Zoomでテレビ会議!無料版は何人まで?コロナ対策で一部の時間制限緩和中

Zoomでテレビ会議!無料版は何人まで?コロナ対策で一部の時間制限緩和中

新型コロナ対策で高まるテレワーク需要でテレビ会議ツールの需要が高まっています。なかでも「Zoom(ズーム)」は敷居の低さや通話品質が評価され、急激にユーザーを増やしています。人気になった理由や無料版と有料版の違いなどZoomの基本を解説します。


テレビ会議用ツール「Zoom」

Zoomは、パソコンやモバイル端末からオンラインで音声や映像を使ってテレビ会議ができるツールです。ファイル共有、画面共有、ホワイトボードなど会議に必要な機能も備わっています。

世界各国で外出自粛の動きが進んでいますが、Zoomは急激にユーザー数を増やしていて、2019年12月末に全世界でユーザー数1,000万人だったのが、2020年3月には2億人に達したという報道が出ています。

Zoomがメジャーになった理由

短期間で一気にユーザー数を増やした要因として、まず注目したい点は、利用にあたってのハードルの低さです。Zoomでは、アカウント登録が必要なのは会議のホストだけです。ゲストは会議URLをクリックして、ブラウザまたはアプリから会議に参加するだけです。

この敷居の低さが、営業やセミナーで社外の人とコミュニケーションしたり、新型コロナ対策で急にテレワークになったため、メンバーのサポートが難しい状況にある企業に評価されています。

また、テレビ会議で使える端末はパソコンだけではなく、スマホやタブレットといったモバイル端末も含まれます。モバイル端末には専用アプリをインストール必要がありますが、わずらわしい設定はありません。

無料の料金プランでもかなり充実した機能を機能を有している点もユーザー増の理由と言えるでしょう。

料金プランは以下の4パターンです。

料金プラン名 月額料金
基本 無料
プロ 2,000円/1ホスト
ビジネス 2,700円/1ホスト
企業 2,700円/1ホスト

無料版のZoomでも参加者100人、40分までのビデオ会議可能

Whereby(旧appear.in)のように無料だと数人の人数制限があるビデオ会議サービスもありますが、Zoomの場合は40分制限あるものの100人参加可能と、無料で使える範囲が広いのが特徴です。

・100人の参加者まで同時接続可能
・時間無制限の1対1ミーティング
・40分までのグループミーティング
・ビデオ会議機能(アクティブスピーカーの表示、同時画面共有など)
・会議の録画機能(ローカル保存のみ)

なお議事録として使える録画機能ですが、これはローカル保存=PCに保存録画するものなので、端末の不調によって録画できなかったり、マシン次第では録画にパワーを使いすぎて肝心の会議に支障をきたす危険性もありえることを考慮しておく必要があります。

新型コロナ対策でZoomの時間制限が一部緩和されている

Zoomには、会議1回あたりの時間制限があります。無料版では3〜100人の会議で1回40分、有料版で24時間です。ビジネス利用の場合、無料版だと途中で中断して会議を作り直す手間がかかります。

Zoom社では、新型コロナの影響拡大を受けて「中国国内ユーザー」の時間制限延長と日本国内の「教育関係者」に無料提供することを発表しています。

その他の一般ユーザーについては、従来の無料版の制限緩和はないのでご注意ください。

Zoomの3つの有料プランの基本概要

Zoomの「プロ」プラン:2,000円/1ホスト

「プロ」プランでは、基本(無料)に以下の機能が追加されます。

・100人の参加者
・3人以上のグループミーティングは24時間まで
・ユーザー管理
・管理者機能コントロール
・レポーティング
・カスタムパーソナルミーティングID
・スケジューラーの指定
・1GBのMP4/M4Aクラウド記録
・REST API


参加者は100人と基本(無料)プランと変わりませんが、追加料金で増やせます。ビジネス目的で注目の機能は「1GBのMP4/M4Aクラウド記録」です。これは1GBまでの動画をクラウドに会議を録画する機能です。基本プランのローカル録画のように、録画に失敗する可能性を減らせます。

Zoomの「ビジネス」プラン:2,700円/1ホスト

「ビジネス」プランでは、プロプランに以下の機能が追加されます。

・300人の参加者
・専用電話サポート(英語のみ)
・管理用ダッシュボード
・バニティURL
・業務用導入のオプション
・管理されたドメイン
・シングルサインオン
・会社のブランディング
・カスタムメール
・LTI統合
・クラウド記録トランスクリプト


ビデオ会議の参加人数が一気に300名まで増える(アドオンでさらに追加可能)ほか、オリジナルのURL作成(バニティURL)、会議の映像や音声データをプライベートクラウドへ保管(業務用導入のオプション)、ユーザーがミーティングに参加できる独自のカスタマイズしたページに会社のブランドを追加できるといった付加価値が用意されています。

このプランでは登録ホストの最低人数が10名に決まっています。つまり、最低でも10ホスト、27,000円/月のコストがかかる点を留意してください。

Zoomの「企業」プラン:2,700円/1ホスト

「企業」プランでは、ビジネスプランに以下の機能が追加されます。

・無制限のクラウド保存
・専用のカスタマーサクセスマネージャー
・エグゼクティブ事業レビュー
・ウェビナーとズームルームの割引バンドル


本プランを選択した企業に合わせた、オーダーメイド的なZoomシステムを構築できるのが最大の特徴です。

クラウドに保存できる録画、録音データ容量も無制限になるほか、ウェビナーはデフォルトで500名、アドオンでさらに人数を増やせます。

最上位プランということもあり、申し込みは100ホストから。よって、最低でも27万円/月のコストがかかります。

Zoomの有料プランで注目のポイント

ユーザーの利用状況や通信状態を管理できる

Zoomの有料プランで、アカウントのオーナーと管理者は、各ユーザーの映像や音声、チャットファイルの利用履歴を管理できます。

クラウドに記録された上記の情報は、日付、ホスト、ミーティングID、議題、キーワードという要素から検索できます。そのほか、記録リストをCSVファイルでエクスポート可能です。

通信状態については、帯域、遅延などの情報を確認できるため、トラブルシューティングに役立てられます。

SSO(シングルサインオン)連携を利用できる

企業で利用する場合、Microsoft AzureやGoogle App、OktaといったSSOサービスを活用し、一元的にZoomの管理を実現します。

利用料金の支払い方法

Zoomの利用料金の支払いはクレジットカードもしくはPayPalのみとなっています。利用可能なクレジットは以下の4つです。

・Visa
・Master Card
・American Express
・Discover

請求書は会員ページの「Billing」内の「Invoice History」タブにあります。

Zoomのセキュリティ問題が話題に

急激なユーザー増で注目されるZoomですが、その分セキュリティ面の指摘も増えていて、使用を禁止する政府や大企業も出てきています。

2020年4月に脆弱性が明らかになり、いたずらの「Zoombombing」という問題のほか、エンドツーエンド暗号化をしていると誤表記したりといったセキュリティに関するトラブルが続々発生してしまいました。しかし、すぐにCEOが謝罪し、修正の対応にあたっています。

参考リンク:ZoomのCEOが一連の問題について謝罪 修正と透明性を約束

ユーザー側でも以下の自衛策を講じられます。
・ブラウザ版のZoomで会議に参加する
・Zoomで開くWeb会議にホストがパスワードと待機室の設定をおこなう
・Zoomクライアントを最新状態にアップデートする

Zoomでのテレビ会議をどのような規模で使うのかをあらかじめ決めておく

Zoomの無料版には「テレビ会議の時間が40分」「会議の録画はローカルに保存」というのが有料版との大きな違いと言えます。

少人数での会議、単純にテレビ会議ができればよいというのであれば、無料版でも実用上の問題はまったくないでしょう。

企業内でいくつものテレビ会議環境を構築する必要がある、また、それらを管理する必要がある、などビジネスツールとして大々的に利用するのであれば、当然のことながら有料版を視野に入れるべきですが、機能とコストを見極めて慎重にチョイスすることをおすすめします。

Zoomの基本や録画方法、その他のWeb会議ツールについて

新型コロナウイルス感染症の影響で世界中のリモートワークが増えたことから、Zoomの利用者は2019年12月の1,000万人から2020年4月のピーク時で3億人と、30倍に急増しました。参加者側は無料なので、Web会議でZoomに参加した経験がある方も多いのではないでしょうか。Zoomの基本やホストになった場合の録画方法、その他のWeb会議ツールの比較については、以下の記事も御覧ください。

Zoomでオンラインセミナーを実現する「ビデオウェビナー」機能の使い方とコツ

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無料で使い勝手もよいWeb会議ツールおすすめ6選

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コロナ禍で大きく需要が伸びたオンライン会議ツールについて、新しい「働き方」へ与えた影響を探っていきます。Web行動ログ分析ツール「Dockpit」を用いて、Zoom、GoogleMeet、Skypeの3ツールのユーザー数や利用時間帯を調査。さらに、地方別のコロナ前後での伸び率や、年代別の比較も行っています。BtoBコミュニケーション施策を考える上での参考にしてみてください。

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