ブランド認知における関心喚起の要因は「印象」が7割【POROROCA調査】

対象モニタに「最近、すでに興味のある分野で非認知の商品・サービスに関する情報に触れた際、以下の8項目それぞれについて、関心を喚起する影響度がどの程度あるか」を6段階（影響がない／影響があまりない／どちらでもない／影響が少しある／影響がある／影響が非常にある）で評価してもらいました。

1.他人の感想や評価
2.店舗スタッフとのやりとり
3.商品・サービスのコンセプトや物語
4.商品・サービスの印象
5.商品・サービスのデザイン
6.商品・サービスの内容や品質
7.企業への信頼感
8.企業の社会的な取り組み

その結果、最も高い影響度を示したのは「商品・サービスの内容や品質」で65.3%（影響が少しある／影響がある／影響が非常にあるの合算値）。

次いで「商品・サービスの印象」が59.3%、「商品・サービスのデザイン」が57.2%となった。「商品・サービスの内容や品質」にはパッケージやデザインなどの視覚情報が含まれることから、多くの人が商品・サービスの視覚情報によって関心を持つ傾向が明らかになりました。

また、「商品・サービスの印象」や「商品・サービスのデザイン」において「どちらでもない」と回答したモニターの中にも、潜在的に視覚情報から影響を受けている可能性も考えられます。

それを含めると影響度としては70%前後に達すると推測され、商品・サービスの認知段階において、約3人に2人が印象などのブランドイメージやデザインからの影響を受けていることが示唆されます。

一方で、企業の社会的な取り組み姿勢や、商品・サービスのコンセプトやストーリーが関心喚起に与える影響は限定的となりました。

これは何かに関心を抱くプロセスにおいて、コンセプトなどを理解する「思考」を伴う情報処理よりも、「感情」や「直感」に依存する情報処理が優勢であることが推測されます。

関心を高める要因としては、視覚的要素だけでなく、他人の口コミや競合との比較、深く考える行為も有効である一方で、ブランドや企業にとっては、初期段階で顧客の関心を掴むためには、商品・サービスのビジュアルやそのインパクトが特に重要であることが、今回の調査結果から明らかになりました。

調査期間：2024年12月下旬
調査地域：東京都・京都府・大阪府在住
調査対象：20歳〜59歳の男女
対象職業：公務員・経営者・役員・会社員・自営業・自由業
回答者数　：1,209人方法：インターネット調査

出典元：POROROCA

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