式会社。日本国内だけでなくアジアを中心に海外展開にも積極的な姿勢を見せる同社は、中国市場における消費者の実態調査を行うため、定性調査ソリューションとして株式会社ヴァリューズが新たに開発した「百路QIC(ヴァリュークイック)」を導入し、スピーディーな情報収集を実現しました。百路QICを実際に活用した感想について、ライオン株式会社の朱 婷(リナ)氏に、株式会社ヴァリューズ グローバルチームの韓が聞きました。
「バズ狙いよりも専門的な情報発信が大事」トゥギャッターが語るTwitter公式アカウントの運用法
いまやTwitterは広報活動に欠かせないツールであり、公式アカウントを作成し、日夜運用に苦慮している企業は少なくありません。一体どんなツイートを投稿し、アカウント運営を行うのが効果的なのでしょうか。そこで今回は誰でも簡単にツイートをまとめられるサイト“Togetter”を展開するトゥギャッター株式会社代表の吉田さん、編集部の道上さんに取材。普段から多くの「バズる」ツイートを見てきたTwitterの専門家に、Twitter運用の注意点や各SNSとの連携など、Twitterに関する様々な話を聞きました。
ちば興銀がデータ活用でコンテンツマーケティングを強化。鍵は「お客様ニーズの理解」|地方銀行のDX事例
県外の店舗は東京に2店舗、他の72店舗はすべて千葉県内にあり、地域に根ざした銀行として営業を続けてきた千葉興業銀行(以下、ちば興銀)。店舗チャネルを活用した丁寧な接客が強みですが、一方でオンラインチャネルでの施策を進め、データを活用したコンテンツマーケティングで成果を挙げています。ちば興銀がヴァリューズと進めた施策について、営業企画部 チャネル企画室の田中啓亮氏にヴァリューズの横井が聞きました。
岩手銀行がデータ分析を軸に行う顧客接点強化の取り組みとは?|地方銀行のDX事例
岩手銀行は2021年2月、DXへの取り組みを強化するための専門部署「DX Lab」を設立しました。3カ年のロードマップを掲げ、顧客接点の強化やデータ分析で得た知見をもとに新規事業開発を計画しています。データの収集からデジタルプロモーションまで一貫して行うDX Labの取り組みについて、ゼネラルマネージャーの石川氏、アソシエイトの小島氏に取材しました。
コロナで苦境に立たされた銀座のイタリア料理店がビジネスモデルを変革できた理由とは
東銀座にイタリア料理店を3店舗構え、ドミナント戦略で10年間黒字経営を続けてきた青池さん。しかし、コロナを機に状況は一変、うち2店舗を閉店しました。それでもnoteでの「閉店のお知らせ」記事が拡散され、テリーヌ・ショコラが通販で爆発的に売れたり、YouTube開設によってファンが増えたりなど、ビジネスモデルの変革に成功。その背景にはどんな思いがあったのでしょうか。リクルートで青池さんと一緒に働いていた、ヴァリューズ副社長の後藤がお話を聞きます。
DXのカギは「AIによるデータの知識化」飲食やBtoB営業でも活用が進む
DX推進がなかなか進まない理由は、実はデータの集積や整備に問題があります。そして、解決のひとつの手段に「AIによるデータの知識化」があると語るのは、株式会社FUTURE VALUES INTELLIGENCE(FVI)代表の小浜勇人さん、AIREV株式会社CEOの林佑磨さん。データ分析とマーケティングコンサルに強みを持つ、株式会社ヴァリューズ・副社長の後藤が聞きました。
「提案では三国志のようなストーリー設計が大事」コンサル化するWeb制作現場のデータ活用
Web制作の現場はレッドオーシャン化が進み、淘汰が激しくなっています。そのなかで勝ち残るために、株式会社モードツーではヴァリューズのWeb行動ログデータを活用し、「データで市場性を語る提案」に着目、効果を感じていると言います。モードツーの中本さんにお話を聞きました。
「人口が多いから売れるだろう」で中国越境ECを捉えてはいけない理由をBaidu Japanの國井氏に聞く
新型コロナの影響でインバウンド観光客が停止した今、「第3次越境ECブーム」とも言われ中国越境ECに取り組む日本企業が増えています。しかし、「中国現地のメーカーも商品のクオリティを上げたいま、生半可な気持ちで勝つことは難しい」とBaidu Japanの國井雅史さんは語ります。その理由はなぜでしょうか。同社と共に中国向けマーケティングのプロジェクトを行ってきたヴァリューズの中国人リサーチャー、姜茹楠が國井さんに取材しました。
【2021年上半期】売上をアップさせるのに重要な3つのSEOトレンド
2021年上半期にWebサイト担当者が抑えておくべきポイントとは? 2020年12月のコアアルゴリズムアップデート、UXの重要指標である「core web vitals(コアウェブバイタル)」、「Google Analytics4(GA4)」の3つの最新トレンドを踏まえ、SEO担当者がやるべきこと/意識すべき点について、ヴァリューズの岩間が初心者にも分かりやすく解説します。
2ヶ月でTableauを導入した新潟県観光協会、重要なのは「データをどう可視化するか」
コロナの影響でインバウンド需要も激減し、苦戦を強いられる観光業界。それでもこの機会にと、データ利活用やDXの取り組みを進める自治体も見られます。そのひとつ、新潟県観光協会では3つの事業の柱を立てて観光マーケティングを進めつつ、県や市町村の関係者がデータを共有できるTableauダッシュボードを構築。着々と基盤を整える新潟県観光協会の取り組みについて、課長の磯貝さんに加え、Tableau Softwareの上原さん、ヴァリューズの子安、宇都宮にマナミナ編集部がお話を聞きました。
メーカー・プランナー・リサーチャーの3つの視点で語る中国デジタルマーケティングの攻略法
「訪日中国人の爆買い」風景が新型コロナによって国内から消え去って約1年。代わりに高まっているのが日本企業による越境ECの取り組みです。デジタル先進国とも呼ばれ、消費者の生活にデジタルが浸透する中国においてデジタル市場を攻略するには何をすべきなのでしょうか。パナソニック株式会社(以下、パナソニック)の西岡さん、株式会社フルスピード(以下、フルスピード)の三島さん、株式会社ヴァリューズ(以下、ヴァリューズ)の子安のそれぞれ3人の視点から、中国デジタルマーケの攻め方を語ります。
企画と商品開発の「おいしい」関係。ヴァリューズの新サービスDockpit誕生までのあらすじ
Web行動ログ分析サービス「eMark+」を提供してきたヴァリューズは、2020年10月、新たに「マーケターのためのリサーチエンジン」<a href="https://www.valuesccg.com/dockpit/" target="_blank">Dockpit</a>をリリースしました。その商品開発は非常にスピーディーに行われたそう。背景には企画サイドとエンジニアサイドががっしりとタッグを組んだ、製販一体のあり方がありました。Dockpit誕生までのあらすじを、企画サイドのリーダーの岩村さん、開発リーダーの山本さんのお二人に取材しました。
SFCの学生が語る、データを駆使して大学HPのPR改善を実現した研究プロジェクトの実態とは?
カリキュラムの自由度の高さなど、ユニークな教育プログラムで注目を集める慶應義塾大学 湘南藤沢キャンパス(SFC)。マーケティングコミュニケーションを研究する桑原武夫研究会では、大学の広報担当と連携してPRコンテンツを制作する研究活動も行われています。その際にはWeb行動ログデータも使い、コンテンツの課題発見や改善、効果検証まで実施されているとか。では、その実態はどのようなものなのでしょうか? プロジェクトリーダーである4年生の加藤さん、次期リーダーの3年生の片桐くんに取材しました。
「メディア戦略の骨はチャネル構成」All Aboutが他メディアとの比較分析から新規事業を立ち上げる方法とは
月間2000万人以上の読者を集める国内最大規模の生活総合情報サイト「All About」を中心とし、多様なメディアを運営する株式会社オールアバウト。同社ではWeb行動ログ分析ツール「<a href="https://www.valuesccg.com/service/emarkplus/" target="_blank">eMark+</a>」を活用し、市場ニーズの分析や新規事業の戦略策定につなげていると言います。メディアビジネス部のジェネラルマネジャー・徳永さんに、All Aboutの戦略設計やデータ活用をお聞きしました。
EC改善に使えるヴァリューズの新ツール「Dockpit」の強みとは?ディノスCECO石川さんに聞いてみた
国内の主要Webサイト・アプリ分析ツール「eMark+」を中心に、Web行動ログデータを用いた数々のマーケティング・ソリューションを提供してきた株式会社ヴァリューズ。今年10月、そのeMark+をより進化させた新しいWeb行動ログ分析ツール「Dockpit」をリリースしました。Dockpitは他の分析ツールとどのような点が異なるのか。eMark+も愛用いただいていた、株式会社DINOS CORPORATION(※)のCECO(Chief e-Commerce Officer)の石川森生さんに、Dockpitが実務にどう役立ちどんな課題を解決するのか、お聞きしました。(※取材当時:株式会社ディノス・セシール)
AIのビジネス活用がBtoBで加速の実態とは?DXにも通じる「レシートOCR」「外食×AI」の2つの事例を解説
画像やテキストなどの非構造データのデータ解析やデータビジネスプロジェクト構築などを行っているFVIの荻原さんに、AIをマーケティングに活かす事例についてお伺いしました。DXを行うにはAIの活用ができているかが大きなポイントになってきているそう。「データの『タグ付け』で営業やマーケティングが大きく変化する」とはどういうことでしょうか。本稿ではそのインタビュー内容をお伝えします。
東京コピーライターズクラブ創始者が立ち上げたクリエイティブハウスは、なぜ提案にデータを活用するのか?その理由を聞く
東京コピーライターズクラブ(TCC)の初代会長、上野壮夫(うえのそうふ)氏が1966年に創立したクリエイティブハウス、ユー・ピイ・アール。心を動かすクリエイティブが伝統でもある同社では、競合分析ツール「eMark+」を使い、データによる提案も行なっているといいます。それはなぜなのか?また、その実態はどんなものなのでしょうか。マナミナ編集部がユー・ピイ・アールの田地さんにお聞きしました。
なぜmenuはコロナ禍ですぐに導入手数料0円施策を打てたのか?テレビCMも絡めたスピード感のあるプロモの裏側とは
2020年4月、マナミナで毎月公開している「ユーザー数急上昇アプリ」連載に、デリバリー&テイクアウトアプリの「menu」がランクインしました。前月比のMAUは+約986.4%という驚くべき数字に。多くの企業・サービスが未曾有の事態に右往左往していた中、なぜmenuはここまでのスピードでプロモーションを展開できたのでしょうか? menuを運営するmenu株式会社の執行役員・佐藤さんへの直撃インタビューから見えてきたこととは。コロナ時代の経営やマーケティングに携わる方、必見です。