コロナ影響下での消費者動向、アフターコロナへの展望を調査 ~ 収束後も日用品・食材・化粧品などのネット購入は継続傾向に

コロナ影響下での消費者動向、アフターコロナへの展望を調査 ~ 収束後も日用品・食材・化粧品などのネット購入は継続傾向に

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、国内の20歳以上の男女25,884人を対象に、新型コロナウイルスの感染拡大によって変化した働き方や消費意識に関するアンケート調査を実施しました。また、一般ユーザーの行動ログとデモグラフィック(属性)情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用して、感染拡大前後のネット行動ログから消費者動向実態を調査しました。


新型コロナ影響拡大をきっかけに興味を持ったことは

新型コロナウイルスの影響拡大をきっかけに興味を持ったことトップ3は、「健康、医療、病気」17.0%、「節約」15.6%、「無料動画配信サービス」15.5%でした。感染予防からはじまり改めて自分の健康状態に気を配る方が増えたほか、収束が見えない状況で経済への影響も広がり、節約への意識の高まりも見受けられます。また、在宅時間が増えた影響から、いままで利用していなかった動画配信サービスを利用し始めた方も増えたようです。

新型コロナウイルスの影響拡大後に興味関心を持つようになったこと

また、トップ3を性年代別に見てみると、「健康、医療、病気」は60歳以上全体、「節約」は女性20~40代、「無料動画配信サービス」は20代全体がボリュームゾーンでした。

新型コロナウイルスの影響拡大後に興味関心を持つようになったことトップ3の性年代構成

外出自粛の影響で増加したインターネット利用で購入・契約されたものとは

次に、新型コロナウイルスの影響拡大後、インターネットで購入・契約したものをカテゴリごとに調査しました。「日用品」11.6%、「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」8.3%、「食材〈米・野菜・肉など〉」6.3%がトップ3に入り、外出自粛で買いに行けない生活必需品を、インターネットで購入した方が増えた様子が見て取れます。また、今回新たにインターネットで購入し始めた商品・サービス等は、収束後もインターネットで購入・契約し続ける傾向が全体的に高くなっています。

新型コロナウイルスの影響拡大後にインターネットで購入・契約したもの

さらに、日用品、洋服、化粧品について、女性年代別に見てみると、購入した割合は若年層ほど高いことがわかりました。一方で購入者の購入継続意向がある割合は、高年齢層ほど高い傾向がありました。影響拡大をきっかけにネット購入を実施した高年齢層はその利便性を知り、若年層より健康・病気への不安が大きいことからも、外出を避けネット購入を継続する意向が高いのかもしれません。

新型コロナウイルスの影響拡大後にインターネットで購入・契約したもの(女性年代別)

実際にECサイトの利用者数は、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングといった大手のECサイトでも、3月から4月はユーザー数が伸びていることが確認できます。ネットスーパーはよりユーザー数を伸ばしており、今まで利用していなかった層の取り込みに成功しています。

大手ECのユーザー数推移

ネットスーパーサイトのユーザー数推移

日用品カテゴリでは、品不足になるというデマが拡散したトイレットペーパーに加え、洗剤や芳香剤などの閲覧も増えていました。従来はドラッグストアなどリアル店舗で購入していたユーザーが、ECサイトで購入するようになったことが考えられます。

大手EC内の日別閲覧者数推移

外出自粛で変わった休日・余暇の過ごし方

外出自粛・休業要請、緊急事態宣言など刻々と広がるコロナ影響を受けて、人々の休日・余暇の過ごし方にも大きな変化が現れました。影響が長期化する中で運動不足を感じ「家で行なうことができる運動」を始めた方は17.0ptの増加、自宅のメンテナンスに避ける時間が増えたことで「掃除」が9.9pt増加しています。逆に国や自治体から休業要請を受けていた飲食店や商業施設に向かうことはほとんどなくなりました。

新型コロナウイルスの影響拡大前後の休日・余暇の過ごし方

大手ECサイトにおけるトレーニンググッズの閲覧数の伸びからも、家でのフィットネスやトレーニング需要の増加がわかります。緊急事態宣言が発令された4月7日以降からは閲覧者数の伸びも顕著で、トレーニングジムが休業したり在宅勤務に伴い外にでることが出来なくなった方の需要が大幅に伸長したようです。

大手ECサイト内での閲覧者数の変化(トレーニンググッズ)

コロナ影響収束後、アフターコロナの展望は

新型コロナウイルスの影響が長期化する中、感染者数の減少が見込めたことから、5月25日には全国で緊急事態宣言が解除されました。コロナ収束後にやりたいことを調査すると、トップ3は「国内旅行」55.4%、「外食」51.9%、「遊園地・テーマパーク・動物園などへのお出かけ」31.8%となりました。3月以降旅行のキャンセルや外食を自粛していた方々のニーズは戻ってくると言えそうです。コロナ影響が直撃した観光・旅行・飲食業界にとってもコロナ収束後のニーズは明るい兆しとなるでしょう。

逆に収束が見えない海外での感染拡大の影響から、「海外旅行」の18.1%や、クラスターの発生源となったライブハウスでおこなわれる「コンサート・ライブに行くこと」の22.6%などは数値が低く、まだ現実的ではないのかもしれません。

新型コロナウイルスの影響収束後にやりたいこと

調査概要

全国のヴァリューズモニター(20歳以上男女)を対象として、2020年4月30日~5月7日にアンケート調査を実施(回答者25,884人)。また、全国のヴァリューズモニター(20歳以上男女)を対象として、インターネット行動ログを分析しました。
※アンケート調査は性年代別人口とネット利用率に合わせたウェイトバック集計をおこなっている。
※Webサイトのユーザー数はPC及びスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。
※アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。メール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外とする。


ヴァリューズでは、消費者ニーズの変化やタッチポイントの変化を確認したいマーケティングご担当者様や、コロナ禍においてのビジネス潮流変化と脅威を発見したい経営企画や新規事業企画等のご担当者様に向けて、“コロナ前後で一体何が変化したのか?”を把握でき、「beforeコロナ」×「withコロナ」を紐解く調査データを提供しております。

調査内容はご要望に応じてカスタマイズも可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

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この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

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