マナミナ編集部

【2026年4月27日週】注目のマーケティングセミナー・勉強会・イベント情報まとめ

編集部がピックアップしたマーケティングセミナー・勉強会・イベントを一覧化してお届けします。

推しとコラボでブランドを好きになる！？αZ世代の9割超がタイアップ後も継続購入・利用意向【ContentAge調査】

株式会社ContentAgeは、全国のα世代・Z世代を対象に「推し活消費」の実態を調査し、結果を公開しました。

顧客獲得をデジタル広告に依存する企業の約6割が危機感！次の一手は「紹介・PR」への回帰か【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、企業経営者（20代～60代の男女）を対象に「企業の顧客獲得チャネルに関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。

BtoB導入担当の約9割が「規模の合わない資料」で離脱、見送りにも直結【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®️」にて、自社で利用する製品・サービスの情報収集や導入検討に携わっており、過去1年間で各社の製品紹介資料や導入事例などを定期的に調べている方を対象に、BtoBコンテンツにおける"企業規模ミスマッチ"の実態調査を実施し、結果を公開しました。

hotice、日本人のFacebookの利用実態調査結果を公開

hotice株式会社は、全国の生活者を対象に「Facebook利用実態調査」を実施し、結果を公開しました。

ヴァリューズ、21年ぶり東京開催の国際会議「ESOMAR Asia Pacific 2026」で発表者に選出 ～ LLMとWeb行動ログを融合し、消費者の購買パスと動機を可視化する次世代リサーチ手法を発表

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、2026年5月に東京で開催される、世界最大の市場調査業界団体「ESOMAR」のアジア太平洋大会「ESOMAR Asia Pacific 2026 | Beyond Balance」において、スピーカーとして選出されたことをお知らせいたします。

hotice、日本人のX(旧Twitter)の利用実態調査結果を公開

hotice株式会社は、全国の生活者を対象に「X（旧Twitter）利用実態調査」を実施し、結果を公開しました。

越境EC参入前に不安を感じていた経営者は97.3%！一方、7割以上が「不安は現実にならなかった」と回答【ショッピージャパン調査】

ショッピージャパン株式会社は、越境ECを開始してから3年以内の日本人EC担当者・経営者を対象に、越境EC参入企業の「その後」に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。

ウキヨ、BtoB企業の受発注業務におけるデジタル化に関する実態調査結果を公開

株式会社ウキヨは、BtoB受発注業務に携わる担当者を対象に、受発注業務におけるデジタル化に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。

情報収集の入口は検索エンジンだけでなく、ECモール、SNS・動画、公式サイト、生成AIへと分散【シード調査】

株式会社シードは、「購買行動における情報接点と信頼度」に関する調査を実施し、結果を公開しました。

【無料レポート】なぜ資料・企画書のナレッジ共有は難しいのか？  〜汎用ツール『だけ』では届かない、持続的なナレッジ共有の実現に向けた論点〜

ビジネス上必携となる資料・企画書。その膨大なナレッジの共有にお悩みの方も多いのではないでしょうか。いざ汎用ツール（クラウドストレージ・AIチャットボット）を活用しようとも、それだけではナレッジシェアを持続的に行うことが難しいのが現実です。本レポートでは、なぜ汎用ツールの活用だけでは難しいのか、実現のためには何が必要なのかを解説。ナレッジシェアを検討している方、実際に悩んでいる方必見のレポートとなっています。※本レポートは記事のフォームから無料でダウンロードできます。

生成AI導入でコンテンツ公開数は「増えた」が87.1％！一方で82.4％がAIの提案を「概ね信頼して採用」しており品質管理に課題も【イノーバ調査】

株式会社イノーバは、コンテンツ制作に関与し、生成AI使用経験のあるマーケティング担当者を対象に「コンテンツマーケティングにおける生成AI活用状況」に関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。

【2026年4月20日週】注目のマーケティングセミナー・勉強会・イベント情報まとめ

編集部がピックアップしたマーケティングセミナー・勉強会・イベントを一覧化してお届けします。

電通デジタル、対話型AI開発ソリューション「∞AI Chat」を「AI For Growth Canvas」にリブランディング

株式会社電通デジタルは、AI活用によって企業の次世代マーケティング活動支援を総合的に行うソリューションブランド「∞AI®（ムゲンエーアイ）」の、対話型AI開発を支援するソリューション「∞AI Chat」の一部を、「AI For Growth Canvas（エーアイ フォー グロース キャンバス）」にリブランディングしたことを発表しました。今回の刷新では、UI（ユーザーインターフェース）の全面的なアップデートとともに、マーケティング実務に特化した10種類のAIエージェント「AI for Growth Marketing Agents」の本格提供を開始するといいます。

博報堂、広告メディア情報プラットフォーム「ADBUY」の外部提供を開始

株式会社博報堂と、株式会社Hakuhodo DY ONE、ソウルドアウト株式会社の連結子会社SO Technologies株式会社は、中堅・中小規模の広告会社の事業成長支援を目的として、広告メディア情報プラットフォーム「ADBUY（アドバイ）」の博報堂ＤＹグループ外への提供を開始することを発表しました。

口コミの星評価「4.0以上」が理想も、約半数は3.5以上で来店を検討【FINEXT調査】

株式会社FINEXTは、店舗・サービス選びで口コミ・レビューを参考にしたことがある全国20〜60代の男女を対象に、「口コミ・レビューの利用実態調査」を実施し、結果を公開しました。

アライドアーキテクツ、AI消費トレンド2026の結果を公開

アライドアーキテクツ株式会社は、X（旧Twitter）における生成AI活用に関する投稿を分析し、2024年3月～2025年2月と2025年3月～2026年2月の買い物場面での生成AI活用実態を調査した結果を公開しました。

ベネッセ「Udemy」流 顧客・競合分析を確実に事業アクションへ繋げる方法

社会人向け学習プラットフォーム「Udemy」を展開するベネッセコーポレーション。事業拡大の裏で、「ユーザー属性が見えない」「競合や代替手段の多様化で検討プロセスが不明瞭」といった課題に直面していました。本記事では、自社データでは見えない顧客像や競合状況を、株式会社ヴァリューズのデータ（行動ログ・属性データ）を活用して解像度高く分析した事例をご紹介。得られたデータを社内で共有し、確実な事業アクションと成果へ繋げた秘訣に迫ります。

成果を生み出すチャットマーケティングの裏側。Canvasが語るDockpit・SalesRadar活用術

LINEをメインに離脱防止施策の運用支援を行う株式会社Canvas。営業と運用の質・効率向上に課題を感じるなかで、ヴァリューズのWeb行動ログ分析ツール「Dockpit」と営業DXツール「SalesRadar」を導入しました。結果、成果につながりやすい企業から順にアクションを起こす効率的な営業体制を確立し、クライアントの事業課題やユーザーインサイトに基づいた「ソリューション提案」ができるように。執行役員COOの関氏に話をうかがいました。

コンテンツマーケティング実務者の約6割がAI検索の影響を実感。対策意向は8割【日本SPセンター調査】

株式会社日本SPセンターは、同社が運営するコンテンツマーケティング・アカデミーにて、毎年定点観測として実施している「コンテンツマーケティング・サーベイ（CM-SURVEY）」の結果を公開しました。