最新版！総務省調査で見るSNS利用率 ～ 10代でTikTokが50%を超えるなど年代別にも注目

従来、SNSの利用率やどのSNSの利用者が多いかは総務省の「情報通信白書」に掲載されていました。2020年までは掲載されていたのですが、2021年にはSNS利用率のみで細かい内訳は扱われなくなったことに注意が必要です。

・令和2年（2020）版 総務省「情報通信白書」
・令和3年（2021）版 総務省「情報通信白書」

2021年情報通信白書のSNS利用率のデータは、みずほ総研が請け負った「令和２年度 ウィズコロナにおけるデジタル活用の実態と利用者意識の変化に関する 調査研究」がデータソースです。それより更に新しいデータとしては、総務省の「令和2年通信利用動向調査の結果」があります。

さらに、どのSNSが使われているかなどの細かいデータを見るには、総務省の以下報告書を見る必要があります。つまり、以前は情報通信白書だけ見ればよかったSNS利用状況周りのデータが、各報告書に分散しています。

・令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書

令和2年（2020）のSNS利用率については、以下の記事をご確認ください。

従来総務省はTwitterやTikTokなどのSNSごとの利用率を情報通信白書で発表してきましたが、2021年以降、何らかのSNSを利用していること示す「SNS利用率」の調査のみとなりました。どのSNSがどの年代で利用されているかといったデータは含まれなくなっていることに注意が必要です。

2021、2022年のSNS利用動向は未発表ですが、総務省が令和3年6月に発表した「令和2年通信利用動向調査の結果」によると、令和2年（2020）の国内SNS利用率は73.8％で、前年より4.8％上昇しています。

令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書によると、利用率がもっとも高いSNSは「LINE」で、90.3％となっています。なお、10代～60代まで全世代にわたってLINE利用率の高さがきわ立っています。

そのほかのSNSのシェアは以下のとおりです。

・Twitter …… 42.3％
・Instagram …… 42.3％
・Facebook …… 31.9％

マーケティング的には、全世代で利用されているLINEに対し、Instagramでは性別や年代によって利用率に違いがある点に注目しましょう。Instagramは10代や女性の利用率が有意に高いSNSです。

全体としての利用率はまだ低い（14.5％）ですが、TikTokの利用率が伸びている点も見逃せません。とくに10代においては利用率は6割近く（57.7％）まで伸びています。

上記のデータとは別に、当メディア「マナミナ」を運営するヴァリューズが2021年10月に調査した結果からも、大幅なTikTokのユーザー数増加を見て取れます。

とはいえ、世界的に見ると日本人はTwitterユーザーが多いのが特徴です。それを示すのが、以前にバズったTweetです。Twitterやっている人多いよね？というTweetに10.3万もいいねが付いています。

このTweetにもあるように、世代によってはTwitterよりもInstagramの利用率が高く、影響力もありますが、全体的なボリュームとしてはTwitterの利用率が依然として高い状況です。

性別では、Instagramは男性35.3%女性49.4%、ニコニコ動画は男性17.9%女性11.1%と利用率に差があるSNSとなっています。

ちなみに世界に目を向けると、もっとも利用されているSNSはFacebook。一方、Twitterの利用者数はかなり少ないことがわかります。

続いて、Twitterだけの利用者数を見てみると、日本は2021年度では世界2位。世界的なプレゼンスで言えば、Instagramはもちろん新興のTiktokの半分以下のアクティブユーザーしかいないことに驚かれたのではないでしょうか。

Twitterの国別アクティブユーザーでは世界第二位と「日本人はTwitter好き」という背景があります。

各SNSが公表している国内月間アクティブユーザー数からも、総務省の情報白書と同様の傾向が見て取れます。

国内月間アクティブユーザー数：8,600万人
世界月間アクティブユーザー数：1億6,900万人（主要4カ国）
※LINE BUSINESS GUIDE
※Zホールディングス株式会社　決算説明会　2021年度 第2四半期　Z Holdings

メールに置き換わるメッセージツールとして8割超の普及率になっているLINE。こちらは「クローズドツール」という点がほかのSNSとは異なります。それゆえに友人、知人とのコミュニケーションや職場などでグループを作り、そこで連絡事項の伝達などを行う、という使い方がメインです。

クローズな環境で双方向コミュニケーションが取れるので、ユーザーを囲い込んで広告の配信などの販促、集客活動を行いやすいSNSツールと言えます。ただし、一方的な配信が多くなるとブロックされてしまい、そこで関係性が途切れてしまうというリスクもあります。

国内月間アクティブユーザー数：4,500万人
世界月間アクティブユーザー数：3億3,000万人
※Twitter社公式Tweet
※Q1 2019 Earnings Report

Twitterの特徴は、リアルタイム性と拡散性の2点です。1回の「ツイート」は140文字までという制限がありますが、それが逆に身の回りで今なにが起こっているのかを発信しやすくしています。そのため、ニュース速報や災害情報をTwitterを利用して発表するケースも多くなっています。

ユーザーは同じ趣味の人とフォローという形でつながっていきます。そのため、ユーザーが興味を惹いたツイートは、「リツイート」という形で数珠つなぎ的に拡散していくという流れになります。

このような特性を活かし、即時性の高い情報（期間限定のセール情報、急な休業情報など）や情報の拡散を狙う場合に有効なツールと言えます。一般ユーザーは基本的に匿名で参加しているため、不用意な発言をしてしまうと「炎上」して拡散するので、ある程度の注意を払う必要があります。

国内月間アクティブユーザー数：3,300万人
世界月間アクティブユーザー数：10億人
※Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破
※世界では毎月10億以上のInstagramアカウントがアクティブです。

10～30代、とくに女性から支持を集めているSNSがInstagramです。「インスタ映え」というワードが示すように、写真や動画の投稿がメインとなっています。投稿に“＃（ハッシュタグ）”を付ける文化が根づいているのもInstagramならではの特徴です。

単なる商品紹介だけにとどまらず、ファンを囲い込めればそこでのビジネス展開（おもにD2C）も広げられます。

ターゲットに女性が含まれる商品やサービスを提供している場合、マーケティングツールとしてとても有効なSNSですが、インスタ映えするようなセンスがよく、クオリティが高い情報を発信する必要があります。

国内月間アクティブユーザー数：2,800万人
世界月間アクティブユーザー数：27億4,000万人
※フェイスブック ジャパン長谷川晋代表が語る、Facebook＆Instagram2019年の展望 (1/5)：MarkeZine（マーケジン）
※Q3 2020 Earnings Call

国内でのユーザー年齢層は30～40代が中心のFacebook。若年層の利用率が低いためか、社会的なつながり、リアルでの関係性を軸としてオンライン上でも人間関係を広げていくといった使われ方が多くなっているようです。

基本的には実名登録なので、投稿（情報）の信頼性がほかのSNSと比較すると高く、炎上騒動が起こりづらいのがメリットと言えます。

イベントの告知、参加者の募集をFacebook上で完結できるので、企業の広報ツールとしても積極的に活用できます。

国内月間アクティブユーザー数：950万人
世界月間アクティブユーザー数：10億人

※TikTokはコミュニケーションプラットフォームとして2019年の日本でどう進化するか
※TikTok公式サイト

TikTokは、中華人民共和国のByteDance社が運営する、スマートフォン向けのショートビデオプラットフォームです。

10代ユーザーが多く、イメージ的には「ダンス」「口パク」「自撮り系」といったジャンルが中心に思われるかもしれませんが、こうしたジャンルはここ2年ほどは人気に陰りが出ているようです。その反面、実用的な動画や全世代に広く求心力のあるコンテンツが伸びており、徐々に流行し始めた頃の一部セグメントだけが興味を持つコンテンツ中心ではなくなってきていると考えられます。

TikTokのユーザー像などの詳細は、以下のリンクでも解説しています。

当メディア「マナミナ」を運営するヴァリューズが2021年10月に調査した、Twitter、Instagram、TikTokなど主要SNSアプリユーザーの利用実態から見えた、それぞれのサービスのアクティブ率を紹介します。

「LINE」は横ばい、「Twitter」は微増となっており2021年9月時点ではアクティブ率8割まで伸ばしてきています。「Facebook」は微減と下降傾向でした。「Instagram」は上昇傾向で2年前から115%アップと「Twitter」に迫る勢いとなっています。

また、「TikTok」はアプリユーザー数が急伸している一方で、アクティブ率に関しては2020年1月ころから下降傾向にあることがわかりました。

ユーザーがSNSをどのような目的で利用しているかをまとめた調査が、2021年に発表された「令和2年度通信利用動向調査の結果（概要）」で発表されています。

この調査によれば、SNSの利用目的でもっとも多いものは「従来からの知人とのコミュニケーションのため」となっていて、全体のおよそ9割を締めています。

この値は前年の令和元年よりも伸びており、続いて多い「知りたいことについて情報を探すため」が前年よりもその割合を減らしているのに対して特徴的です。

そのほか、前年（2019）よりも割合が増えているものとして「災害発生時の情報収集・発信のため」という目的があります。

こうしたことから、不安定な世情において危機管理を含めた他者とのつながりを強化したい思惑が読み取れます。

国内のSNS利用の全体的な傾向として、書き込みや投稿といった能動的なSNS利用の割合が低いのが特徴です。LINEについては連絡手段として用いられるケースが多いため、書き込みや投稿をする割合は高くなっていますが、それ以外のSNSに関しては総じて、受け身な利用状況となっています。

YouTubeがユーザーの生活の中でどう位置づけられているか、そして、実際の使われ方やよく見られるコンテンツとはどのようなものがあるか？またそれらは、性年代で切ったときにどのような違いが出てくるのかをアンケートとWeb行動ログデータでヴァリューズが調査しました。

性別では男性・若年層が高頻度で視聴、20～30代のおよそ3割が休日に3時間以上YouTubeを視聴しているといったデータや、好んで視聴する動画を男女別に紹介、そしてショート動画に代替されにくいコンテンツについてを以下のリンクで詳しく解説しています。

直近の調査では、国内のSNS利用率トップはLINEという結果で「自ら情報発信や発言を積極的に行っている」率も断トツでした。これに対しTwitterやInstagramでは自らは情報発信せず情報閲覧専用というユーザーが多いことが見て取れます。

マーケティングにあたっても、こうした「待ち」のユーザーに対して、インフルエンサーやYouTuberなど情報発信者側にどうアプローチするか、あるいはリアクションを起こしてもらうか、という所に工夫が求められそうです。

マナミナではほかにもSNSユーザーの実態調査を行っています。以下のリンクもぜひご参照ください。

ヴァリューズは、国内最大規模の消費者Web行動ログパネルを保有し、データマーケティング・メディア「マナミナ」にて消費トレンドの自主調査を発信してきました。今回、国内外におけるZ世代の消費トレンド、Instagram、TikTok等SNSの利用実態など、2024年に反響の高かった16本のデジタル動向調査をピックアップし、白書として収録しました。

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