記事一覧

LINEヤフー、AIエージェント「Agent i」の「お買い物」に写真から商品を探せる「ショッピングレンズ」機能を追加

LINEヤフー株式会社は、AIエージェント「Agent i」の「お買い物」エージェントにおいて、写真から商品を探せる「ショッピングレンズ」の機能を提供開始したことを発表しました。

サイバーエージェント、AIクリエイティブBPOの制作基盤「AI SCREAM」を企業向けに提供開始

株式会社サイバーエージェントは、クリエイティブ生成AIプラットフォーム「AI SCREAM（アイスクリーム）」を企業向けに2026年8月より提供開始することを発表しました。

AIへの『丸投げ』では成果が出にくい？高成果層に見る『人の介在』の重要性【シンクパートナーズ・A1Growth調査】

シンクパートナーズ株式会社は、株式会社A1Growthと共同で、Webサイト・LP、SNS投稿、広告クリエイティブ、動画、ホワイトペーパー、メールマガジン、ブログ記事の制作・発信といったWebマーケティング業務においてAIを活用している全国の20代〜50代の会社員を対象に、AI活用の実態調査を実施し、結果を公開しました。

AIO引用獲得企業が効果を実感した施策、最多は『外部配信』【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI Overviews（AIO）の参照枠に自社サイトが選ばれている企業、およびSEO検索で上位に入っているもののAIO引用を獲得できていない企業のマーケティングに関わる方を対象に、「SEO検索上位層とAIO獲得層における、LLMO対策への意識調査」を実施し、結果を公開しました。

【無料レポート】シャンプー市場動向調査｜2025年を振り返り！「高機能×中価格」へのシフト・次なるトレンドの兆し

近年、消費者の髪や頭皮への興味関心が高まる中、シャンプーへの支出額は増加傾向にあります。本レポートでは、独自のWeb行動ログデータをもとに2025年のシャンプー市場を分析しました。その結果、検討段階において、高い外部評価（口コミやベストコスメ受賞など）と優れた機能性を両立した「中価格帯の新興ブランド」へ支持がシフトしている実態が明らかとなりました。また、長年の実績とステータスを誇る高価格帯ブランドも根強い支持を集めています。さらに次なるトレンドとして、香りの変化や、タイパ・衛生面に優れる「吊り下げパウチ」の普及の兆しについても考察します。

【無料レポート】タイ消費者のリアル〜美容家電・住宅設備・家具編

成⻑を続けるタイの消費市場。しかし、⽇本から⾒えるのはマクロ統計や店頭の⾵景までで、消費者が家の中で実際に何を使い、何にこだわって暮らしているかは⾒えにくいのが実情です。本レポートでは、美容家電・キッチン・家具の3 領域にフォーカスし、2 つのアンケートと投稿写真の分析により、タイの暮らしの実態を調査しました。※本レポートは記事のフォームから無料でダウンロードできます。

【2026年8月17日週】注目のマーケティングセミナー・勉強会・イベント情報まとめ

編集部がピックアップしたマーケティングセミナー・勉強会・イベントを一覧化してお届けします。

LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー株式会社は、日本企業の99.7%を占める中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目指す「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足したことを発表しました。

BtoB経営者の34.7％がリードの「量」、37.6％が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、リード獲得のための施策を実施しているBtoB企業の経営者・役員を対象に、【2026年版】BtoB企業経営者のリード獲得に関する課題調査を実施し、結果を公開しました。

6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は？【ファストマーケティング調査】

ファストマーケティング株式会社は、法人向け（BtoB）の商品・サービスを提供する企業に勤め、営業・マーケティングに関与する会社員を対象に「BtoBマーケティングに関する実態調査 2026」を実施し、結果を公開しました。

Webフォームのメール誤入力を74.3％が懸念、実在確認の導入は13.7％【プリモポスト調査】

株式会社プリモポストは、BtoC企業のマーケティング・Web・情報システム担当者を対象に「顧客が入力するWebフォームの機会損失に関する実態調査2026」を実施し、結果を公開しました。

電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

株式会社電通は、生成AIを活用し、ブランド、コンテンツ、メディア、地域など多様な対象の価値を共通の構造で捉え、多数の候補の中から本質的な親和性の高い組み合わせ＝"勝ち筋"とその根拠を発掘する新たなマーケティング手法として、「DNAマーケティング」（本質的な親和性〔Discover Native Affinity：DNA〕）を開発したことを発表しました。