コロナ影響下での消費者動向、アフターコロナへの展望を調査 ～ 収束後も日用品・食材・化粧品などのネット購入は継続傾向に

新型コロナウイルスの影響拡大をきっかけに興味を持ったことトップ3は、「健康、医療、病気」17.0％、「節約」15.6%、「無料動画配信サービス」15.5%でした。感染予防からはじまり改めて自分の健康状態に気を配る方が増えたほか、収束が見えない状況で経済への影響も広がり、節約への意識の高まりも見受けられます。また、在宅時間が増えた影響から、いままで利用していなかった動画配信サービスを利用し始めた方も増えたようです。

また、トップ3を性年代別に見てみると、「健康、医療、病気」は60歳以上全体、「節約」は女性20～40代、「無料動画配信サービス」は20代全体がボリュームゾーンでした。

次に、新型コロナウイルスの影響拡大後、インターネットで購入・契約したものをカテゴリごとに調査しました。「日用品」11.6％、「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」8.3%、「食材〈米・野菜・肉など〉」6.3%がトップ3に入り、外出自粛で買いに行けない生活必需品を、インターネットで購入した方が増えた様子が見て取れます。また、今回新たにインターネットで購入し始めた商品・サービス等は、収束後もインターネットで購入・契約し続ける傾向が全体的に高くなっています。

さらに、日用品、洋服、化粧品について、女性年代別に見てみると、購入した割合は若年層ほど高いことがわかりました。一方で購入者の購入継続意向がある割合は、高年齢層ほど高い傾向がありました。影響拡大をきっかけにネット購入を実施した高年齢層はその利便性を知り、若年層より健康・病気への不安が大きいことからも、外出を避けネット購入を継続する意向が高いのかもしれません。

実際にECサイトの利用者数は、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングといった大手のECサイトでも、3月から4月はユーザー数が伸びていることが確認できます。ネットスーパーはよりユーザー数を伸ばしており、今まで利用していなかった層の取り込みに成功しています。

日用品カテゴリでは、品不足になるというデマが拡散したトイレットペーパーに加え、洗剤や芳香剤などの閲覧も増えていました。従来はドラッグストアなどリアル店舗で購入していたユーザーが、ECサイトで購入するようになったことが考えられます。

外出自粛・休業要請、緊急事態宣言など刻々と広がるコロナ影響を受けて、人々の休日・余暇の過ごし方にも大きな変化が現れました。影響が長期化する中で運動不足を感じ「家で行なうことができる運動」を始めた方は17.0ptの増加、自宅のメンテナンスに避ける時間が増えたことで「掃除」が9.9pt増加しています。逆に国や自治体から休業要請を受けていた飲食店や商業施設に向かうことはほとんどなくなりました。

大手ECサイトにおけるトレーニンググッズの閲覧数の伸びからも、家でのフィットネスやトレーニング需要の増加がわかります。緊急事態宣言が発令された4月7日以降からは閲覧者数の伸びも顕著で、トレーニングジムが休業したり在宅勤務に伴い外にでることが出来なくなった方の需要が大幅に伸長したようです。

新型コロナウイルスの影響が長期化する中、感染者数の減少が見込めたことから、5月25日には全国で緊急事態宣言が解除されました。コロナ収束後にやりたいことを調査すると、トップ3は「国内旅行」55.4%、「外食」51.9%、「遊園地・テーマパーク・動物園などへのお出かけ」31.8%となりました。3月以降旅行のキャンセルや外食を自粛していた方々のニーズは戻ってくると言えそうです。コロナ影響が直撃した観光・旅行・飲食業界にとってもコロナ収束後のニーズは明るい兆しとなるでしょう。

逆に収束が見えない海外での感染拡大の影響から、「海外旅行」の18.1%や、クラスターの発生源となったライブハウスでおこなわれる「コンサート・ライブに行くこと」の22.6%などは数値が低く、まだ現実的ではないのかもしれません。

全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、2020年4月30日～5月7日にアンケート調査を実施（回答者25,884人）。また、全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、インターネット行動ログを分析しました。
※アンケート調査は性年代別人口とネット利用率に合わせたウェイトバック集計をおこなっている。
※Webサイトのユーザー数はPC及びスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。
※アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。メール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外とする。