フードデリバリーの主要6サービスを比較

フードデリバリーの主要6サービスを比較

ユーザー数では「dデリバリー」・「出前館」が2強


ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸)は、ネット行動ログとユーザー属性情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用し、「フードデリバリーサービス」について調査・分析しました。

分析概要

全国のモニター会員の協力により、ネット行動ログとユーザー属性情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用し、2017年10月~2018年9月におけるユーザーの行動を分析しました。
※サイト訪問者数やユーザー数はPC・スマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。
※サイト分類のカテゴリはヴァリューズが独自に定義。

考察サマリ

日本でも広がりを見せるフードデリバリーサービス

 「Uber Eats」などの、アプリやサイトから手軽に注文・決済ができるフードデリバリーサービスが日本でも広がりを見せています。国内の主要フードデリバリーサービスのユーザー数推移や属性を中心に調査しました。

 まず2018年9月のグルメ関連メディアにおける、スマートフォン(SP)でのサイトランキングを調べました。上位20位以内に4つのフードデリバリーサービスサイトがランクインしており、注目度の高さがうかがえます【図1】。

 ドコモが運営する「dデリバリー」、17,000店以上の提携店舗数を誇る「出前館」、楽天が提供している「楽天デリバリー」、LINEアプリから注文ができる「LINE デリマ」がランクインしていました。

ユーザー数トップ3は「dデリバリー」「出前館」「楽天デリバリー」

 次に主要フードデリバリーサービス6つをピックアップし、2017年10月~2018年9月におけるユーザー数推移についてアプリのデータも加え、詳しく調べてみました【図2】。「dデリバリー」と「出前館」が他サービスを引き離して多くのユーザー数を獲得していることがわかります。また、2017年12月までは「LINEデリマ」が3位の位置につけていましたが、2018年以降は「楽天デリバリー」が「LINEデリマ」を上回るユーザー数を獲得し、3位となっています。さらに、「Uber Eats」のユーザー数が2018年7月以降順調な伸びを見せていることも見て取れます。元々「Uber」は配車アプリを展開していましたが、そのコンセプトをフードデリバリーサービスに活用し、ヴァリューズの調査では、2018年9月、配車アプリ「Uber」の利用者数は約19万人ですが、「Uber Eats」アプリは約30万人で、国内のアプリ利用者数は本家の「Uber」を超えています。

「LINEデリマ」は女性、「Uber Eats」は若年層に人気

 続いて、主要フードデリバリーサービスのユーザーの属性を詳しく見ていきました。まずサービスごとの男女比を調べてみると、男性比率が高かったのが「楽天デリバリー」「出前館」「Uber Eats」でした。反対に、女性比率が高かったのが「ごちクル」「LINEデリマ」ということがわかりました【図3】。特に「LINEデリマ」は女性ユーザーが6割を超えており、女性人気を獲得していると考えられます。

 年代別に見てみると、20代、30代の若年層が半数以上を占めていたのは「Uber Eats」のみでした。その他5つのサービスは40代~60才以上の中高年層が半数以上を占めています【図4】。

 また、未既婚別で見てみると、「Uber Eats」以外の5つのフードデリバリーサービスでは未婚ユーザーより既婚ユーザーの割合が高いことがわかりました【図5】。

 共働き世帯の増加や高齢化社会が進む日本では、若年層だけでなく中高年層や共働きの既婚ユーザーからの需要が高い可能性が十分に考えられます。今後もフードデリバリーサービスのニーズはさらに高まりを見せそうです。

本調査は、ネット行動ログ分析ツール「eMark+(イーマークプラス)」を用いて調査・分析しました。

eMark+はマナミナを運営している株式会社ヴァリューズが開発・提供している、SaaS型のサイト・アプリ分析ツールです。

調べたいサイトやアプリは任意に指定できるため、気になるライバルサイト・アプリや、提案予定のクライアントの類似サイト・アプリのユーザー数などを、簡単にチェックできます。

eMark+には無料で利用できる機能もありますので、ぜひ登録して実際に体験してみてはいかがでしょうか。


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この記事のライター

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編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

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