積立投資ブームが到来していますが、証券トレンドにはどのような特徴があるのでしょうか。ネット証券だけでなく、スマホ証券にも注目が集まっているようです。Webログをもとに、証券会社の業界シェアや利用者の属性を中心に調査しました。
金融業界のデジタルマーケティング事例6選。データ×コンテンツマーケティングやDXの取り組みなど
新型コロナウィルス流行による経済活動への大きな変化から、消費者の金融に関する意識が高まりつつあります。長期的な行動制限の影響で、店舗サービスよりもオンラインサービスを求めるユーザーが増加し、証券会社・保険会社・銀行など、金融業界のデジタル施策の競争がより一層激しくなっています。この記事では、ヴァリューズがマーケティングをご支援させていただいた企業様の取組み事例や、保険サイト・決済アプリの利用状況をまとめてご紹介します。
「貯金」と「貯蓄」の検索行動で浮き彫りになるユーザー像とその関心事とは
2019年に問題になった「老後資産2,000万円」が記憶に新しいなか、政府によって「資産所得倍増計画」が発表されました。「貯蓄から投資へ」とも謳われている現在。「お金」に関して、漠然とした不安と戸惑いを抱えている人も多いのではないでしょうか。「人生100年時代」とも言われる長い人生のために、どのように資産を作り守って行くか。「貯金」と「貯蓄」という2つのワードを検索する消費者のWeb行動に着目し、調査・分析しました。
コロナ禍の「旅行」「飲料」業界など...ベスト記事「動画編」
今年で3周年を迎えるマナミナ。特別企画として、カテゴリごとのPV数トップ5の記事をご紹介します。 第6弾の今回は「動画編」をお届け。世間の関心が高いテーマについて、振り返ってみましょう。
保険の見直し検討ユーザーはどこへ行っている？最適な訴求方法とは
近年、オンライン上で保険の見積もりや見直しができるツールをテレビCMなどでよく見かけますが、保険を見直そうと考えるユーザーは実際に、ネット上でどういった行動を取っているのでしょうか？今回は、ヴァリューズのWeb行動ログ分析ツール「Dockpit」を用いて、保険見直しの検討ユーザーのインサイトと、興味関心を寄せているWebページを調査していきます。
【業界別アプリ利用動向】スマホ決済アプリ＆ファストフードアプリのコロナ後～現在までの利用者数推移を公開
インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、新型コロナウイルス感染拡大の影響で利用者数が増加したアプリを業界ごとにカテゴライズし、スマホ決済アプリとファストフードアプリの2020年4月から2022年5月まで約2年間の利用者数推移を調査いたしました。調査にはヴァリューズが提供している、直感的なダッシュボードで誰でもカンタンに3C（自社・競合・市場）分析できるツール「Dockpit(ドックピット)」を使用いたしました。
証券（投資信託）口座を開設する消費者像の調査を5ヶ月実施してわかったこと
証券（投資信託）口座の開設数はここ数年、ネット証券を中心に大きく伸びています。皆さまの周りでも「投資、資産運用を始めたよ」という方が増えてきているのではないでしょうか？本記事では、各金融機関で口座開設する消費者像についてヴァリューズのマーケティングコンサルタントとデータアナリストが5ヶ月に渡って分析した試みをご紹介します。
Did the coming up of robo-advisor services influences mutual funds in Japan?
What are the user trends of robo-advisor services, such as Wealth Navi, Raku Wrap, and folio? This article investigates the changes in user size of robo-advisor services compared to mutual funds and the differences in user demographics by service in Japan.
仮想通貨のユーザー動向を調査。bitFlyerやCoincheckの利用シェアは？
加速度的に存在感を増してきた仮想通貨や暗号資産。年々、流通量や時価総額が伸びていく中で、仮想通貨に対する日本国内の興味はどの方向へ向けられているのでしょうか。この記事では、いま仮想通貨やその取引サービスに対して寄せられている人々の関心事を、ヴァリューズのWeb行動ログ分析ツール「Dockpit」を使って調査します。
ネット証券のWebサイトユーザー数など動向を調査！スマホ証券は「起きてすぐ」と「昼休憩」によく利用
手数料無料化が進むネット証券業界は、スマホ証券やロボアドの登場などの大きな変化が起きています。今回は、楽天証券、SBI証券に加え、LINE証券を初めとするスマホ証券3社のWebサイトユーザー数や属性をWeb行動ログから調査しました。
投資のロボアドバイザーサービスの利用者はどんな人？Web行動ログで調査
ウェルスナビや楽ラップ、folioをはじめとしたロボアドバイザーサービスのユーザー動向とは。本記事では投資信託と比較したロボアドバイザーサービスのユーザー規模の変化や、サービスごとのユーザー属性の違いについて調査します。
【2022年】スマホ決済アプリの最新ユーザー数を調査！PayPay手数料の有料化の影響は？
過去数年で大きく普及したキャッシュレスアプリ。2019年10月の政府主導によるキャッシュレス・ポイント還元事業から2年が経過し、各社の動向はどのように変化したのでしょうか。株式会社ヴァリューズのデータを用いて、キャッシュレス決済アプリの利用ユーザー数の推移や、拡大しているセグメントを調査していきます。
ちば興銀がデータ活用でコンテンツマーケティングを強化。鍵は「お客様ニーズの理解」｜地方銀行のDX事例
県外の店舗は東京に2店舗、他の72店舗はすべて千葉県内にあり、地域に根ざした銀行として営業を続けてきた千葉興業銀行（以下、ちば興銀）。店舗チャネルを活用した丁寧な接客が強みですが、一方でオンラインチャネルでの施策を進め、データを活用したコンテンツマーケティングで成果を挙げています。ちば興銀がヴァリューズと進めた施策について、営業企画部 チャネル企画室の田中啓亮氏にヴァリューズの横井が聞きました。
金融機関デジタルマーケティング向け ～ Web上の検索行動分析から消費者の「知りたいこと」を解き明かす｜セミナーレポート
「消費者心理について知りたい」という悩みはいずれの業界も同様、金融機関のデジタルマーケティングにおいても例外ではありません。8月11日開催のセミナーでは、金融領域のDX・デジタルマーケティングご担当者様向けに、ヴァリューズの独自データを用いてWeb上の検索行動を分析することにより、消費者の意識・意図の把握を可能にする施策をご紹介しました。※詳細なセミナー資料は無料でダウンロードできます。記事末尾のフォームよりお申し込みください。
証券会社のWebサイトをセッション数でランキング！もっとも集客に成功していたのは「楽天証券」
顧客の多様化により変革が求められる証券取引の市場において、Webでの集客に成功する証券会社の特徴とは。証券会社のWebサイトをセッション数でランキング調査しました。1位は楽天証券、総合1位はSMBC日興となりました。これからの証券会社に求められる集客戦略を探っていきます。
ESG投資への関心はミレニアルやZ世代が中心… アーリーアダプターからの育成が投資拡大の鍵か
最近話題になっているESG投資について、検索データから関心層の属性や気になっているポイントについて調査しました。「ESG」検索者は20代がボリュームゾーンとなっており、年収別では1,000万円以上が中心です。また、掛け合わせワードでは「SDGs」「ETF」などが上位にランクインしていました。
スマートフォン決済アプリの最新動向を調査！PayPayが変わらず独走もファミペイが存在感発揮
コロナ禍で「非対面」「非接触」需要が高まり、急速に普及したスマホ決済。コンビニやタクシー、飲食店、医療機関など、利用シーンが広がり、クレジットと並ぶ決済手段として一般化しています。各社からサービスがリリースされ、政府主導のポイント還元キャンペーンが行われたスマホ決済（QRコード決済）元年の2019年から約2年が経ち、業界はどう変化したのか。本稿では、主要サービスとして、キャリア系のPayPay、d払いやauペイ、EC系の楽天Pay、コンビニ系のファミペイをピックアップし、アプリの利用ユーザー数や所持ユーザー数、アクティブ率、年代別属性などの最新動向を調査しました。
コロナ禍で若者の投資ブーム到来？ネット証券会社の集客構造を比較
スマホアプリで少額から手軽に始められるようになったり、SNSで投資情報に触れる機会が増えたことなどから、投資を始める若者が増えているようです。「SBI証券」「楽天証券」「マネックス証券」「SMBC日興証券」「大和証券」の5社に着目し、Dockpitを用いて各社の現状や、若者の投資ブームの流れを上手く掴んだネット証券会社の傾向、戦略について調査しました。（ページ数｜30p）
「デジタル・トレンド白書2021 -ネット・サービス業界編-」を公開 ～ コロナ禍における消費者のデジタル動向調査
マナミナでは、これまで消費者トレンドや、さまざまな業界事情、withコロナの変化などの調査を行ってきましたが、その内容を一つにまとめた「デジタル・トレンド白書2021」をリリースしました。「第二部 ネット・サービス業界編」についてご紹介します。※レポートは無料でダウンロード頂けます。（ページ数｜237p）
地方銀行のWebサイトランキングを調査！デジタルシフトが進んでいる地銀はどこか
人口減少や地域経済の衰退に、超低金利状況なども加わり逆境に立たされる地方銀行に関する調査レポートです。菅政権により「再編」も打ち出されている地方銀行が、どのような生存戦略を図っていくのかを「Webサイト集客が成功している地銀」を調べることで分析していきます。
